フルリモートがきつい理由6選｜メリット・デメリットと向いている人【体験談あり】

フルリモートは通勤がなく自由に働けそうに見える一方で、実際に働き始めると「きつい」「しんどい」と感じる人もいます。

ただし、フルリモートという働き方そのものが問題というわけではありません。本人の適性や自宅の作業環境、会社のコミュニケーション支援や評価の仕組みによって、感じるきつさは大きく変わります。

転職UPPP編集部がSNS上の口コミ約2,000件を調査したところ、孤独感やコミュニケーション不足、評価への不安、家庭との両立といった内容が多く見られました。一方で、通勤の負担がなくなる、生活の時間を確保しやすいといったメリットを挙げる声もあります。

この記事では、フルリモートがきついと言われる理由から、向いている人・向いていない人、つらいときの対処法、転職前に確認したい求人のポイントまで解説します。フルリモートで働いている人も、フルリモートの会社への転職を考えている人も参考にしてください。

リモートワークが普及し始めた2019年後半〜2023年までのフルリモートに関する口コミ約2,000件を独自調査しました。
フルリモート経験者が「きつい」と感じた場面に関する体験談の中でも、特に多かった内容を6つピックアップして紹介します。

①他の社員とコミュニケーションが取れず寂しい

フルリモートで多いきつさは、雑談や相談の機会が減ることによる孤独感です。

フルリモートが「きつい」と言われる理由で多いのが、他の社員とのコミュニケーション不足や孤独感による寂しさ。

同僚や後輩、先輩とコミュニケーションを取りながら仕事を進めるのを好む人だと、フルリモートの環境でより強く孤独感を感じるでしょう。

パーソル総合研究所が2020年3月に実施した調査では、テレワーカーのうち「私は、孤立しているように思う」と回答した人は28.8％でした。同じ調査では、上司との雑談が行われている割合は、対面の会話が47.0％だったのに対し、Web会議・テレビ会議では13.7％にとどまっています。
※出典：パーソル総合研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」16ページ・26ページ

業務上の連絡そのものは滞りなく進んでいても、その前後にあった雑談の機会が減ることで、職場とのつながりを感じにくくなるケースがあります。

②仕事が円滑に進みにくくなりストレスを感じる

フルリモートでは質問や相談がしにくく、認識合わせに時間がかかることがストレスにつながります。

フルリモートワークでは、業務の連絡・相談などはチャットツールがメインです。
直接相手に相談することができないため、仕事が円滑に進みにくくなりそれがストレスになる場合もあります。

フルリモートワークでは対面でのコミュニケーションが少なくなるため、誤解や情報の遅れが生じやすくなります。
メールやチャットでは、対面で読み取れる表情や声の調子などのニュアンスが失われ、プロジェクトの進行が遅れたり仕事の質が低下したりすることも考えられるでしょう。

パーソル総合研究所が2020年3月に実施した調査では、上司への「相談」が行われている割合は、対面の会話が60.3％だったのに対し、チャットは39.7％、Web会議・テレビ会議は31.6％でした。また、テレワーカーの39.5％が「非対面のやりとりは、相手の気持ちが察しにくく不安だ」と回答しています。
※出典：パーソル総合研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」10ページ・26ページ

疑問点をその場で確認できないと、認識のずれに気づくのが遅れ、手戻りが発生することもあります。

体験談にもあるように、フルリモートではチャットツールでの連絡がメインになるためコミュニケーション力とレスポンスの早さが重要になります。

③成果主義になりプレッシャーや不安を感じやすくなる

フルリモートでは働く過程が見えにくく、成果で判断されていると感じてプレッシャーにつながります。

フルリモートワークでは、プレッシャーによる「きつさ」を感じる人もいます。

フルリモートワークの環境では従業員がオフィスに出勤しないため、その働きぶりが目に見えにくいです。
その結果、成果物で判断される場面が増えやすく、「自分の成果を明確に示さなければならない」というプレッシャーを無意識に感じやすくなるというわけです。

日々の業務に取り組む姿勢や、成果に至るまでの過程が伝わりにくいという課題もあります。厚生労働省のガイドラインでも、テレワークは非対面の働き方であるため、業務の遂行状況や成果を生み出す過程で発揮される能力を把握しづらい側面があると指摘されています。そのうえで企業側には、部下に求める内容や水準をあらかじめ具体的に示し、評価対象期間中にも達成状況について認識を合わせる機会を設けることが望ましいとされています。
※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」4〜5ページ

こうした評価への不安は、実際の調査でも確認できます。パーソル総合研究所が2020年3月に実施した調査では、テレワーカーのうち「上司から公平・公正に評価してもらえるか不安だ」と回答した人は34.9％、「上司や同僚から仕事をさぼっていると思われていないか不安だ」は38.4％でした。
※出典：パーソル総合研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」10ページ

ただし、評価の仕組みは企業ごとに異なるため、フルリモートであれば必ず成果主義になるというわけではありません。プロセスも含めて評価する制度を設けている企業もあります。

体験談にもあるように、フルリモートワークでは上司や先輩がその場にいないので相手の雰囲気を掴みにくく、無言のプレッシャーを感じることもあるでしょう。

④家族や子育てによるストレス

自宅では仕事と家庭の場所が同じになるため、勤務中に家族への対応が入りやすくなります。

フルリモートの普及とともに浮き彫りになってきたのが、家族や子育てによるストレスです。

フルリモートワークでは仕事と家庭生活が同じ場所で行われるため、その境界が曖昧になりがちです。
例えば、子どもが学校から帰ってきた時や家族が同じ空間に居る場合、仕事を中断しなければならない状況が頻繁に発生します。

これが繰り返されると、業務に集中できなくなり仕事が進まずストレスになるというわけです。

また、子育てによるストレスが仕事に持ち込まれると、集中力が散漫になったり仕事に対するモチベーションが低下する可能性もあるでしょう。

勤務中に一時的に業務から離れる時間は「中抜け時間」と呼ばれ、厚生労働省のガイドラインでも、テレワークでは一定程度そうした時間が生じうるものとして扱われています。

休憩時間として終業時刻を繰り下げる、時間単位の年次有給休暇として扱うといった方法が示されており、あらかじめ就業規則などでルールを定めておくことが重要とされています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」11〜12ページ

家族や子育てによるストレスは、本人の工夫だけで解消できるとは限りません。中抜けの扱いや勤務時間の調整など、会社側のルール整備も含めて考える必要があります。

子育てとの両立を目的にフルリモートを検討している場合は、子育てしながらフルリモート転職するポイントも確認しておきましょう。

⑤仕事とプライベートでメリハリがなくしんどい

自宅で働くと終業後も仕事から離れにくく、休んでいる感覚を得にくくなります。

フルリモートワークでは基本的に自宅で仕事をすることになるため、仕事とプライベートの境界が曖昧になりメリハリがなくなりやすいです。

仕事とプライベートが同じ空間で行われるようになると、「仕事モード」から「プライベートモード」への切り替えが難しくなります。この切り替えがうまくいかないと、仕事のストレスがプライベートにも影響して自宅にいてもリラックスしにくくなるでしょう。

オフィス勤務では、退勤してオフィスを出ること自体が一日の区切りになっていました。自宅で働く場合はその区切りがないため、終業時間を過ぎてもメールを確認したり、作業を続けたりしやすくなります。

厚生労働省のガイドラインでも、テレワークでは業務に関する指示や報告が時間帯を問わず行われやすくなり、仕事と生活の時間の区別が曖昧になるおそれがあると示されています。

対策としては、時間外のメール送付を控えること、所定外深夜や休日は社内システムにアクセスできないよう設定することなどが挙げられています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」13ページ

ワークライフバランスを保ちたい人は特に、フルリモートではメリハリを意識しないと「しんどい」と感じやすいかもしれません。

⑥未経験の職種・業界に転職して研修を十分に受けられない

未経験や入社直後は質問できる機会が限られるため、フルリモートではきつさを感じやすくなります。

フルリモートワークの環境では新入社員が先輩や上司と直接対面できる機会が少ないため、質問やフィードバックが得られにくくなります。

そのためフルリモートでの研修制度が十分に整っていない会社だと、未経験の人は「フルリモートはきつい」と感じやすいです。

未経験者または経験が浅いと「何をどのように進めればいいのかわからない」という状態になり、簡単な作業ばかりに対応することになりかねません。

直接質問するのが難しい環境なので、ストレスも溜まりやすくなるでしょう。

こうした状況は、本人の能力というより環境によって生じます。

厚生労働省のガイドラインでも、新入社員・中途採用の社員・異動直後の社員は、業務について上司や同僚に聞きたいことが多く不安が大きい場合があるとして、テレワークの実施にあたってはコミュニケーションの円滑化に特段の配慮をすることが望ましいと示されています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」3ページ

同じガイドラインでは、社内教育をオンラインで実施することや、機器やオンライン会議ツールを新たに使う場面での研修も有用だとされています。

研修やフォローの体制は企業によって差があるため、未経験からフルリモートの会社へ転職する場合は、入社後にどのような形で業務を覚えるのかを事前に確認しておくと安心です。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」5〜6ページ

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厚生労働省のガイドラインでも、勤務する時間帯や自らの健康に注意を払いながら、作業能率を考えて自律的に業務を遂行できることが、テレワークの効果的な実施に適しているとされています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」6ページ

通勤時間が長い人や、趣味や家庭の時間を増やしたい人にとっても、フルリモートは目的に合いやすい働き方です。なお、フルリモートでは自己管理やオンラインでのやりとりも重要になるため、リモートワークで求められるスキルも確認しておくとよいでしょう。

フルリモートがきついと感じやすい人

一方で、次のような人はフルリモートできつさを感じやすい傾向があります。

特に、人と話しながら仕事を進めたい人や、真面目に取り組むあまり働きすぎてしまう人は、孤独感や切り替えの難しさを感じやすくなります。ただし、これらは環境や働き方のルールを変えることで軽くできる場合もあるため、そのまま「向いていない」と判断する必要はありません。

観点別に見る向き不向き

5つの観点で、向いている場合と注意が必要な場合を整理しました。

すべての観点で「向いている」に当てはまる必要はありません。注意が必要な項目が多い場合は、完全在宅ではなく週に数日出社する働き方も含めて検討するとよいでしょう。

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孤独感やメリハリのつけづらさを感じている場合は、働く場所を変えることが効果的です。コワーキングスペースやカフェで仕事をすると、仕事と私生活のメリハリがつき、仕事に集中できるだけでなく、他の人が働いている様子から意欲を得られることもあります。

自宅で働き続ける場合は、仕事用のスペースを設けるとよいでしょう。机の上には仕事に必要な文房具やノート、PCだけを置くと集中しやすくなります。机の横にハンガーラックや収納棚を置けば、パーテーション代わりになり仕事スペースを区切れます。

なお、自宅以外で働く場合は、勤務先のセキュリティルールを事前に確認してください。持ち出しが禁止されている資料や、社外ネットワークからのアクセス制限が設けられていることもあります。

対処法②：コミュニケーション量を増やす

孤独感や、仕事の方向性への不安を感じている場合は、意識的に会話の機会を増やすことが有効です。

オンライン会議の本題前に雑談の時間を設けると、チームメンバーや上司とのやりとりが生まれ、寂しさや不安感の軽減に効果的です。テキストだけでは伝わりにくい感情やニュアンスも把握しやすくなります。

雑談の時間がない場合は、〈10分の雑談時間〉などを上司や先輩に提案してみてください。

こまめに進捗を伝えることも、プレッシャーの軽減につながります。進捗を共有すると上司やチームメンバーからのフィードバックが得られやすくなり、優先順位の確認や調整もスムーズに進みます。「何をすればいいかわからない」という状態も解消しやすくなるでしょう。

社外の人間関係を保つことも大切です。定期的に友人と食事に行くなど、仕事以外で人と会う機会をつくると孤独感を和らげられます。

対処法③：勤務時間・生活との境界を決める

仕事とプライベートのメリハリがつかない場合は、時間の区切りを自分で決めましょう。

たとえば、業務時間以外はメールやチャットを見ないというルールを設けることで仕事とプライベートのメリハリがつきます。
このような自己管理ができると業務時間中は集中して効率よく仕事を進められ、業務時間外は仕事のことを考えずにリラックスして過ごしやすくなります。

始業・終業の時刻に加えて、休憩の取り方や、PCを閉じる時間まで決めておくと区切りをつけやすくなります。定時に仕事を終えることで、運動や趣味、家庭との時間などプライベートな時間を有意義に使うことが可能です。

対処法④：会社と働き方を相談する

自分の工夫だけで解決しにくい場合は、勤務体制そのものを会社に相談してみましょう。

たとえば、次のような制度を利用できないか確認する方法があります。

相談する際には、勤務体制を変えてもらう理由を明確にしておくことが重要です。

「子どもの送り迎えがある」「パートナーが日中不在で、子育てのため仕事に集中できない」といった事情を具体的に伝えることで、理解してもらいやすくなります。

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ここまでの対処法を試しても改善しない場合は、働き方や会社そのものを見直す選択肢もあります。ただし、いきなり転職を結論にする必要はありません。

まずは現職で改善できる余地がないかを確認し、それが難しい場合に次のような選択肢を比較してみてください。

たまに出社することで、同僚や上司と直接コミュニケーションを取る機会が増えるため、「コミュニケーション不足」「仕事が円滑に進みにくい」といった原因の緩和が期待できます。仕事とプライベートの区別もつきやすくなります。

「完全在宅は少し向いていないかもしれない」と感じた方は、出社日のある勤務制度の企業も検討してみてください。

求人票に書かれていない項目は、面接や転職エージェント経由で確認できます。求人票で見るべき点と、記載がない場合に質問することを整理しました。

費用負担については、厚生労働省のガイドラインでも、労使のどちらがどのように負担するかをあらかじめ話し合い、就業規則等にルールを定めておくことが望ましいとされています。

労働者に情報通信機器や作業用品などの負担をさせる場合は、就業規則への規定が必要です。通信費や電気代が増える場合に、実費を計算して支給する方法も示されています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」5ページ

自宅以外の場所で働けるかも確認しておきたい点です。情報漏洩を防ぐため、カフェやコワーキングスペースでの業務を禁止している企業もあります。

ガイドラインでは、勤務場所を柔軟に選べるようにする場合、使用者の許可基準を示したうえで「使用者が許可する場所」で働ける旨を定めておくことが考えられるとされています。

※出典：厚生労働省「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」6ページ

コミュニケーション面では、現行の求人でも次のような施策を設けている企業が増えています。

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フルリモートは通勤がなく、働く時間や場所を柔軟に使える働き方です。一方で、孤独感やコミュニケーション不足、評価への不安、仕事と生活の境界が曖昧になるといった負担を感じる人もいます。

きつさの原因によっては、現在の環境のまま改善できる場合もあります。

それでも改善が難しい場合は、完全在宅にこだわらず、週に数日の出社がある働き方も含めて比較してみてください。フルリモートかオフィス勤務かの二択ではなく、自分に合う出社頻度を探すという考え方もあります。

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