事務職に強い転職エージェント・サイトおすすめ5選｜未経験・経験者別の選び方も解説

事務職に強いおすすめ転職エージェント・サイト5選【一覧比較】

事務職に強いおすすめの転職エージェント・サイトは、以下の5社です。

求人の多い総合型を軸にして、経験や希望職種に応じて事務特化型・未経験向けのサービスを検討すると、求人の幅と選考サポートを両立しやすくなります。求人数だけで順位を決めず、事務職の転職で使う場合に「どのような人に向いているか」もあわせて比較しています。

1：リクルートエージェント

2：doda

3：Backup Career

4：ハタラクティブ

5：ミーツカンパニー

【条件別】事務職におすすめの転職エージェント・サイト

事務職向けの転職サービスは、事務職の経験があるか、一般事務と専門事務のどちらを目指すかで選び方が変わります。未経験なら選考サポート、経験者なら求人の幅と経験を評価してくれる求人、専門事務なら管理部門に特化したサービスが判断の軸です。自分に近い条件を下の早見表で確認しましょう。

未経験から一般事務・営業事務を目指す人

未経験から目指す場合は、未経験OKの求人の多さと、書類添削・面接対策を受けられるかで選びましょう。

一般事務・営業事務・受付などは、未経験から応募できる求人が比較的多い事務職です。ただし応募者も集まりやすいため、職務経歴書で事務職に活かせる経験を伝えたり、面接で志望理由を説明したりする準備が欠かせません。

20代で社会人経験が浅い人は、未経験者の支援を得意とするUZUZを検討しましょう。UZUZは、20代の新卒・第二新卒・既卒・フリーター向けの就職・転職支援サービスです。取り扱う職種のうち約15%が「事務・マーケティング」で、応募書類の添削や、模擬面接を繰り返すトレーニングを受けられます。

面談は電話やオンラインでも受けられるため、地方に住んでいる人や在職中の人も利用しやすいでしょう。2024年度5月までの就業サポート人数は63,110名、入社3ヶ月後の定着率は96%と公表しています。

同じく社会人経験が浅い人向けのサービスには、ハタラクティブやミーツカンパニーもあります。30代以上の人や、派遣・契約社員から正社員の事務職を目指す人は、総合型の転職エージェントで未経験可の正社員求人を探す方法もあわせて検討しましょう。

事務経験を活かして転職したい人

事務経験がある人は、経験を評価してくれる求人がどれだけあるかと、条件交渉まで任せられるかを確認しましょう。

経験者は、未経験可の求人よりも、受発注・請求書の作成・データ集計など、これまでの業務内容を条件にした求人のほうが年収や待遇の面で比較しやすくなります。事務・管理部門に絞って求人を探したい場合は、バックオフィス業務に特化したBackup Careerが候補です。適性を踏まえて3〜5社程度を紹介する方式なので、紹介された求人をじっくり比較できます。

一方で、特化型だけでは求人の数が限られることもあります。業界や勤務地を広げて探したい場合は、リクルートエージェントのような総合型もあわせて使うと選択肢を確保しやすいでしょう。総合型の転職エージェントでは、面接の日程調整や年収などの条件交渉を担当者に任せられます。

経理・人事・法務など専門事務を目指す人

経理・人事・法務などの専門事務を目指す場合は、管理部門の求人に特化した転職エージェントを候補に入れましょう。

専門事務では、仕事内容に関連する知識や実務経験が選考で問われやすく、求人票の条件も職種ごとに細かく分かれています。管理部門に特化したサービスなら、職種ごとの求人を比較しやすくなります。

MS-Japanは、管理部門・士業に特化した転職エージェントです。公開求人は経理3,000件以上・人事2,000件以上・総務1,400件以上・法務1,200件以上あります（2026年10月時点）。厚生労働省の「人材サービス総合サイト」に報告された就職者数をもとに、管理部門・士業特化型エージェントとして転職支援実績No.1（2025年度実績・自社集計）と公表しています。

拠点は東京・名古屋・大阪にあり、遠方に住んでいる人は電話での面談にも対応しています。

経理職に絞ってサービスを比較したい人は経理職向けの転職サイト・エージェントの比較記事、法務職を目指す人は法務に強い転職エージェントを紹介した記事も参考にしてください。

自分のペースで求人を探したい人

担当者とのやりとりを減らし、自分のペースで探したい人は、転職サイトやスカウトサービスを選択肢に入れましょう。

転職サイトは、求人を自分で検索して応募するサービスです。担当者との面談や日程の連絡が不要なため、在職中で時間が限られている人や、応募のタイミングを自分で決めたい人に向いています。経歴を登録しておくと、企業や転職エージェントから声がかかるスカウト機能を使えるサイトもあります。

事務職の転職サイトとして使いやすいのはdodaです。職種「事務・アシスタント」の公開求人を13,000件以上掲載しており（2026年10月時点）、スカウト機能もあります。自分で探しながら、必要なときだけエージェントサービスで書類添削や面接対策を受けることもできます。

勤務時間や在宅勤務など、働き方や属性から転職サービスを選びたい女性は、女性におすすめの転職サイトを紹介した記事も確認してみてください。

事務職向け転職エージェント・サイトの選び方

事務職向けの転職エージェント・サイトは、事務職の求人数・選考サポート・サービスの種類を確認して選ぶと、自分に合うものを判断しやすくなります。サービス全体の求人の多さだけで決めると、希望する事務職の求人が少なかったり、必要なサポートを受けられなかったりする場合があるためです。選ぶときに確認したいポイントは、次の4つです。

事務職の求人数を確認する

サービス全体の求人数ではなく、希望する事務職の求人がどれだけあるかを確認しましょう。

総合型の転職サービスは全体の求人数が多くても、そのうち事務職が占める割合は一部です。公式サイトの求人検索で職種を「事務・アシスタント」などに絞り、一般事務・営業事務・経理・人事など、希望する職種の件数を確かめると比較しやすくなります。

ただし、転職エージェントには一般に公開されていない非公開求人もあります。公開求人の件数だけで判断せず、希望に合う求人がどれくらいあるかを面談で担当者に聞いてみるとよいでしょう。

書類添削・面接対策などのサポートを確認する

一般事務は求人に対して応募者が多いため、書類添削や面接対策を受けられるかも確認しましょう。

厚生労働省の「一般職業紹介状況（令和8年8月分）」では、一般事務従事者の有効求人倍率は0.29倍です。求職者1人あたりの求人が1件に満たないため、応募しても書類選考で落ちることは珍しくありません。数値の詳細は「事務職の転職は難しい？」の見出しで解説します。

選考を通過しやすくするには、事務職で評価される経験を職務経歴書でどう伝えるか、面接で志望理由をどう説明するかの準備が大切です。転職エージェントの多くは書類添削や模擬面接に対応していますが、サポートの範囲や回数はサービスによって異なります。未経験から事務職を目指す人は、未経験者の支援を得意とするサービスを選ぶと安心です。

総合型と事務・管理部門特化型を使い分ける

求人の幅を重視するなら総合型、専門職種の求人を比べたいなら特化型が候補になります。

総合型は、業界や勤務地を問わず多くの求人を扱っているため、一般事務・営業事務の求人を幅広く比較できます。一方の事務・管理部門特化型は、扱う職種を絞っている分、経理・人事・法務など職種ごとの求人を比べやすいのが特徴です。

どちらが優れているというものではなく、希望する職種や経験によって向き不向きが変わります。迷う場合は、総合型で求人の幅を確保し、希望職種が決まっていれば特化型を加えるとよいでしょう。

転職エージェントと転職サイトを使い分ける

支援を受けながら進めたいなら転職エージェント、自分のペースで探したいなら転職サイトが向いています。

転職エージェントは、担当者が希望に合う求人を紹介し、書類添削や面接対策、企業との日程調整まで対応するサービスが多くあります。転職サイトは担当者とのやりとりがないため、応募のタイミングを自分で決めやすいのが利点です。

dodaのように両方の機能を備えたサービスもあり、求人は自分で探し、選考対策だけ担当者に相談するといった使い方もできます。

事務職の転職は難しい？求人倍率・年収・将来性

事務職の転職は、一般事務を中心に求人に対して求職者が多く、簡単とはいえません。ただし倍率が低いからといって転職できないわけではなく、応募先を広げたり選考対策をしたりすることで可能性を高められます。求人倍率・年収・仕事内容・将来性の4つの観点から、事務職の転職事情を確認しましょう。

一般事務の有効求人倍率は約0.3倍

一般事務の有効求人倍率は約0.3倍で、求職者に対して求人が少ない状態です。

厚生労働省の「一般職業紹介状況（令和8年8月分）」によると、一般事務従事者の有効求人倍率は0.29倍です（常用・パートを含む）。同じ表の事務従事者全体は0.37倍、全職業の合計は1.06倍で、一般事務は職業全体と比べて倍率が低いことがわかります。

有効求人倍率は、求職者1人に対して求人が何件あるかを示す数値です。1倍を下回ると、求人より求職者のほうが多いことを意味します。

ただし、倍率が低いからといって転職できないわけではありません。応募先の条件を広げたり、書類や面接の対策をしたりすることで、選考を通過できる可能性を高められます。

※ 参考元：厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年8月分）参考統計表」参考統計表6（常用・パート含む）

一般事務の年収データ

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、一般事務の年収は541.4万円とされています（令和7年賃金構造基本統計調査を加工した値）。

ただし、job tagの統計は「一般事務員」などの職業分類に対応するもので、一般事務の仕事だけを表した数値ではありません。短時間労働者を除く一般労働者が対象で、平均年齢は44.6歳です。年齢や勤続年数、企業規模によって差があるため、目安として捉えましょう。

一方、ハローワークに出された一般事務の求人賃金は、月額21.6万円です（令和7年度）。転職時の年収は、求人票に書かれた月給や賞与の条件で確認することが大切です。

※ 参考元：厚生労働省「職業情報提供サイト（job tag）一般事務」賃金（年収）・求人賃金（月額）

一般事務・営業事務・専門事務では仕事内容が異なる

事務職は、一般事務・営業事務と、経理・人事・法務などの専門事務で仕事内容や求められるものが異なります。

一般事務・営業事務は未経験可の求人もありますが、専門事務は知識や経験を求める求人が多く、同じ事務職でも転職の難しさは職種によって異なります。

定型業務の自動化は進んでいるが「事務職がなくなる」とはいえない

データ入力などの定型的な事務作業は機械化・自動化が進んでいますが、事務職の仕事がなくなるとは言い切れません。

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）でも、定型的な事務作業は機械化・自動化が進み、アウトソーシングも図られていると説明されています。一方で、労働政策研究・研修機構（JILPT）が2025年に公表した調査では、議事録作成やアポイント調整といった事務タスクが生成AIに完全に置き換わる可能性は限定的とされています。

今後は、ツールを使って業務を効率化したり、社内外の調整を担ったりできる人が、より評価されやすくなるでしょう。

※ 参考元：厚生労働省「職業情報提供サイト（job tag）一般事務」労働条件の特徴／労働政策研究・研修機構「AIの職場導入による働き方への影響等に関する調査」（2025年）

事務職への転職で評価されやすいスキル・資格

事務職への転職では、資格の有無よりも、パソコンスキルや正確な事務処理、調整力を実務でどう発揮してきたかが評価されやすい傾向にあります。専門事務を目指す場合は、仕事内容に関連する知識や資格も判断材料になります。

PCスキル・正確性・調整力を具体的に伝える

「Excelが使える」だけでなく、どの業務でどう使ったかまで具体的に伝えましょう。

事務職の選考では、次のような経験が評価されやすくなります。

事務職への転職を成功させるポイント

事務職への転職を成功させるには、応募先に合わせて経験を伝え、条件に優先順位をつけて求人の選択肢を広げることが大切です。転職サービスは、役割を分けて使うと効率よく進められます。

応募先に合わせて経験・強みを具体化する

応募する事務職の仕事内容に合わせて、これまでの経験から関連するものを選んで伝えましょう。

営業事務なら受発注や営業担当とのやりとり、経理事務なら数字を扱う業務の正確さなど、求人票に書かれた仕事内容と自分の経験を結びつけると評価されやすくなります。事務職が未経験でも、接客での電話対応や前職での資料作成など、事務に通じる経験を探してみてください。

書類選考や面接がなかなか通らない場合は、転職活動で落ちる原因と対策をまとめた記事も参考になります。

希望条件に優先順位をつけて求人の選択肢を広げる

譲れない条件と妥協できる条件を分けておくと、応募できる求人を増やせます。

事務職は求人に対して応募者が多いため、勤務地・年収・勤務時間などの条件をすべて満たす求人に絞ると、応募先が限られてしまいます。たとえば「勤務地は都内のみ」を「通勤1時間以内」に広げるなど、優先度の低い条件を少し緩めるだけでも候補は増えるでしょう。

条件の優先順位は、転職エージェントの面談で伝えておくと求人紹介にも反映されやすくなります。

必要に応じて複数の転職サービスを使い分ける

1つのサービスで求人や支援が足りない場合は、役割を分けて複数のサービスを使いましょう。

組み合わせ方の例は次のとおりです。

事務職の転職エージェント・サイトに関するよくある質問

まとめ｜自分に合う事務職向け転職エージェントを選ぶ

事務職向けの転職エージェント・サイトは、希望する事務職、経験の有無、求人数、必要なサポートの順に考えると選びやすくなります。

まず一般事務・営業事務か、経理・人事などの専門事務かを決め、事務職の経験があるかを確認しましょう。そのうえで、希望職種の求人数と、書類添削・面接対策などのサポートを比べてサービスを選びます。

支援を受けながら進めたい人は転職エージェント、自分のペースで探したい人は転職サイトが向いています。求人の幅を確保したい場合は、総合型と特化型、エージェントとサイトを組み合わせる方法も検討してください。