フルリモートに向いている職種10選！テレワークできる仕事に転職するならコレ

フルリモートワークに向いている職種の特徴

フルリモートの仕事ができる職種の特徴がこちらです。

フルリモートや在宅勤務の転職に向いている職種10選

フルリモートに向いている職種を以下でまとめました。フルリモートの職種へ転職を考えている方は、平均年収も参考にチェックしてみてください。

①ITエンジニア・プログラマー

ITエンジニアやプログラマーは、ソフトウェア開発やシステム管理がおもな仕事内容。基本的にオンライン環境で完結できるため場所に依存せず、フルリモートしやすいのが利点です。

また最近ではビデオ会議ツールやチャットツールが普及したため、システムトラブルがあった場合でも出社することなく対応しやすくなりました。

くわえて、ITエンジニアやプログラマーは需要が高まっており、地域を問わず社員を募集する会社も増えています。

IT・Webエンジニアにおすすめの転職サイトを今すぐ見る

②ライター・編集者

ライターや編集者の仕事は、文章を作成し編集すること。オンライン上で成果物を受け渡しできるだけでなく、その成果物も明確なのでフルリモートに適した職種です。

特に“Webメディア”に関わるライターや編集者がフルリモートに向いている職種。紙媒体だと印刷物のチェックなどが必要となるため、オフィスでの作業も発生するでしょう。

Webメディア”であればコンテンツの修正や指示出しもビデオ会議などで行えるため、オフィスに出社する必要も少ないです。

③営業・セールス

意外に営業職もフルリモートに向いている職種の一つ。従来の営業は顧客のもとに直接訪問したり電話したりしていましたが、最近ではテクノロジーの普及により遠隔で営業活動ができるようになっています。

たとえば、次のようなソフトやツールによって営業活動がスムーズになりました。

⑤Webデザイナー・イラストレーター

Webデザイナーやイラストレーターの作業は主にIllustratorやPhotoshopといったツールを使い、ファイルの共有もオンラインで簡単にできます。そのため、WEBデザイナーやイラストレーターもフルリモートに適した職種です。

また、デザイン業務は基本的に単独での作業となるため、リモートで作業しやすいといえます。

修正依頼などもビデオ会議ツールやチャットツールで相談できるため、フルリモートを実施している企業が多いです。

⑥コンサルタント

コンサルタントはクライアントの課題解決がおもな業務。データ分析や施策の提案などはオンラインで行えるため、フルリモートに適しています。

むしろデジタルツールの進化により、コンサルタントはオンラインでデータ分析、リサーチ、プレゼンテーションの資料作成などを効果的に行えるようになったと言えるでしょう。

クラウドツールを使うことで、クライアントとのデータ共有も可能。仕事場所を問うことなく、円滑に業務を遂行しやすい職種です。

⑦カスタマーサポート

フルリモートのカスタマーサポートも普及してきました。電話対応でもチャット対応でも自宅で対応できるため、出社の必要性がないからです。

カスタマーサポートスタッフに自動的に着信を振り分ける「CTIシステム」のアプリもあるため、フルリモートとの相性もいいです。

また最近ではAIによるチャットボットが登場し、問い合わせ対応が効率化。チャットボットによる効率化により、カスタマーサポート部門をリモート化する企業も増えているそうです。

⑧Webマーケター

Webマーケターもデータ分析・企画・施策立案といった業務が中心なので、リモート環境で対応しやすいです。

Webサービスでも物理的な商品やサービスでも、データはオンライン上で管理されているケースが多いためパソコンがあれば業務を行えます。

またビデオ会議ツール・チャットツール・プロジェクト管理ツールなどが普及しているため、コンサルタント同様に遠隔から業務対応できます。

⑨プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャーはプロジェクトメンバーとの連携やプロジェクトの進行管理を行う職種です。

プロジェクト管理ツールを使用することで、リモートでプロジェクトの進行状況やデータにリアルタイムでアクセス可能。これにより、プロジェクトの進捗状況を把握でき、問題が発生した場合に迅速に対処できます。

マネジメント業務の場合、プロジェクト管理だけでなくメンバーとのコミュニケーションも重要。そのため、フルリモートを希望するなら、コミュニケーション能力の高さが求められるでしょう。

⑩クリエイター（動画編集、楽曲制作など）

動画編集や楽曲制作といったクリエイターの多くの業務は、デジタルツールやクラウドサービスを使用して行われます。そのため、制作プロセスの大部分をオンラインで完結できリモートでの作業が可能です。

クリエイター職はオンライでプロジェクトファイルを共有でき、クライアントやチームとの協力も可能。デジタル革新でファイル共有が手軽になったことで、リモートでのチーム作業が円滑になりました。

リモートワークに強い
おすすめ転職エージェント

リモート・在宅ワーク求人が多い転職サイトを詳しく見る

フルリモートや在宅勤務が難しい職種・業種7選

一方で次のような職種は業務内容からフルリモートは難しいと言えます。

①製造業

製造業の製品製造・組み立て・品質管理などの多くの業務は、現地での対応が不可欠。製品の製造過程や品質をリモートから監視し、管理することは非常に難しいです。

また、製造業では品質管理が極めて重要。製品の品質を維持するためには製造中に品質問題が発生した場合、即座に対処する必要があります。

品質管理は製造現場での監視や対応が重要となるのも、製造業がフルリモートにできない理由です。

②接客業

飲食店、ホテル、小売店、旅行代理店など、さまざまな接客業がありますが、共通しているのは顧客との直接的な対話とサービス提供なのでリモートはほぼ不可能です。

顧客に対するサービスの質を確保するためにはその場で顧客のニーズに対応することが必要。リモートワークではこのようなリアルタイムの顧客対応やサービス品質の確認が難しく、顧客満足度を維持するのが難しいです。

③医療・福祉

医療の現場では、直接患者さんを診察して体調を把握することが重要。

医者や看護師が診察や治療を行う場合、患者さんと同じ場所にいる必要があります。このような直接的な接触がないと、正確な診断や適切な治療できません。

また、医療情報は非常にプライバシー保護が大切。リモートワークでは情報が漏れるリスクが高まり、患者さんの信頼を損なうことにつながる可能性もあるためフルリモートに向いていません。

④公務員

公務員は政府の政策を実行し、市民や社会にサービスを提供するのが役割の一つ。政策決定や法令遵守などの重要な業務を遂行するためには、オフィスでの会議やプレゼンが必要です。

また、許認可・納税・福祉サービスの提供など、窓口での直接的なサポートが求められる業務も多いです。リモートワークでは市民への対応が遅くなり、効率が低下する可能性があるためリモートは難しいというわけです。

⑤運輸業・配送業

運輸や配送はリモートでは行えないため、運輸業と配送業もフルリモートは向いていないと言えます。

オフィスでの配送管理や事務作業であればリモートワークできる可能性もあるでしょうが、迅速な運輸・配送が求められる現状を踏まえると事務作業などもフルリモートは難しいでしょう。

⑥建設業

建設業界では建物や施設の建設プロジェクトを計画し、建物を建築する作業が主要な業務。建設プロジェクトには建材や機材・人員の配置・安全対策など、多くの要素を調整したり管理したりする必要があります。

このように建設業界では現場での物理的な操作が不可欠なので、リモートではプロジェクトの管理が難しくなります。

⑦警備・清掃

商業施設やオフィスなどを巡回し、安全を管理する警備職もフルリモートは不可。清掃も同様に現場での人の手が必要なので、リモートワークはで難しいと言えるでしょう。

警備では監視カメラやセキュリティシステムを操作し、状況をモニタリングする役割もあります。異常事態に対応するためにはリアルタイムで監視し、必要に応じて行動することが求められます。

フルリモートワークの職種に転職するメリット・デメリット

フルリモートで仕事ができる職種に転職するメリット・デメリットをまとめました。

フルリモートワークの職種に転職するための必要スキル

フルリモート対応の職種へ転職するためには、業界ごとの専門知識にくわえて以下のスキルも必要となります。

子育て中のワーママ・パパさんで転職を考えているならこちらもチェック

【まとめ】転職サイト・エージェントならフルリモート案件を見つけやすい

今回解説したように、業務内容や技術革新にともないフルリモートに向いている職種と、まだ対応できない職種にわかれます。
フルリモートの会社に転職したい方は、フルリモートに適した職種で転職先を探すといいでしょう。

最近では、転職サイトやエージェントでも「フルリモート」「在宅勤務」という条件項目が増えてきました。そのため、職サイトやエージェントを使えばフルリモートや在宅ワークの求人を見つけやすいです。

どんなリモートワーク求人があるか、一度転職サイトでチェックしてみてください。

年代別の
おすすめ転職サイト

参考サイト

• 総務省「令和2年 通信利用動向調査報告書」
• HRテクノロジー総研「リモートワーク、盛り上がっているように見えるけど？～リモートワーク実態調査レポート１～」
• パーソル総合研究所「新型コロナ感染第６波における正社員のテレワーク実施率は全国平均で28.5％。テレワーク実施は微増に留まる一方、従業員の継続希望率は過去最高に。」