転職で年収アップを実現させる方法7選|今すぐすべき5つの行動とは?

当記事は外資系転職ブログ「Tatsuno Blog」を運営されている、たつの様に寄稿いただいております。

  • 「転職で年収をアップさせるのはむずかしい?」
  • 「どうすれば転職で年収を上げられるの?」
  • 「具体的な方法を知りたい」

厚生労働省の調査によると、転職で年収がアップした人の割合はおよそ35%で、実は簡単なことではありません。

しかし、どうすれば転職で年収を上げられるのかを知ることで、今からでも十分実現可能なので安心してください。

そこで本記事では転職で年収をアップさせるための具体的な7つの方法を、それぞれの方法を活用するのが向いている人の特徴を踏まえて解説します。

記事を読めば、あなたに合う転職で年収を上げる方法を見つけることができ、これからの転職活動で実践することができます。ぜひ参考にしてください。

新卒入社した日系企業で開発職を3年経験。その後外資系メーカーへ転職し開発職を経験。外資での勤務経験は7年以上。英語が全くできない状態から独学で学習を重ね、ビジネス英語を習得。その英語力を活かして仕事に従事。これまで利用した転職サイト・エージェントは20社以上。外資系転職ブログ「Tatsuno Blog」を運営。

保有資格

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP)2級

目次

転職で年収アップは難しい?転職で年収アップした人の割合

実は転職で年収を上げるのは簡単ではありません。

厚生労働省が令和4年(2022年)におこなった雇用動向調査結果によると、転職で年収が増えた人は全体の34.9%でした。同様の割合で年収が下がっている人もいます。

転職入職者の賃金変動状況別の割合

賃金変動割合
増加34.9%
変わらない29.1%
減少33.9%

※出典:厚生労働省|令和4年雇用動向調査結果の概要を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

ではどのような人が転職で年収が増えているのでしょうか。年齢別と業種別、職種別でそれぞれみてみましょう。

年齢別の年収アップの割合

厚生労働省の令和2年転職者実態調査の概況によると、年齢別でみると転職で年収が上がった人は20代後半〜40代前半で多いことがわかります。

また、各年代で3割も年収が増加した人が一定数います。比較的経験の浅い20代でも年収が3割も増えていることから、戦略的に転職で年収アップも狙えるでしょう。

業種別の年収アップの割合

2013〜2014年に転職エージェントdodaを利用した人のデータによれば、業種別ではメーカー23.0%IT/通信22.0%で年収が増えた人の割合が最も大きいという結果でした。

その他業種においても、全般的に年収アップは可能であることがわかります。

業種・職種から見る年収アップの傾向(平均金額アップ率ランキング)

※出典:doda|「年収アップ転職」の傾向

職種別の年収アップの割合

職種別では営業が32.0%と最も年収アップした人の割合が大きく、そのあと技術系職種(IT/通信)のエンジニア職が18.0%企画・管理系職種13.0%と続きました。

営業職は通常他の職種と異なり、営業成果に応じて給与が増える傾向があることが、この結果に起因していると言えます。

転職前の職種の分布

※出典:doda|「年収アップ転職」の傾向

転職で年収をアップさせるための方法7選

転職で年収をアップさせるための方法は7つあります。

  • 同職種のまま年収相場の高い異業種へ転職する
  • 同業種・同職種で年収相場の高い会社へ転職する
  • 外資系企業や実力主義の会社へ転職する
  • 今より大手の企業へに転職する
  • 成長中の業界や会社へ転職する
  • 市場価値を高めてから転職する
  • 所定労働時間が短い会社へ転職する

転職で年収を上げるのは必ずしも転職したときだけではありません。転職後の会社で昇格や昇進をして、大きく昇給できれば一気に年収を上げられます。

そのため、転職時だけではなく「転職後にも年収を上げるためにどうすればいいのか」の視点をもって方法を1つずつ解説します。

①同職種のまま年収相場の高い異業種へ転職する

1番現実的な方法は職種は変えず、より年収相場の高い異業種へ転職することです。職種が同じため、仕事内容を大きく変えずに年収アップを狙えるのがメリットです。

実際にdodaの転職者のデータによると、異業界/同職種での転職で年収がアップした人の割合が1番大きく、39.0%という結果でした

転職後の業種・職種の違い※出典:doda|「年収アップ転職」の傾向

では「どの業界が年収相場が高いのか」を知るために、以下の業界別の40歳モデル年収ランキングをみてみましょう。

2018年の業界別40歳モデル年収ランキング上位5位

順位業界名40歳モデル平均年収
1コンサルティング1,316万円
2総合商社1,232万円
3放送879万円
4携帯電話事業者839万円
5投資事業・投資ファンド815万円

※出典:東洋経済ONLINE|業界別40歳モデル年収ランキングを基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

例を挙げると、40歳モデル年収ランキング38位の鉄道のマーケティング職で、より上位のランキング4位の携帯電話事業者のマーケティング職へ転職できれば、転職で年収アップが狙えるでしょう。

同職種・異業種の転職で年収アップを狙う例

職種現在の業種転職後の業種
マーケティング鉄道携帯電話事業者
経営企画旅行自動車
営業人材サービスITサービス

異業種へ転職するポイントは、職種は経験があっても業界は未経験のため「なぜ未経験業種でも活躍できるのか」を選考時に論理的に説明できるようにしておくことです。

異業種にも役立つあなたの強みや特性、実績を選考でアピールすると説得力が増します。

同職種のまま年収相場の高い異業種への転職がおすすめの人

  • 年収相場の低い業種で働いている人
  • 営業職やマーケティング職、経営企画職など、異なる業種にも存在する職種の人
  • 他業種に興味がある人

②同業種・同職種で年収相場の高い会社へ転職する

一般的によくある転職は同業種に同じ職種のまま転職することです。この方法では即戦力かつ過去の経歴を企業から評価してもらいやすく、年収アップが期待できます

実際に厚生労働省の令和2年転職者実態調査の概況によれば、転職者の処遇(賃金、役職等)を決める際に最も重視した要素として「これまでの経験・能力・知識」を53.7%の事業所が選びました。

つまり、これまでの経験・能力を発揮できる会社では給料が上がる可能性が大いにあります

同業種で年収相場が高い会社は、以下の方法で見つけられるので参考にしてください。

年収相場が高い会社を見つける方法

  • 求人ボックスの給料ナビの各社平均年収を参考にする
  • 転職口コミサイトOpenWork内の各社平均年収を参考にする
  • 求人票に記載されている想定年収をチェックする

同業種・同職種で年収相場の高い会社への転職がおすすめの人

  • アピールできる経歴や実績がある人
  • 今の会社よりも年収相場の高い企業が同業種にある

③外資系企業などの実力主義の会社へ転職する

外資系企業などの実力主義の会社へ転職するのも1つの選択肢です。

年功序列の日本企業と違って実力が評価されれば年齢に関係なく昇格や昇進が可能で、転職してからも年収を上げることが期待できます。

実際に筆者も実力主義の外資系企業に転職してから昇格の機会に恵まれ、転職後数年で年収は倍になりました。

このように、実力主義の会社へ転職することで、転職時だけでなく入社後に活躍次第で年収を大きく上げるチャンスがあります。

近年、人事制度に実力主義を取り入れる日本企業もでてきています。そのため、外資系企業だけでなく、実力主義を導入している日本企業もチェックすると選択肢の幅が広がりますよ。

外資系企業などの実力主義の会社への転職がおすすめの人

  • 年功序列に不満がある人
  • 成長意欲がある人
  • 若いうちに昇格・昇進をしたい人

④今より大手の企業へに転職する

企業規模が大きいほど給与が高い傾向があり、今よりも大きい会社への転職によって年収アップが期待できます

以下の厚生労働省の調査結果からも、規模が大きい会社ほど給与が高い傾向にあることがわかります。

企業規模間の賃金格差

会社規模賃金
大企業34万6,000円
中企業31万1,400円
小企業29万4,000円

※出典:厚生労働省|令和5年賃金構造基本統計調査結果の概況

今より大手の企業への転職がおすすめの人

  • 業界で中小規模の会社にいる
  • より規模の大きい会社で経験を積んでみたい人

⑤成長中の業界や会社へ転職する

成長中の業界や会社へ転職することができれば、年収アップの可能性があります。

成長中の業界や会社への転職で年収アップする理由

  • 業界全体で需要のある希少な人材であれば高い年収提示が期待できる
  • 成長中の企業なら転職後に昇格・昇進などのチャンスに恵まれる

人工知能(AI)関連産業を例に挙げます。

米Open AIが生成AIのChatGPTをリリースした2022年11月以降、生成AIに関するビジネスは加熱しており、今では成長産業の一つです。機械学習エンジニアの需要も高まっており、その分高い報酬が期待できます。

また、最近半導体領域での成長が著しく、株価も高騰している米エヌビディアは成長中の会社の一例です。数年前のまだ無名のときに入社した人は、組織の拡大とともにキャリアのチャンスがあったことが容易に想像できます。

筆者も成長段階の会社に転職し、自分自身の成長のチャンスに恵まれただけでなく、期待していたよりも年収アップに成功しました。

ではどのように成長企業を見つければいいのでしょうか。具体的な方法は以下の通りです。

成長中の会社を会社を調べる方法

  • 転職エージェントから成長中の会社を教えてもらう
  • 会社の業績をコーポレートサイトの株主向け資料で調べる
  • 将来的に需要が伸びる製品や事業があるかチェックする

上記の手順を参考にぜひ成長企業を探してみてください。

成長中の業界や会社への転職がおすすめの人

  • 会社の知名度を気にしない人
  • 会社の成長をモチベーションにつなげられる人
  • 転職後もどんどん成長したい人

⑥市場価値を高めてから転職する

市場価値を高めて転職する方法は、転職での年収アップを急いでいない人長い目で見て年収アップを考えたい人におすすめです。

市場価値を高める方法はさまざまで、あなたの職種や業種によっても異なります。以下、例を挙げます。

市場価値の高め方の例

  • 専門性を高める
  • 仕事で使える語学力を磨く
  • 論理的思考やプロジェクトマネジメント力など汎用性の高いスキルを磨く

たとえば、英語力は学習を始めてから仕事で使えるようになるまで半年から1年は時間を要するため、身につけさえすれば周りと差をつけることができます。

また、一定の英語力、具体的には海外担当者と英語で協議できるレベル以上を採用条件にしている会社もあるため、将来的にグローバルに活躍したい人であれば年収が上がることも期待でき一石二鳥のスキルです。

筆者も協議できるレベルまでの英語力を身につけたおかげで、2回目の転職は英語力が求められる求人にも自信をもって応募することができました。

このように、市場価値を高めると言っても人によって何を磨けばいいのかは異なります。将来の中長期的なキャリアプランを考えた上で、有利になるスキルや経験を積んでいけば将来的に年収を上げられますよ

市場価値を高めてからの転職がおすすめの人

  • 転職での年収アップを急いでいない人
  • 長い目で見て年収アップを考えたい人
  • 将来のキャリアプランがあってどんなスキルを身につければいいか見当がついている人

⑦所定労働時間が短い会社へ転職する

年収が同じでも所定の労働時間が短い会社へ転職することで、労働時間あたりの給与、つまり実質年収アップが可能です。

単純に年収だけを追うのではなく、視点を変えると同じ給与額でも見え方が変わります。

たとえば、以下の例では所定労働時間1時間あたりの基本給はA社の方が高いことがわかります。要するに、給与が同じであれば会社が定める所定労働時間が短い方がお得です。

所定労働時間ごとの給与の違いの例

給与内訳A社B社
基本給30万円30万円
1日あたりの所定労働時間7時間8時間
労働日数が20日の場合の1時間あたりの基本給
(基本給/(20日*所定労働時間))
約2,142円約1,875円

所定労働時間は会社ごとに異なるため、求人票の所定労働時間の欄を確認しましょう。

ただ、転職条件で所定労働時間が短いことを優先するのはおすすめしません。なぜなら、それ以外にも会社との価値観や年収、働きやすさなど考慮すべき労働条件があるからです。

「気になる会社の所定労働時間が短ければラッキー」くらいに考えておきましょう。

所定労働時間が短い会社への転職を検討してもよい人

  • 今の会社の所定労働時間が8時間の人

転職で年収アップを目指すときに転職エージェントを利用すべき3つの理由

転職で年収アップを目指すなら、転職エージェントの理由は必須です。

理由は3つあり、以下詳しく解説します。

①希望年収に合う非公開求人を紹介してもらえる

転職エージェントを利用することで、あなたの希望年収や希望の労働条件にマッチする一般には公開されていない非公開求人を紹介してもらえます。

転職サイトで自分で求人を検索する必要がないので、転職活動に要する時間を節約できるのもメリットです。

②選考時の採用企業からの評価を上げられる

企業からの評価を上げ、選考を通過するためには、次に示す転職エージェントのサポートが不可欠です。

転職エージェントはあなたと面談を重ね、あなたの魅力が最も伝わるように職務経歴書の添削や面接対策をサポートしてくれます。

選考過程の転職エージェントのサポート内容

  • 強みや特性などを洗い出す自己分析のサポート
  • 職務経歴書の添削
  • 面接対策

そして選考時に採用企業からの評価をどれだけ上げられるかは、現職よりも高い年収を提示してもらうために大切です。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査の概況によれば、転職者の処遇(賃金、役職等)を決める際に最も重視した要素として「これまでの経験・能力・知識」を53.7%の事業所が選びました

つまり、選考段階でこれまでの経験や能力をいかに簡潔かつ論理的に伝え、採用企業から評価を得られるかが年収アップのカギを握ります。

転職者の処遇(賃金、役職等)決定の際に最も重視した要素別事業所の割合上位5つ(令和2年)

最も重視した要素事業所の割合
これまでの経験・能力・知識53.7%
年齢11.9%
その他11.6%
免許・資格10.7%
前職の賃金6.8%

※出典:厚生労働省|令和2年転職者実態調査の概況を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

具体的に採用企業からの評価を上げる主な方法は以下のとおりです。

  • 職務経歴書に強みや実績を簡潔かつ数字を用いて具体的に記載する
  • 面接で採用企業が求める人材であることをアピールする

職務経歴書の提出はあなたの強みや経歴、実績をはじめて企業に提示する初めての機会です。忙しい採用担当者を想定して、簡潔で具体的な記載が望ましいです。

また、採用面接は面接官からの質問に的確に答えることが求められることはもちろん、面接はあなたの人となりや実績をアピールするチャンスです。面接の出来があなたの評価を決めると言っても過言ではありません

採用において非常に重要なステップをサポートしてくれる転職エージェントを活用することによって、あなたの評価を最大化でき、結果として現職よりも高い年収提示を受けることができます。

③むずかしい年収交渉を転職エージェントに任せられる

一人でやろうとすると不利になりがちな年収交渉も、転職エージェントに依頼すればスムーズに交渉できます。

企業の採用担当者と信頼関係のない転職希望者がいきなり交渉をしようと思っても、最良の条件を引き出すのは簡単ではありません。

年収交渉が転職者一人ではむずかしい理由

  • 採用企業の人事の考えをくみ取れない
  • 自分の評価を客観的にみれない
  • 自分の適切な年収相場がわからない

転職エージェントは市場の年収相場を熟知しており、あなたの代わりに適正な年収水準を基に企業と交渉してくれます。

転職エージェントに年収交渉を任せる主なメリット

  • 転職者本人にはわからない市場の年収相場に精通している
  • 企業との交渉の場数を多く踏んでいて、ノウハウがある
  • 企業の採用担当者と交渉に必要な信頼関係ができている

そのため、年収アップを目指すのであれば、一般的にむずかしいとされる年収交渉は転職エージェントに任せることを強くおすすめします

信頼できる転職エージェントを見つけて、年収アップを目指しましょう。

転職で年収アップのために利用したいおすすめ転職エージェント5選

この項目は転職UPPP編集部が執筆しています。おすすめする転職エージェントはたつの様が推奨しているものではありません。

たつの様が解説くださった年収アップのポイントを参考に、転職での年収アップにおすすめの転職エージェント・サイトを転職UPPPがピックアップ。

同業種だけでなく異業種でも求人を探しやすいよう求人数が多く、また、年収アップのための転職サポートが充実したエージェント・サイトを紹介します。

年収アップ実績も比較しているので参考にしてください。

右にスライドできます→
公開求人数
※2024年4月時点
特徴年収アップ実績
リクルートエージェントリクルート
エージェント
公式サイト詳細ページ

38万件以上
  • 計50万件以上の求人を常時保有で選択肢が広い
  • 書類添削・面接対策・面接後のフィードバックまでサポート
  • 過去に採用なった人・求められる人物像までアドバイス
転職成功者の62.7%が年収アップ
dodadoda

公式サイト

詳細ページ


24万件以上
  • 転職サイト、エージェントを使い分けられる
  • 職場環境や求める人物像まで教えてもらえる
  • 上場企業や成長企業の案件を多数保有
50万円〜200万円以上の年収アップ実績あり
マイナビエージェントマイナビエージェント

公式サイト

詳細ページ


5万8,000件以上
  • 転職後の定着率は97.5%と高水準
  • 「応募企業は書類のどこに注目しているか」までアドバイス
  • 社内の雰囲気や働く⼈の様⼦も共有
転職成功者の61.1%が年収アップ
リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウト

公式サイト

詳細ページ


27万件以上
  • 年収800万円〜2,000万円の求人メイン
  • 1ヶ月の平均スカウト受信数23通
  • AI分析で企業ニーズにマッチした求人を提案
転職後の平均年収925万円
ビズリーチのロゴ

ビズリーチ

公式サイト

詳細ページ


11万件以上
  • 年収 1,000万円以上の求人が3分の1以上
  • 厳選な審査をクリアしたヘッドハンターだけが在籍
  • 転職成功者の8割以上が30歳以上で中堅層の転職におすすめ
100万円〜200万円の年収アップ成功事例あり
関連記事

今回は、ハイクラス向け転職サイト・エージェントのおすすめランキングを紹介。ハイクラス転職サイトごとに求人数や強みを比較して、それぞれの特徴を解説していきます。また、“ハイクラス”の定義や基準についても解説。「どこからがハイク[…]

ハイクラス・エグゼクティブ向け。転職サイトランキング。求人数・強み・年収アップ実績を比較

転職で年収アップを目指すときの注意点

転職の年収アップを目指す人が陥りがちな落とし穴があります。

以下のことを気をつけないと、逆に一時的に年収を下げざるを得なくなるので注意しましょう。

  • 自身の市場価値を正しく認識する
  • みなし時間外労働手当が含まれているか確認する
  • 転職した年は年収が下がる可能性がある
  • 年収を上げることを目的に転職しない

自身の市場価値を正しく認識する

あなた自身の経験やスキル、経歴・実績による市場での適正な評価を把握しておくことが重要です。

なぜなら、あなたの市場価値を過小評価することなく年収交渉で適切な年収を提示するためです。

年収アップのために市場価値を正しく認識するメリット

  • 希望年収を提示する際の根拠にする
  • 相場より低い年収提示を避けられる
  • 複数の内定企業から高年収の条件を引き出せる

一方で注意しなければいけないのは、選考過程で採用企業への過度な希望年収を提示することです。

「この人は自分のことを客観的に評価できていないな」と採用企業に思われ、年収アップどころか逆効果になりかねません

客観的に自分の市場価値を正しく理解することで、年収アップのための年収交渉を成功に導くことができます。

みなし時間外労働手当が含まれているか確認する

みなし時間外労働手当(以下、みなし残業代)とは、会社が一定時間の残業を前提として基本給とは別に固定金額を支給する手当のことです。

転職先の給与を正しく理解するために、求人票の想定年収の内訳を確認し、「みなし残業代」が含まれていないか必ず確認しましょう。

採用ポジションが管理職(残業代の支給がない裁量労働制)ではない、かつみなし残業代が含まれている場合は実質的な年収が水増しされているため注意が必要です。

給与構成の例

給与内訳A社B社
基本給30万円40万円
みなし残業代(45時間分)10万円なし
総支給額40万円40万円

たとえば、上記の例では、A社、B社ともにひと月当たりの総支給額は40万円で同じです。

しかし、もし毎月20時間の残業が発生する場合、B社であれば40万円+残業代の支給があるのに対して、A社では基本給とみなし残業代の40万円しかもらません。要するに、A社の方が不利な条件です。

このように、転職先の給与にみなし残業代が含まれている場合、現職より転職後の年収が実質下がらないか事前にチェックしましょう。

転職した年は年収が下がる可能性がある

実は転職した年に一時的に年収が下がることは珍しくありません。理由は以下の2つです。

転職の年に年収が下がる可能性がある理由

  • 現在の会社で賞与がもらえる前に退職してしまう可能性がある
  • 転職先の会社で転職の年の賞与付与の対象外となる可能性が高い

賞与をもらうには、就業規則で定められた期間に在籍していることが条件です。

転職のタイミング次第では、現在と転職先の会社の両方で賞与がもらえず、その年の年収が昨年より下がる可能性があります。

以下の2つの例で考えてみます。

例1)5月31日に退職し、6月1日に転職先に入社の場合

会社賞与月賞与付与の条件賞与がもらえるか
現職6月6月10日時点に在籍もらえない
転職先12月4月1日から10月31日まで在籍もらえない

例2)9月31日に退職し、10月1日に転職先に入社の場合

会社賞与月賞与付与の条件賞与がもらえるか
現職6月6月10日時点に在籍もらえる
転職先12月4月1日から10月31日まで在籍もらえない

例2のパターンであれば、かろうじて転職先の賞与がもらえますが、例1では両社で賞与の対象外でその年の年収は賞与がもらえない分下がることが予想されます。

一時的に年収が下がるのを防ぐ方法としては、基本給や賞与の条件とは別に転職年の1回のみ一時金を支給してもらえないかを採用企業に交渉することです。

転職先で賞与の対象外となっても、支給される一時金で年収が下がるのを防ぐことができ、現職で賞与がもらえれば対照的に一時的な年収アップも可能です。

年収を上げることを目的に転職しない

転職は単に年収を上げることだけを目的とするべきではありません。

年収アップは大切な要素ですが、それ以外のさまざまな要因も加味して中長期的なキャリア形成を見据えた上で転職先を選ぶ必要があります。

年収重視の転職は後々失敗につながるリスクがあるので注意しましょう。

年収を目的とした転職のデメリット

  • ミスマッチによる早期離職のリスクがある
  • 自身の適性や志向性とのミスマッチを見過ごしたまま入社してしまう
  • パフォーマンス発揮のハードルが高まる
  • 年収の分、会社からの期待値も高くなり、プレッシャーを感じやすくなる
  • 労働条件や価値観を軽視してしまう
  • 年収に気を取られ、働き方や価値観など会社選びを軽視してしまう
  • 一貫性のないキャリアを歩むことになる
  • 中長期のキャリアパスを考えず、最終的にやりたいことがわからなくなる

年収以外で会社を選ぶポイント

ポイント内容
業種や職種の適性自身の適性や志向に合っているか
会社のミッションや理念への共感価値観が合致しているか
中長期のキャリアビジョン将来性が描けるか
労働環境(残業時間等)ワークライフバランスがとれるか

このように、単に年収が高いのが魅力の会社では、早期に転職を重ねてしまうリスクやプレッシャーに耐えられずパフォーマンスが発揮できなくなるなど、さまざまな失敗につながりかねません。

年収は生活のために重要な要素ですが、それ以外の会社選びのポイントをあわせて検討し、あなたの幸せにつながる賢明な判断をしましょう。

転職で年収が下がる傾向のある人の特徴5つ

厚生労働省の令和4年雇用動向調査結果の概要によると、年収が下がった人の割合は約34%でした。

下がる原因はさまざまですが、以下の特徴に当てはまる人は転職で逆に年収が下がる可能性があるため注意が必要です。

  • 経験や実績が浅い
  • 需要のない業界や職種へ転職する
  • 年収以外に譲れない条件ある
  • 所定労働時間が長い会社へ転職する
  • 選考時に年収交渉をしない

①実務経験の年数が浅い

社会人になって間もなく、実務経験が浅かったり目に見える実績がなかったりすると、企業から期待通りの評価を得られず、結果的に転職で年収が下がってしまうことがあります。

その理由は、採用で企業が経験や能力、実績を重視するためです。

例を挙げると、新卒で入社した20代前半の社員が経験を積まずに転職した場合や業界または職種未経験で中途採用された場合、前職よりも年収が下がる可能性があります。

ただし、経験の浅い20代であっても「若い」ことを理由に入社後の活躍を期待されて、年収が前職と同様もしくは増える場合もあります

実際に筆者も社会人3年目で転職したときは、若さと職種における最低限の知識をもっていることが評価されて、数%ですが年収がアップしました。

このように即戦力として評価され、現職より高い年収を提示してもらうには実務経験を積み実績を残すことが大切です。

②需要のない業界や職種へ転職する

今後、需要が減ることが予測されている業界や職種への転職は、数年〜20年の間に年収が大きく下がるかもしれません。

2015年に野村総合研究所が英オックスフォード大学との共同研究によれば、10〜20年後、つまり2025〜2035年の間に日本労働人口の約49%が就いている職業がAIやロボットなどで代替可能になると報告されています。

代替が難しい職業と代替されやすい職業の特徴

職業特徴
代替される可能性が高い
  • 抽象的な概念を整理・創出するための知識が要求される
  • 他者との協調や他者の理解、説得、交渉が求められる
代替が難しい
  • データの分析や秩序的・体系的操作が求められる

※出典:野村総合研究所|ニュースリリース2015年を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

代替が難しい職業と代替されやすい職業の例

代替可能性が高い職業代替可能性が低い職業
一般事務員、医療事務員アートディレクター
銀行窓口係経営コンサルタント
建設作業員外科医、産婦人科医、歯科医師、小児科医
タクシー運転手美容師
レジ係保育士

※出典:野村総合研究所|ニュースリリース2015年を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

このように将来的に需要が大きく減る職業もあるため、転職の際は市場の需要と供給のバランスを十分に見極める必要があります

人手不足で企業間で人材の奪い合いが活発な業種や職種へ転職すれば、高年収を狙える可能性が高まります。

昨今はAIの発達が著しいため、将来の働き方に関わるこのような調査の動向は今後もアンテナを張ってチェックしましょう。

③年収以外に譲れない条件がある

年収以外に譲れない条件がある場合、思うような高年収の求人に応募できず、転職で年収が下がるかもしれません。

以下のように考慮すべき条件は多岐にわたり、優先順位は置かれている環境や状況によって異なります。望む条件を全て満たす職種は限られるのが現実です。

年収以外に考慮すべき条件

  • 勤務地
  • 転勤の有無
  • 通勤時間
  • 残業時間
  • 在宅勤務やフレックス制度の有無
  • 福利厚生

など

実際に厚生労働省の調査によれば、給与以外の労働条件がよいという理由で転職している人が多くいます。

現在の勤め先を選んだ理由別転職者割合の上位3つ(複数回答)

現在の勤め先を選んだ理由割合
仕事の内容・職種に満足がいくから41.0%
自分の技能・能力が活かせるから36.0%
労働条件(賃金以外)がよいから26.0%

※出典:厚生労働省|令和2年転職者実態調査の概況を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

このように年収アップを最優先するなら、その他の条件はある程度妥協する必要があります

一方で、ワークライフバランスなど年収以外の要素も大切です。転職活動では、年収とその他の条件のバランスをしっかりと見極めるようにしましょう。

④所定労働時間が長い会社へ転職する

所定労働時間が現職よりも長い会社へ転職すると、1時間あたりの給与が低くなる、つまり、実質年収が下がる可能性があります。

1日の所定労働時間が7時間と8時間の会社の場合で比較してみましょう。

所定労働時間ごとの給与の違いの例

給与内訳A社B社
基本給30万円30万円
1日あたりの所定労働時間7時間8時間
労働日数が20日の場合の1時間あたりの基本給

(基本給/(20日*所定労働時間))

約2,142円約1,875円

A社の方が所定労働時間1時間あたりの給与は高く、実質基本給は高いと言えます。

そのため、現職よりも転職先の規定される1日あたりの労働時間が長い場合は、労働時間あたりの年収は下がる可能性があることに注意してください。

⑤選考時に年収交渉をしない

転職時に年収交渉をしないと、年収アップのチャンスを逃してしまうかもしれません。

企業が提示した最初の条件に二つ返事で同意してしまうと、本来であれば年収アップの余地があっても最低限の年収で転職することになります。

筆者自身も転職エージェントを通じて年収の再交渉後、数十万円アップした経験があります。

このことからも合理的な範囲であれば、企業もこちらの要求を尊重して提示額を変更してくれます

繰り返しますが、転職での年収アップのためには年収交渉は必要不可欠です。交渉をとおして企業から最大限の条件を引き出しましょう。

転職で年収アップのために今からできる5つのこと

実は転職で年収を上げるために今からでもできることがあります。

  • 自分の市場価値を客観的に知る
  • 転職でアピールする経歴や強みを整理する
  • 複数の短中期的なキャリアプランを練る
  • できるだけ多く希望条件に合う求人を見る
  • 今の会社でできるだけ年収を上げておく

いざ転職活動をはじめると、時間がなく、十分な準備ができぬまま選考に望むことも少なくありません。

転職に向けて、余裕をもってこれからお伝えする5つのことを準備しておくことで、年収アップにつなげられるのでぜひ試してみてください。

①自分の市場価値を客観的に知る

転職で年収アップを目指すためには、まず自分の市場価値を客観的に知ることが大切です。適正な年収水準を把握できれば、根拠をもって年収交渉ができるからです。

自分の市場価値を客観的に知る方法

  • 応募の必須・優遇条件が自分の経験と合う求人の想定年収を確認する
  • 転職エージェントに経歴を伝え、適正年収を教えてもらう
  • 転職サイトの適正年収診断ツールを試してみる

市場価値を客観的に知る方法はいくつかありますが、転職エージェントのキャリアアドバイザーに聞くのがおすすめです。

キャリアアドバイザーはあなたと同じような経歴の転職希望者のサポートをしているため、どのような経験やスキルをもっていればそれくらいの年収が妥当か知っています。

それによって他の方法と比べてより市場の実状を反映した金額を聞けます

繰り返しになりますが、市場価値を正しく認識できれば、年収交渉を有利に進められますよ。

②転職でアピールする経歴や強みを整理する

転職でアピールする経歴や強みを常に整理しておくことが大切です。自身の市場価値を高めるポイントを事前に洗い出しておけば、転職活動で有利に働きます。

  • 「去年は仕事で何を達成したかな?」
  • 「成果を残せたとき、具体的にどのように考えて行動したかな?」

このように思った経験はありませんか?成果のエピソードはすぐに忘れてしまうものです。

そのため、少なくとも1年に1回は過去を振り返って、職務経歴書や採用面接でアピールできる強みや成果のエピソードを説明できる状態にまとめておくとよいですよ。

単なる経歴の羅列ではなく、年収アップに結びつく実績やスキルをしっかりとまとめることが重要です。その上で、面接では自信を持って魅力をアピールしましょう。

③複数の短中期的なキャリアプランを練る

「キャリアプラン」と聞いて、1通りだけのプランを練っていませんか?

1通りだと正直意味がありません。なぜなら、そのプランが成功するとは限らないためです。

社内外を含め、少なくとも3通りのプランを常にもっておくことで転機を逃さずにチャンスをつかめます。ポイントは「複数のキャリアプラン」です。

複数キャリアプランの例

プラン1プラン2プラン3
現職営業職営業職営業職
次のキャリアプラン営業課長別業種の営業職マーケティング職
次のキャリアプラン営業部長人事商品企画職

上の例で1つ目は社内の営業職で管理職を目指すプラン、2つ目は転職で別業種の営業職に挑戦し将来的に人事を目指すプラン、そして3つ目は社内で別職種へチャレンジするプラン。

考えると楽しくなって、4つ目以降の選択肢も考えてしまうくらいです。

複数のキャリアプランをもつメリット

  • キャリアの選択肢が広がる
  • 仕事のモチベーションになる
  • 自分の将来を考えるのが楽しくなる

このようにキャリアプランを複数もつと、将来のキャリアを考えるのが単純に楽しいだけでなく、仕事のモチベーションにもつながります。

転職で年収アップを目指す際は、現実的で具体的な短中期計画を複数立てることをおすすめします。

どのようなキャリアパスを通ることによって、仕事を楽しみながらより高い報酬をもらえるか考えてみましょう。

④できるだけ多く希望条件に合う求人を見る

あなたの希望条件に合う可能な限り多くの求人に目を通しましょう。その理由は以下の通りです。

多くの求人に触れるメリット

  • どんな経験やスキルがある人が求められているのかわかる
  • オファー年収の相場がどれくらいか知る手掛かりになる
  • よい求人があればそのまま応募できる

転職はよく恋愛に例えられますが、世の中に求人がでていても、それに出会えなければ転職はありえません。

つまり、できるだけ多くの求人に目を通すことによって、良い条件の求人に出会える可能性は高まります

転職サイトや転職エージェントを活用し、一般に公開されていない非公開求人も漏れなくチェックすることをおすすめします。

⑤今の会社でできるだけ年収を上げておく

転職でさらなる年収アップを目指す前に、今の会社でできるだけ年収を上げておくとよいでしょう。転職時の年収交渉では、現在の年収が重要な基準になるためです。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査の概要によると、転職者の処遇(賃金、役職等)を決める際に考慮した要素として「前職の賃金」を選択した事業所の割合は25.3%でした。このことから、前職での年収が転職時の提示される年収に影響されることがわかります。

今の会社で年収を上げる方法としては、よいパフォーマンスを出して、期末でよい評価を受けることや昇格・昇進することが挙げられます。

繰り返しですが、転職による年収アップを最大化するには、現職での年収をできる限り高めておく必要があります。今のうちから基準となる年収を上げておきましょう。

転職以外で年収をアップさせる方法6選

年収を増やす方法は必ずしも転職によるものだけではありません。主に以下の6つの方法があります。

  • 残業時間を増やして残業代をもらう
  • 仕事に役立つ資格を取る
  • 昇格・昇進する
  • 副業で稼ぐ
  • フリーランスになる・起業する
  • 資産運用する

できるものからぜひ試して、年収を増やしましょう。

①残業時間を増やして残業代をもらう

残業時間を増やして残業代をもらうことで年収をアップさせることは可能です。ただあまりおすすめしません。

なぜなら、身体的負担が増えるのはもちろんのこと、「要領が悪い人」と上司から思われる可能性があるためです。

残業代による年収アップは短期的な対処にすぎません。本質的な年収アップを本気で目指すなら、このあとにご紹介する方法を試してみてください。

②仕事に役立つ資格を取る

自身の専門性を高める資格を取得したり、新しいスキルを身につけたりすることで、給与が改善される場合があります。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査の概要によると、転職者の処遇(賃金、役職等)を決める際に最も重視した要素として「免許・資格」を選択した事業所の割合は10.7%でした。仕事に役立つ資格を取得することは、年収アップにつながる有効な方法の一つです。

年収アップが期待できる資格

  • 宅地建物取引士
  • 日商簿記
  • 公認会計士
  • 社会保険労務士
  • ファイナンシャルプランナー
  • 中小企業診断士

仕事に直結するスキルを身につけられるため即効性もあります。ただし、資格に合わせて年収が必ずしも上がるわけではありませんので注意が必要です。

③昇格・昇進する

昇格・昇進することは、年収アップを実現する最も確実な方法の一つです。責任範囲が広がり、年収相場が上がるためです。

役職別にみた賃金

役職賃金年齢
部長級59万6,000円52.8歳
課長級49万800円49.2歳
係長級37万800円45.4歳
非役職者29万1,100円41.2歳

※出典:厚生労働省|令和5年賃金構造基本統計調査結果の概況を基に転職UPPP(アップ)編集部が表を作成

上記のように厚生労働省の調査でも、役職者と非役職者では賃金格差があり、また役職が上がるほど年齢も上がりますがその分給与も高いことがわかります。

筆者も昇格を3回経験し、年収も数百万円アップに成功しました。

昇格や役職が上がれば責任も重くなりますが、その分給与が増えるのは魅力的です。長時間労働などの懸念もありますが、年収面ではメリットが大きいです。

④兼業・副業で稼ぐ

本業の会社員とは別に兼業や副業で収入を得る方法があります。

リクルートの2022年の兼業・副業に関する動向調査から、1ヶ月の兼業・副業から得られる報酬は5万円未満が最も多いですが、なかには30万円以上も得ている人が6.9%にのぼります。

また仕事の領域もさまざまで、最も多いのは「業務プロセスの改善、効率化」でした。

1ヶ月の兼業・副業から得られる報酬に関するグラフ

実施している兼業・副業の仕事の領域に関するアンケート

※出典:リクルート|「兼業・副業に関する動向調査2022」データ集

兼業・副業をするメリット

  • 会社員とは別の収入源を作れる
  • 空いたプライベートの時間を有効活用できる
  • 本業とは異なるスキルを身に付けられる
  • 自分でビジネスをする経験が得られる

兼業・副業のメリットは単に収入を増やせるだけではありません。会社員では得られないスキルや経験ができるのも、これから先の長い人生を歩むうえで糧になります。

しかし、本業へのコミットメントの低下のリスクもあるため、あくまでもプライベートの時間を使って活動するようにしましょう。

⑤フリーランスになる・起業する

雇用者から自営業や事業主へと転身することで、収入アップが見込めます。自分で事業を営むには金銭的リスクはありますが、事業が軌道に乗れば高収入を得られる可能性があります。

給与の上限がなくなり、年収を大幅にアップさせるポテンシャルがあるのは会社員とは大きく異なるメリットです。

自由度が高い反面、リスクもあることを理解した上でフリーランス化や起業を目指すことをおすすめします。

⑥資産運用する

投資信託や株式などに投資し、運用益を得ることで不労所得を生み出せます。知識や投資資金次第では、投資によって収入を増やすことは現実的です。

会社員でもはじめやすいのは以下の投資です。

要望別のおすすめの資産運用

毎年収入を得たい資産を増やしたい
株式・ETFによる配当金投資信託、株式、債券

年収を増やすのであれば、株式や上場投資信託(ETF)を購入し、配当金を受け取るのがよいでしょう。

ただし、株式など投資資金が保証されない投資は、資産が減るリスクもあるので、リスク許容度や運用額を慎重に判断しましょう。

なお、不動産やFXはあまりおすすめしません。なぜなら、不動産は物件購入のため多額の借入が必要で、売りたい時にすぐ売れないデメリットがあるからです。

FXは投資初心者には難しいとされており、利益を出すのは簡単ではありません。

このように、資産運用は給与所得以外の収入源を作り出す手段として有効です。分散投資によりリスクを抑え、長期的な視点で運用しましょう。

自分に合う方法で転職で年収アップを目指そう

以上、転職で年収アップを実現させるための方法7選について解説しました。

転職で年収アップしている人は全体の4割程度で、転職や年収をアップ実現できるのは簡単ではありません。

しかし、本記事でご紹介した具体的な方法を使うことによって年収アップは十分可能です。

転職時に企業から提示される年収を上げるだけではなく、中長期的なキャリアプランをもって、転職後に昇格や昇進することで最大限年収を上げられます

あなたに合う方法を見つけて、転職で年収アップを目指しましょう。

新卒入社した日系企業で開発職を3年経験。その後外資系メーカーへ転職し開発職を経験。外資での勤務経験は7年以上。英語が全くできない状態から独学で学習を重ね、ビジネス英語を習得。その英語力を活かして仕事に従事。これまで利用した転職サイト・エージェントは20社以上。外資系転職ブログ「Tatsuno Blog」を運営。

保有資格

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP)2級