適応障害とは？「仕事以外は元気」は甘え？症状やうつ病との違い、休職の判断軸まで解説｜キャリアカウンセラー監修

この記事では、適応障害の症状から、適応障害になりやすい仕事などについて紹介しています。

適応障害になりやすい人の特徴や、適応障害の人に向いている仕事についても触れています。

症状や原因がわかると、今のつらさが「甘え」ではないことに気づき、休むべきか働き続けるべきかも整理しやすくなるでしょう。

「適応障害と診断されて、休職するか仕事を辞めるか迷っている」という方は参考にしてください。

梅原 和也

大学卒業後、国内金融機関を皮切りに、グローバルコングロマリット企業や外資系IT企業等において、戦略子会社の立上げ、事業清算、買収合併による、3度の組織統廃合　等を経験。
小規模同士の合弁など、早期統合効果を狙う際の計画策定、実行の支援にも強みを持つコンサルティングと並行して、キャリアカウンセラー、非常勤講師として活動中。

資格

• 日本経団連認定キャリアアドバイザー（番号：NCAー004ー020）
• 産業カウンセラー（番号：14005503）

適応障害とは？どんな症状が出る病気なのか

適応障害とは、仕事や人間関係などのストレスをきっかけに、気分や睡眠、体の調子が崩れ、仕事や日常生活に支障が出るストレス障害の一種です。

症状は、心と体の両面にあらわれます。

上記以外にも、いろいろな感じ方もあり、個人毎で症状が違うことがありますが、特徴的なことは、身体症状が早い段階から出ることがある点です。

一般的には、心の症状がはっきりと現れる前に、まず睡眠の乱れが起こりやすいとされています。

なかなか寝つけない、眠りが浅く、夜中に目が覚めるといったサインを早めに受け止め、適切に対応することで、初期のうちに改善、回復しやすくなると言われています。

適応障害は、特別な人だけがかかる病気ではなく、誰にでも起こり得ます。自分だけは大丈夫などと過信したり、他人事のことのように捉えてはいけません。

つらさを感じたら早めに対処し、必要に応じて、メンタルクリニック、心療内科や精神科に相談してください。

※参考元：おりたメンタルクリニック「適応障害（心療内科・精神科）｜症状・原因・治療と受診の目安」

適応障害の原因は？なぜ起きるの？

一般的には、外部からの何らかのストレスを受けたことをきっかけとして、本人のストレス耐性や、その時のサポート環境などの要因が重なり、本人が上手にコントロールできなくなったときに起こるとされています。

外部要因としては、職場環境や人間関係に関するものが多く見られます。代表的なものは以下のとおりです。

上記以外にも、いろいろな外的なストレスの受け止め方があるので、様々な事柄が原因となりますが、主たる内部要因としては、（個々人の）ストレスへの対処能力や耐性、周囲のサポート体制の有無が関係するとされており、以下のような状態が影響します。

適応障害は外部要因だけや、内部要因だけでも発症するわけではなく、多くの場合、両方が絡み合うことで起こりやすいと考えられています。

適応障害とうつ病との違いとは？発達障害ではない？

適応障害はうつ病と症状が似ているため、よく混同されることがあります。

しかし、その両者において発症の原因や改善の見通しは大きく異なります。自分の状態を正しく理解するためにも、それぞれの大まかな違いを把握しておくことが重要です。

なお、医師の診断で、発症の原因がはっきりわかる場合もあれば、複合的である場合もあるため、うつ病と適応障害のいずれかであることを明確に判断しにくい場合もあります。一般的に、うつ病の診断基準を満たす場合は、適応障害よりもうつ病の診断が優先されます。

また受診した当初は適応障害と診断されても、治療経過の中で診断名がうつ病に変更されるケースもあるため、決して自己判断せず、専門医に相談することが望まれます。

また、誤った情報として、適応障害は”発達障害”の一種と思われがちですが、両者に明確な違いがあります。

発達障害（例えば、ASDやADHDなど）は生まれつきの脳の発達段階における特性であり、後発的に特定のストレスで発症する適応障害とは根本的に異なります。

ただし発達障害のある方は一般的に環境への適応に負担がかかりやすい傾向があるとされ、性x包段階で、後発的に適応障害を発症するケースもあります。

「心の不調」の原因が「もしかして発達障害なのでは」と感じる場合は、専門の医療機関で合わせて相談することが望まれます。

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身体の表面や痛みなどに現れる病気と異なり、メンタル面での不調は、なかなか気が付かず、あるいは、自分自身で何とかしようとするあまり、診断を受けずに放置することで、一層、症状を悪化させてしまうことが多くあります。
メンタル面の不調を少しでも感じたときには、できるだけ早く専門医の診断を受けましょう。

適応障害になりやすい人の5つの特徴

適応障害を引き起こす原因としては、職場環境だけでなく、本人の特性、気質も影響していると言われています。

以下では、適応障害に（比較的）なりやすい人の主な特徴をピックアップして紹介します。

真面目で責任感が強い

真面目で責任感が強い人は、手を抜くことへの罪悪感が強く、限界を超えても頑張り続けてしまいやすいため、適応障害のリスクが高まるとされています。
※参考元：おりたメンタルクリニック「適応障害（心療内科・精神科）｜症状・原因・治療と受診の目安」

「自分がやらなければ」「迷惑をかけてはいけない」「自分自身が納得できるまで、」「途中で投げ出すわけにはいかない」という意識が強ければ強い人ほど、体や心が疲弊しているサインに気づかずに更に仕事を続けてしまい、心身を痛めてしまうことがあります。

このタイプの人は、普段の行動や言動と通して周囲から「しっかりしている」「任せられる」と評価されることが多いことから、自分でも弱音を吐きにくく、不調が深刻になるまで周囲から気づかれないことも少なくありません。

完璧主義で「できて当たり前」と考える

完璧主義、理想主義の傾向がある人は、自分に対して高い基準を設定しやすく、少しのミスや失敗も許容できないため、慢性的なストレスを抱えやすいとされています。
※参考元：横浜よりそいメンタルクリニック「適応障害になりやすい人の特徴や性格とは？症状のサインや4つの予防策を徹底解説」

加えて。仕事で些細なミスをしたときにも落ち込みやすかったり、引きずりやすかったりするのもこのタイプの特徴です。

また、完璧主義の人は「まあ80点程度で十分」という妥協がなかなかできないため、周囲と比べて作業により時間がかかったり、業務量が増えたとしても（安易に）断れなかったりすることがあります。

頼まれごとを断るのが苦手

頼まれごとを断れない人は、断った場合の罪悪感や相手の反応を先読みして心が疲弊しやすいため、適応障害のリスクが高まるとされています。
※参考元：かもみーる「適応障害になりやすい人の特徴│性格や環境、顔つきなどを解説！予防法＆治療法も」

「一度引き受けたのだから最後までやらなければ」という意識も加わり、限界を超えても手を抜くことができなくなります。

「No」と言えない背景には、「断ったら信頼を失う」「自分さえ頑張れば全体がうまくいく」という一種の思い込みが根底にあることが多いようです。

期待に応え続けることで評価を得ようとするほど、自分の限界を超えていても他者の要求や依頼を優先してしまう習慣が強くなります。

周囲の評価や反応を気にしやすい

他人の目や評価を過度に気にしやすい人は、職場で周りの反応に敏感になりすぎてしまい、適応障害のリスクが高まるとされています。
※参考元：横浜よりそいメンタルクリニック「適応障害になりやすい人の特徴や性格とは？症状のサインや4つの予防策を徹底解説」

こうした場面が日常的に起きると、仕事そのものより「自分自身がどう思われているか」に大半の神経を使うことになります。

この傾向が強いほど、ミスや批判を受けたときにストレスを大きく受け取ってしまいがちです。

悩みを一人で抱え込みやすい

人に頼ることや自分の気持ちを伝えることが苦手な人も注意が必要。ストレスを発散させる場所がないためストレスが溜まりやすく、適応障害のリスクが高まるとされています。
※参考元：たわらクリニック「適応障害」

仕事でミスをして落ち込んでいても「自分の能力の問題だから、他人に相談すべきではない」と感じたり、職場の人間関係に悩んでいても「こんなことで弱音を吐いたら情けない」と我慢する人が多く見受けられます。

そういう方を周囲から見ると、我慢しながら頑張っている様子では、「いつも通り」に見えることが多いため、本人の変化に周りも気づきにくく、本人が限界を超えるまでサポートを受けられないままになるケースも少なくありません。

「仕事以外のときは元気」「仕事に行けない」のはなぜ？症状と仕事の関係

適応障害の症状は、特定のストレスの原因に反応して起きます。

そのため、ストレスの原因が職場にある場合、職場に近づいたり仕事のことを考えたりするたびに症状が出て、そこから離れると和らぐとされています。
※参考元：天王寺駅前メンタルクリニック「適応障害の症状とは？原因や治し方・診断基準を解説」

「仕事以外のときは元気」なのは、ストレスの原因からうまく距離を置くことができているためとでしょう。

ただし、適応障害を放置すると、症状が慢性化あるいは悪化し、うつ病に移行するリスクもあるとされています。

出勤前に動悸や吐き気が出る、職場のことを考えると涙が出るといった状態が続く場合は、早めに専門医に相談することがすすめられています。
※参考元：たわらクリニック「適応障害」

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「これって適応障害？」と感じたときのセルフチェック

適応障害かどうかは最終的に医師の診断による判断が必要ですが、何らかの兆候を感じ、受診するかどうかを迷っている段階であるならば、自分の状態を整理するために、以下の項目を確認してみてください。

当てはまる数が多いほど、心身に負担がかかっている可能性が高いといえます。

特に最後の「休日は気分が楽になる」というのは、適応障害に見られやすい特徴の一つです。

これらの項目が複数当てはまり、つらさが続いている場合は、我慢せず、メンタルクリニック、心療内科や精神科に相談してください。

適応障害につながりやすい働き方・職場環境

適応障害は、特定の職業に就いていることが原因で発症するわけではなく、本人と職場環境の相性によって起こることが多くあります。

そのうえで、職務上強いストレスがかかりやすく、適応障害につながりやすいとされる働き方には共通点があります。以下では、その代表的な仕事を紹介します。

ノルマや成果のプレッシャーが大きい仕事

営業職のように厳しいノルマや成果を常に求められる仕事は、達成へのプレッシャーが慢性的なストレスとなり、適応障害につながりやすいとされています。
※参考元：Kaien「適応障害で仕事ができない？働き方や利用できる支援について解説」

具体的な一例としては、保険・不動産などの（主として高額の商品を扱う）営業職や、数値目標が明確に課されてプレッシャーがかかり、常に目標達成を求められる販売職などが挙げられます。

これらの仕事は成果が数字で可視化されるため、未達のときの焦りや自己否定感が強くなりやすいのが特徴です。

特に営業職は、顧客などから一般的に断られる場面が多く、それまでの努力が結果的に実を結ばないことも多いため、気分の浮き沈みに影響しやすい傾向があります。
※参考元：キズキビジネスカレッジ「適応障害のある人に向いてる仕事 仕事を探す際のポイントを解説」

クレーム対応など対人ストレスが強い仕事

クレーム対応のように、顧客などからの感情をぶつけられる場面が日常的にある仕事は、対人関係のストレスが蓄積しやすく、適応障害につながりやすいとされています。
※参考元：Kaien「適応障害で仕事ができない？働き方や利用できる支援について解説」

具体的には、以下のような職種が挙げられます。

これらの仕事では、相手の怒りや理不尽な要求をダイレクトに受け止めながらも、自分の感情を抑えて冷静に対応し続けることが求められます。

特に、相手の反応を気にしやすい人や、頼まれごとを断れない人にとっては、対人ストレスの影響が強く出やすい仕事といえます。

長時間労働や残業が常態化している仕事

残業や休日出勤が日常的に当たり前になっている仕事は、心身を休める時間を確保することが難しくなります。

そのうえ疲労が蓄積しやすい環境なので、適応障害につながりやすいとされています。
※参考元：Kaien「適応障害で仕事ができない？働き方や利用できる支援について解説」

長時間労働が続くと、睡眠時間が削られ、自律神経の乱れや不眠を招きやすくなります。

こうした働き方になりやすい代表例として、以下のような職種が挙げられます。

求人を選ぶ際は、みなし労働時間の記載や月平均の残業時間を確認し、休息を確保できる環境かどうかをチェックすることが重要です。

夜勤・交代制など生活リズムが不規則な仕事

夜勤や交代制（シフト制）などの勤務時間帯が不安定な仕事も、適応障害のリスクを高める要因のひとつです。

睡眠と生活のリズムが乱れ、心身の回復力が低下しやすいためです。

夜勤や不規則なシフトでこの生活リズムが崩れると、寝つきが悪くなったり、眠りが浅くなったりします。

睡眠の乱れは、適応障害の初期症状として現れやすい傾向があります。十分に休んだ感覚が得られないまま勤務が続くと、疲れが抜けにくくなります。

こうした働き方になりやすい代表例として、次のような職種が挙げられます。

すでに睡眠の乱れを感じている場合は、夜勤の有無や、勤務終了から次の勤務までの休息時間（勤務間インターバル）が確保されているかなどを、求人選びの段階でしっかりと確認しましょう。

業務や役割の変化が激しく先が読めない仕事

業務や役割の変化が多く、臨機応変に対応する必要がある仕事も、適応障害につながりやすい傾向があります。

異動や昇進といった役割の変化は、本人にとって大きなストレス要因になるとされています。
※参考元：スマイルクリニック イムス東京「適応障害」

人は、ある程度先の予測が立つことで安心して働くことができます。ところが、急な業務の追加や担当の変更が頻繁に起きる職場では、気持ちの準備や整理が追いつかず緊張状態が続きます。

たとえば、突然新しいプロジェクトを任される、繁忙期と閑散期の差が極端に大きい、人手不足で一人が複数の役割を同時に抱える、といった状況です。

特に、環境の変化に敏感な人や、見通しが立たないと不安を感じやすい人にとっては大きな負担になります。

責任が重く判断を常に求められる仕事

重い責任を負い、常に判断を迫られる仕事も、適応障害につながりやすいです。気の抜けない状態が続き、精神的な緊張から解放されにくいためです。

自分の判断が業績や人の安全に直結する立場では、「ミスや気の緩みが許されない」という重圧が常にかかります。

たとえば、管理職やプロジェクトの責任者、人の命や安全に関わる仕事、大きな金額を扱う仕事などが当てはまります。

責任感が強い人ほど、その重圧を一人で抱え込みやすい傾向があります。

特に、完璧主義の傾向がある人や、周囲に頼ることが苦手な人にとっては、負担が積み重なりやすい仕事です。

現代は、先が読めない時代であり、ある日突然、大きな変化が訪れることで巨大なストレスを受けることが避けられません。様々な職種、職場環境の変化が起こりうる中、降りかかるストレスを真正面から受けたときの対応、周囲との協調による回避など、一人で抱え込まないための工夫が求められます。ストレスが多い職種の場合は、なおさら自分自身でのストレスコーピング（対処法）をあらかじめ考えておく必要がありそうです。

適応障害のある人に向いている仕事・働き方

ここからは適応障害のある人に向いている仕事や職場環境を紹介します。

「仕事が続かない」「転職先を迷っている」という方は、以下で紹介する仕事や職場環境の企業を選んでみてください。

自分のペースで進められる仕事

適応障害を起こしやすい傾向のある人には、ノルマや時間に追われず、他人に撹乱されずに自分のペースで進められる仕事が向いています。

作業の進め方やタイミングを自分で調整でき、突発的な対応も少ないため、気持ちにゆとりを持って働けるためです。

具体的には、次のような仕事が挙げられます。

ただし、在宅ワークでも納期が厳しかったり、常に連絡対応を求められたりしてペースを保ちにくい場合もあります。

応募する際は、仕事の進め方やスケジュール上の自己裁量がどの程度あるかを確認しておくと安心です。

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業務内容が決まっていて変化が少ない仕事

業務内容や手順が決まっていて日々の変化が少ない仕事も、適応障害のある人に向いています。

毎日の業務がある程度パターン化されていると、突発的な対応に追われることが少なくなります。

以下のような仕事だと「次に何が起きるかわからない」という不安が減り、落ち着いて作業に集中できます。

こうした仕事は、業務内容や役割が頻繁に変わる環境が負担になりやすい人に適しています。

一人で集中でき対人負担が少ない仕事

対人関係はストレスの大きな原因になりやすいため、人と関わる機会が少なく一人で集中して進められる仕事は心の負担を抑えながら働けます。

以下のような仕事だと、比較的対人関係に神経を使わず、目の前の作業に集中しやすくなります。

人の機嫌や視線に敏感な人ほど、上記のような一人で自己完結できる仕事のほうが力を発揮しやすくなります。

ノルマや数字のプレッシャーが少ない仕事

「今月の数字が足りない」「目標に届かなかった」というプレッシャーが毎日続く環境は、適応障害の傾向がある人には大きな負担になります。

そのため、数値目標を求められにくい仕事は、慢性的な緊張を和らげられるためおすすめです。

評価の軸が「丁寧さ」や「正確さ」に重点がおかれる職場は、完璧主義の傾向がある人でも力を出しやすい職場です。

以下のような仕事は、数字のプレッシャーを感じにくく、業務に集中しやすい傾向があります。

業務内容だけでなく、評価制度がどのように設定されているかも確認しておくと、ミスマッチを防ぎやすくなります。

適応障害があっても働きやすい環境を見つけるポイント

適応障害と診断されていて、なお転職を検討しようとしているとき、これから紹介するポイントを求人票や面接で確認してみてください。

求人票で勤務時間・残業・働き方の柔軟性を確認する

勤務時間・残業（時間外労働）・働き方の柔軟性は、適応障害の症状がある人にとって、職場を選ぶうえでの重要な判断の軸となるでしょう。

確認したい主な条件は、次のような点です。

みなし労働時間が長めに設定されている場合、日常から残業が多い職場である可能性があります。

また、在宅勤務や時短の制度があっても、実際にどのように実施、運用されているかどうかは別問題であり、「利用実績あり」と明記されているか、あるいは、実情を面接で確認することがベターです。

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面接や職場見学で職場の雰囲気・人間関係を見極める

求人票だけではわからない情報を補うことができるのが、面接や職場見学です。実際に職場に足を運ぶことで、雰囲気や人間関係を肌で感じ取ることができます。

面接や見学の際に意識して見ておきたいのは、次のような点です。

面接は企業が応募者を見る場ですが、応募者が企業を見極める場でもあります。

気になることは遠慮なく質問してかまいません。「一日の業務の流れを教えてください」「チームの雰囲気はどんな感じですか」といっフランクなた聞き方で、実態に近い情報を引き出すことができます。

相談体制やサポートの有無をチェックする

会社に体調面などを相談できる窓口があるかどうかもチェックしてみましょう。

チェックしたいのは、次のような点です。

産業医のいる企業であれば、心身の不調や働き方について、一般心療内科等に行く前に専門的な相談が可能です。

産業医の専門領域が精神科、心療内科でない場合もありますが、産業医は、自社の職場環境をよく知っており、まず相談すべき存在です。産業医の所見を参考にして、一般のクリニックなどへ連携を取っていただき、より症状にあった適切な処置を受けることも期待できます。

また産業医は、法律上、仮に労働環境に問題があった場合には、会社に対してその問題を是正、改善を助言する立場にあります。また毎年実施される健康診断の結果などをふまえて、労働者が安全に働けるかどうか（就業可否）を判断し、会社に意見を述べる役割も担っています。

また、組織として相談しやすい風土えお重視し、上司との1on1を定期的に実施している企業なら、業務内容の調整や休職についても、普段から相談がしやすいでしょう。

求人票や企業サイトの福利厚生欄に記載がない場合は、面接で「入社後のフォロー体制について教えてください」と確認しておくと安心です。

障がい者雇用枠と一般雇用枠を比較して選ぶ

適応障害の診断を受けている場合、一般雇用枠だけでなく障がい者雇用枠で働くという選択肢もあります。

障がい者雇用枠は、体調や通院に配慮された環境や労働条件で働きやすい反面、求人数や給与面では一般雇用に比べて若干異なる場合があります。障がい者として雇用されるためには、公的な認定を受ける必要があります。

適応障害で障がい者としての認定を受け、障がい者手帳（精神障害者保健福祉手帳）の交付を受けられるかどうかは、症状の程度や期間によって異なるため、主治医への確認が必要です。

一般的には、その認定を受けるためには、多くの条件を満たす必要があり、時間を要することが多いようです。

体調が優れない状態が長く続いている人は、無理に一般雇用で働くのではなく、障がい者としての雇用が受けいられるかどうかという選択肢も視野に入れてみてください。

支援機関や転職エージェントを通じて非公開の情報を得る

職場の実態は、求人票や面接だけでは把握するのは難しいでしょう。自力で調べられる情報に限界を感じたら、支援機関や転職エージェントを活用してみましょう。

転職エージェントは、求人を出している企業とやり取りを重ねているため、求人票には載らない情報を持っていることが多くあります。

たとえば、次のような情報です。

自分では聞きにくい質問も、転職エージェントの担当者を通じてなら企業に確認してもらえます。

「体調に配慮してもらえる職場か」といった、デリケートで直接聞きにくい内容も、エージェントに間に入ってもらうことで角を立てずに把握できます。

また、就労移行支援事業所などの支援機関では、職場見学や実習を通じて、入社前に職場の様子を確かめられる場合があります。

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適応障害の方が使える支援機関・支援制度

適応障害と診断された場合、治療や生活、仕事探しを支える公的な制度・機関を利用できます。

まず、お金や医療費に関する主な支援制度は次のとおりです。

次に、仕事探しや生活の相談ができる主な支援機関です。

※参考元：キズキビジネスカレッジ「適応障害のある人が利用できる支援制度 利用できる支援機関を紹介」

支援制度の利用条件は、加入している保険や症状の程度など、個々の状況によって異なります。

どの制度を利用できるかわからない場合は、お住まいの自治体の障害福祉窓口や、主治医に相談してみてください。

働きながら、あるいは退職後に仕事探しを進めたい場合は、ハローワークや障がい者向け転職エージェントに相談してみてください。

体調面の不安があることを伝えたうえで、無理のないペースで進められる求人を探してもらいましょう。

適応障害と診断された後、仕事を「休む・続ける・辞める」の判断軸

適応障害と診断された後、仕事をどうするかを決めるには、次の3つの軸で自分の状況を整理してみましょう。

まず確認したいことは、現在働ける状態にあるかどうかです。出勤できないほどの症状が出ているなら、続けるか辞めるかを考える前に、まずか心身の回復を目的としてしっかりと休みを確保することが優先です。

今仕事を続けられるかどうかは自己判断せず、主治医に確認しましょう。

仕事を続けられる状態であれば、次にストレスとなっている原因を職場内で改善できるかを考えましょう。原因が特定の業務や部署にあるなら、別の職場への異動や業務量の（一時的を含む）調整で解決できる可能性があります。

もし社風や会社全体の働き方が原因で、抜本的な改善が期待しにくいと考えられた場合は、転職など環境を変えることを検討した方がいいかもしれません。

ただし大変重要な事項として、症状が強くでている時期は判断力が低下しているため、退職・転職のような人生における大きな決断は急がずに、しっかりと回復してから決めることが肝要です。

「適応障害の症状に該当しているかも」という人は、まずは専門医に相談して今後の働き方を相談してみてください。

【Q&A】適応障害に関するよくある質問

Q1：適応障害は治りますか？

原因が解消されれば、通常6か月以内に症状が落ち着くとされています。
※参考元：あらたまこころのクリニック「適応障害はどんな流れで回復していくのか。3つの回復期とその過ごし方について。」

ただし、症状の具合によっては、1年以上の治療期間も必要になるケースがあります。

ストレスの原因に対処しないまま放置すると症状が長引き、うつ病に移行する可能性もあるため、早めに医療機関へ相談することが回復への近道です。

Q2：適応障害は「甘え」や「気のせい」ではないですか？

ストレスへの反応の出方には個人差があり、同じ環境でも発症する人としない人がいます。

「休日は元気に過ごせる」という特徴から誤解されやすいですが、これは適応障害の典型的な症状のあらわれ方であり、本人の（精神的な）弱さの問題ではありません。

Q3：適応障害は生まれつきの性格が原因ですか？

真面目さや完璧主義といった性格傾向は発症のしやすさに関わりますが、先天的な性格そのものが根本的な原因ではないとされています。

その人の特性とストレスの強い環境との組み合わせによって発症すると言われています。

Q4：適応障害と診断されたら、仕事は辞めたほうがいいですか？

症状が強い時期は判断力が低下しているため、まずは休養と回復を優先し、冷静に考えられる状態になってから決断するのが賢明でしょう。

後述する、いろいろな制度や社会保障を活用し、まずは体調の回復を優先しましょう。

Q5：適応障害で会社を休むときは何と伝えればいいですか？

ただし、就業規則によって決められた日数（通常、3～7日程度）以上を連続して会社を休むときは、専門医に診断書を書いてもらい、上司を通じて人事部門への提出が必要です。それは、今の状態を会社側に理解してもらうための第一歩となるので、慎重になり過ぎず、タイムリーに行うことが大切です。

通常の有給休暇の範囲で会社を休みながら、まずは体調の回復をはかり、経過について専門医の診断を仰ぎましょう。、

そのうえで、中長期的な治療が必要との診断を受け、休職を検討することが必要と判断された場合は、専門医とよく相談のうえ、診断書を書いてもらい、会社と相談する機会を持ちましょう。可能であれば、産業医にも加わってもらえれば、なお安心です。

Q6：適応障害でも障がい者手帳は取得できますか？

これは、障がい者手帳が長期にわたって障害が出ている人を対象にした制度だからです。
※参考元：Kaien「適応障害は障害者手帳を取得できる？取得の流れやメリットについても解説」

適応障害は治療によって数ヶ月で改善するケースが多いため、障がい者としての認定を受け、手帳の発行を受けることが容易ではない取得と思われます。

取得を検討する場合は、主治医やお住まいの自治体の障害福祉窓口に相談してみてください。

まとめ

適応障害は、はっきりしたストレスが原因で心身に症状が出る病気であり、甘えや性格の弱さの問題ではありません。

ストレスの原因から離れることで改善が期待できるため、回復には環境の見直しが欠かせません。

症状がつらいときは、まず心療内科や精神科に相談し、休養を優先してください。

そのうえで、今の職場での環境調整が難しい場合は、働く環境を変えることもひとつの改善策です。

求人票や面接だけでは職場の実態を見極めにくいため、職場の内部情報に詳しい転職エージェントに相談すると、体調に配慮しながら無理なく働ける環境を探しやすくなります。

適応障害の場合、外的ストレス要因との対応がうまくいくことで、快方に向かうケースが多く見られます。日常からストレスとの向き合い方をうまくこなすための、自分なりの手段を持っておくことが、症状が深くなることを防ぐ第一歩といえます。趣味や、娯楽など、自分自身のスイッチを切り替えてくれる存在を見つけておきましょう。
そのうえで、少しでも何らかの異変を感じたら、専門医に相談することが先決です。それは、自分自身ですべて要因を解決、解消できるわけではないことをふまえ、周囲との関係や職場環境など、複合的な要因が重なって症状が現れることが多いことから、人事部門、産業医、カウンセラーなど自分自身と職場や関係者との間に立って相談できる存在が重要となるからです。