次の仕事が決まってないけど会社を辞める人の割合は4割以上！？後悔しないための判断軸と準備法

この記事では、次の仕事が決まっていなくても会社を辞めていいの？辞めるリスクは？といった点について解説。

「今の環境がつらくて限界」「もうこれ以上続けるのは難しい」と感じたとき、転職先が決まっていなくても退職を選びたくなるのは自然なことです。

ただし、勢いだけで辞めてしまうと、転職活動で不利になるリスクもあります。

この記事では、退職によるリスクや注意点、辞める前にやっておきたい準備、さらに次のキャリアにつなげるためのステップまで解説しています。

次の仕事が決まっていないけど会社を辞めるか迷っている方は、今後の判断材料としてぜひ参考にしてください。

次の仕事決まってないけど会社を辞めるのはアリ？ナシ？

次の仕事が決まっていないけど会社を辞めることは、必ずしも悪いことではありません。

実際、株式会社リクルートの調査によると、転職した人の44.1%が「転職先が決まる前に前職を退職している」と報告されています。
※出典元：株式会社リクルート「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」

このことからも、退職後に次の仕事を探すという選択は決して少数派ではなく、現代では一般的なケースの一つといえるでしょう。

とはいえ、リスクを考えると、次の仕事が決まっていない状態での退職はおすすめしません。

だからこそ重要なのは、退職前にできる準備と、退職後に取るべき行動を意識しておくこと。

たとえば、下記のような行動が、退職後の不安やリスクを軽減するのに役立ちます。

「次が決まっていないけど辞めるかどうか」ではなく、辞めるならどのように準備すべきかという視点を持つことが後悔のない選択につながります。

次の仕事が決まっていないのに会社を辞める際の注意点3つ

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞める場合、注意すべき点がいくつかあります。

勢いで辞めてしまうと、あとから「こんなはずじゃなかった」と後悔する可能性もあるため、事前に起こりうるリスクを把握しておくことが大切。特に注意しておきたい3つのポイントを紹介します。

注意点1：離職期間が長くなると転職で不利になる

離職期間が長くなると、転職活動で不利になる可能性があります。

応募者が長く働いていない期間があると、下記のとおり「前職で何か問題があったのでは」「働く意欲が低いのではないか」といった不安を抱かれやすくなるからです。

空白期間が長くなると、企業側が候補者に対して様々な勘探りをする可能性はあります。「前職で何かあったか」「健康面に問題がある」「就労意欲が低いのではないか」などが離職期間の長さがデメリットとされる理由です。

※引用：Geekly Media「離職期間が長いと転職に不利？空白のブランクをカバーする面接対策・転職成功のコツ」

転職活動の目安期間は3ヶ月、長くても6ヶ月とされている※ので、6ヶ月からそれ以上の離職期間ができてしまうと転職でマイナスの評価を受けるリスクが高まります。
※参考：リクルートエージェント「離職期間（ブランク）が長いと転職は難しい？面接で聞かれた時の答え方」

6ヶ月を超える離職期間があると採用担当者の関心が「なぜこんなに時間がかかっているのか」という疑問を持たれる可能性があります。

注意点2：転職活動が長引くと経済的な不安が生まれる

次の仕事を決めず辞めて転職活動が長引くと、経済的な不安が大きくなります。

仕事を辞めると、当然ながら安定した収入が途絶えます。その状態が数週間で終わればまだしも、1ヶ月・2ヶ月と続くと預貯金の残高が目に見えて減っていき、精神的な負担が増していくでしょう。

その結果として、当初は「自分に合う職場を見つけよう」と前向きに始めた転職活動も、次第に「どこでもいいから早く働かないと」という焦りに変わってしまうことがあります。

もし経済的な備えを十分にせずに退職すれば、「次の仕事が決まらない」「生活費が底をつく」という状況に直面することになります。

注意点3：焦って妥協した転職先を選ぶリスクがある

次の仕事が決まっていないまま退職すると、転職活動中に焦りが生まれ、自分に合わない職場を妥協して選んでしまうリスクがあります。

特に、収入がなくなる不安や、周囲の視線へのプレッシャーが強まる中では、「早く働かないと」という思いが判断力を鈍らせやすくなります。

こうした妥協した転職は、短期的には安心感を得られるかもしれません。

しかし、入社後に「やはり合わなかった」と感じる可能性も高く、再び短期間での退職を考える状況に陥ることがあります。

一度の転職でキャリアに傷がつくわけではありませんが、何度も繰り返すと履歴書の印象に影響し、希望する企業への選考に通りにくくなる場合もあります。

準備をせずに退職してしまうと、「こんなはずじゃなかった」という会社に入社して、また同じように仕事を辞めたいと思うかもしれません。

次の仕事を決めないで退職すべきかの見極め方

次の仕事が決まっていない状態で退職すべきかどうかは、簡単に答えが出せるものではありません。

重要なのは、今の自分の状態や置かれている状況を客観的に見つめ、冷静に判断すること。
ここからは、退職を選ぶかどうかを見極めるためのヒントを紹介します。

仕事のストレスで体調を崩している

仕事のストレスで体調を崩している場合は、たとえ次の仕事が決まっていなくても、退職を選択肢に入れるべきでしょう。

心や体に不調が現れているということは、すでに限界が近いというサインであり、無理を重ねることでさらに深刻な状態に陥る可能性があります。

たとえば、以下のような症状があるなら、注意が必要です。

このような状態で働き続けても本来の力を発揮するのは難しく、転職活動をする気力も失ってしまう危険性があります。

社内の誰に相談しても状況が改善されない

社内の環境や人間関係に不満があり、社内の誰に相談しても状況が改善されない場合は退職を検討する一つの判断材料になります。

問題が起きたとき、まずは上司や人事、信頼できる同僚に相談して解決を図るのが基本。しかし、何度伝えても変化が見られないなら、個人の努力ではどうにもならない環境です。

そうした状況を前に、「自分の我慢が足りないのでは」と思い詰めてしまう方もいますが、すでに相談という行動を起こしている時点で努力を尽くしています。

改善の余地がないと感じるなら現在の会社で無理に耐えるよりも、新しい環境で仕切り直す選択肢も前向きな一歩と言えるでしょう。

退職後の最低限の生活資金がある

退職後の生活資金が3〜6ヶ月分ほど確保できているなら、次の仕事が決まっていなくても比較的リスクを抑えたうえで退職を検討することができます。

前述したように、転職活動には3ヶ月から6ヶ月の期間を要するため、余裕を持つなら6ヶ月分の貯蓄があると安心です。

もちろん、十分な貯金があっても無計画に退職すると、離職期間が長くなった際に貯蓄が尽きてしまう可能性もあるので注意が必要です。

自分の生活に必要な支出を把握し、それに見合った期間の資金があるかを具体的に計算しておきましょう。

そして、その期間内にどのように次の仕事を見つけていくかという計画性を持つことが大切です。

取り組みたい仕事や業界が明確になってきている

取り組みたい仕事や進みたい業界が明確になってきている場合は、次の仕事が決まっていなくても退職を前向きに検討できる状況と言えます。

なぜなら、自分が目指す方向が見えていれば、退職後の時間をその準備や行動にあてることで、より納得のいく転職につながる可能性が高まるからです。

「やりたいことがわからない」「どこに向かえばいいかわからない」という不安を抱えている人も多いです。

その中で、自分が本当に関心を持てる仕事や業界が明確になっていることは、大きな強み。たとえ今すぐ内定がない状態であっても、目標に向かって行動できます。

今の仕事を辞めることで自分の進みたい方向に近づけると判断できるなら、退職の準備を進めていくのも前向きな選択肢といえるでしょう。

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このまま働き続けても何も変わらないと感じている

このまま働き続けても何も変わらないと感じているなら、一度立ち止まって現状を見直すことも大切。

日々の業務に追われる中で、「自分は何のために働いているのか」「この先、成長や変化が見込めるのか」といった疑問が積み重なっているなら、それは無視できない心のサインです。

仕事に対してやりがいを感じられない状態が長く続くと、意欲や集中力が徐々に薄れ、結果として仕事の質や人間関係にも影響を及ぼす可能性があります。

変化のない環境に身を置き続けることが、必ずしも悪いわけではありません。

ただし、それが自分の可能性や未来の選択肢を狭めていると感じているなら、現状を抜け出す選択肢を検討する価値はあります。

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次の仕事が決まってないけど辞める時にやるべきこと

次の仕事が決まっていなくても、退職後に備えて必要な手続きを知っておけば、不安を減らし前向きに行動できます。

以下では、「辞めても大丈夫」と思えるようになるための基本的な準備を紹介します。

失業保険（雇用保険）の手続き

次の仕事が決まっていない状況で会社を辞めた場合、生活費を確保するために失業保険（雇用保険）の手続きを行いましょう。

失業保険とは、下記の通り、失業後に安定した生活を送るための給付制度です。

雇用保険（基本手当）は、失業された方が安定した生活を送りつつ、１日も早く就職していただくために給付するものです。
雇用保険の基本手当の受給資格は、原則として、離職前２年間に被保険者期間が12か月以上必要となります。

※引用：厚生労働省「Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～」

失業保険の支給額は前職の総支給額によって変動しますが、およその計算式は下記の通り。

月額20万円の給与の場合、支給額は13.5万円程度（離職時の年齢が60歳以上65歳未満の方は月額13万円程度）とされています。
※出典：厚生労働省「Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～」

月20万円の給与を貰っていれば月13万円程度の給付金を受け取れるので、申請をしておいて損はありません。

失業保険（雇用保険）の詳細は厚生労働省やハローワークの公式サイトを参照ください。

健康保険・年金の手続き

会社を退職したら、下記の2つの手続きも必要となります。

健康保険の切り替えを行っていないと健康保険証が使えないので、医療費が一旦全額負担となります。上記2点は、最寄りの市区町村の役所窓口で手続きできます。

また、健康保険証をマイナンバーカードに登録している場合、退職や転職による再登録は必要ありません※。変更された保険者の資格情報がオンラインシステムに登録されると、自動でマイナンバーカードにも反映されるからです。
※出典：マイナポータル「転職や退職をしましたが、再度マイナンバーカードを健康保険証等として利用するための登録が必要でしょうか。」

健康保険の切り替え手続きは必要です。

詳しい手続き方法や必要なものは、お住まいの地域の役所のHPから確認してみてください。

自己分析によるキャリアや強みの棚卸し

自己分析を通じてこれまでのキャリアや自分の強みを整理しておくことで、その後の転職活動に向けた基礎づくりになります。

このようなことを振り返ることで、次に目指す業界や職種が少しずつ明確になっていきます。

また、職務経歴書や面接の場で自分の強みや経験をどう伝えるかを考えるうえでも、軸を固めておくと書類作成がスムーズになります。

何も決まっていない状態での退職は不安がつきものですが、自分の棚卸しができていれば、その後の転職活動に自信を持つことができるはずです。

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退職理由の整理

退職を決めた理由を自分の中で整理しておくことは、次のステップへ進むうえで重要です。

退職理由が曖昧なままだと、転職活動の面接や書類作成の際に一貫した説明ができず、自信を持って自己PRするのが難しくなるからです。

退職理由を言語化することは、これまでの働き方や職場で感じていたことを客観的に見つめ直す作業でもあります。

たとえば「自分の成長が感じられなかった」「もっと社会に貢献できる仕事がしたい」など、表面的な不満だけでなく、自分が何を求めているのかを深く掘り下げていくことが大切です。

また、退職理由はネガティブな内容であっても、伝え方を工夫すれば前向きな印象に変えることができます。

転職活動の際の面接でマイナスの印象を抱かれないためにも、退職理由を整理して、良い印象を与える伝え方を考えておきましょう。

履歴書と職務経歴書の準備

履歴書と職務経歴書は、転職エージェントに登録した際にキャリアアドバイザーとの面談で提出が求められる書類です。

これらを事前に用意しておくことでエージェントとの面談の日程調整がスムーズになり、スピード感をもって転職活動をはじめられます。

また、アドバイザーは履歴書・職務経歴書をもとにキャリアの棚卸しを手伝ったり、あなたの強みを一緒に整理したりしながら希望や適性に合った求人を提案してくれます。

より精度の高いマッチングをしてもらうためにも、あらかじめ丁寧に整えておくことが大切です。

転職エージェント・サイトへの登録

転職エージェントや求人サイトへの登録は、退職前でもできるだけ早めに済ませておきましょう。登録が早ければ早いほど、多くの求人と出会うチャンスが増えるからです。

求人情報は常に入れ替わっており、タイミングによっては希望に合う求人を見逃してしまうこともあります。

早めに登録しておけば、以下のようなメリットが得られます。

特に転職エージェントを利用する場合、面談のスケジュール調整や準備にある程度時間がかかるため、在職中から動いておくと退職後すぐに活動を始められます。

離職期間を空けないためにも、会社を辞める前か辞めた直後には、転職エージェントや転職サイトへの登録を済ませておくのがおすすめです。

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転職の面接における退職理由の伝え方

転職活動では、退職理由の伝え方は面接官に与える印象を大きく左右します。

ネガティブに受け取られないように工夫することで、自分の意欲や価値観を前向きに伝えることができます。

前向きな理由を伝える

転職活動の際に聞かれる退職理由は、前向きに伝えることが大切です。

なぜなら、ネガティブな印象を与えずに自分の意欲や価値観を伝えることで、採用担当者に好印象を残しやすくなるからです。

もちろん、すべてを美化する必要はありません。

ただ、事実を踏まえつつ「次にどう進みたいか」を軸に伝えることで、自分の考えや方向性が明確になり、面接でも自信を持って話せるようになります。

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会社や人の悪口は絶対に言わない

退職理由を伝える際は、会社や上司・同僚などの悪口を口にしないことも大切。

どれほど事実に基づいていても、採用担当者に「他責傾向が強い」「トラブルを起こしやすいかもしれない」と受け取られる可能性があるからです。

不満をそのまま伝える代わりに、「もっと明確な目標に向けて働ける環境を求めている」「今後は自ら提案しながら動ける職場で挑戦したい」といった前向きな表現に変えることで、相手にも誠実な姿勢が伝わります。

やむを得ない理由は簡潔に伝える

やむを得ない事情で退職した場合は、正直に、そして簡潔に伝えましょう。

たとえば「体調を崩した」「家族の都合があった」といった理由は、無理に隠す必要はありませんが、詳細を語りすぎると面接の主旨がずれてしまうおそれがあります。

採用担当者が知りたいのは、あなたのこれからの働き方や意欲。そのため、やむを得ない事情を伝える際は、あくまで事実を一言添える程度にとどめるのがおすすめです。

その後に、「現在は問題なく働ける状態であること」や「再スタートに向けて前向きに準備していること」を付け加えるといいでしょう。

たとえば、次のような伝え方が適しています。

このように簡潔かつ前向きに伝えることで、相手に安心感を与えながら、あなたの姿勢や意欲もしっかり伝えることができます。

離職期間の目的を言語化する

次の仕事を決めずに辞めてブランクができてしまった場合は、離職期間をどう過ごしていたかを具体的に伝えましょう。

理由は、単に仕事をしていなかった事実よりも、離職期間にどんな意図をもって行動していたかの方が相手にとって重要だからです。

たとえば、次のような過ごし方は、前向きな印象を与えます。

このように、空白の時間にも目的や意味を持たせていたことを伝えられたら、「計画的に次のキャリアを考えていた人」という好印象を与えることができます。

志望動機と一貫性を持たせる

退職理由は志望動機とつながりを持たせて伝えることで、説得力が生まれます。

どのような理由で退職したかが、次の職場で何を実現したいのかと矛盾していないかどうかは、面接官が特に注目するポイントだからです。

たとえば、「スキルをより深めたい」という理由で退職したなら、志望動機でも「そのスキルを活かして新たな挑戦ができる環境に惹かれた」といった流れが自然です。

もし退職理由と志望動機がバラバラだと、発言に一貫性がない印象を与え、この人は何を大切にしているのかが伝わりづらくなります。

一方で、一貫性があれば、たとえ転職回数が多くても自分なりに考えを持って動いていると理解してもらえる可能性が十分にあります。

まとめ

次の仕事が決まっていなくても、会社を辞めるという選択は実は多くの人が行っています。

ただし、辞めた後に焦らないためには、退職前から転職活動の準備を始めておくことが大切です。

たとえば転職エージェントに登録しておけば、退職後すぐに求人紹介や面接対策を受けられるため、スムーズな転職につながります。

ブランクの説明や退職理由の伝え方もアドバイスしてもらえるため、自信を持って次のステップに進めるはずです。

辞めるか辞めないか、どちらを選んでも間違いではありません。大切なのは、後悔しない選択をするために準備を整えて行動に移すことです。