SESから転職するには？辞めたい理由の分け方と、自社開発・社内SEへ移る進め方

「SESを辞めたい」は3つの詰まりに分けられる｜商流・工程・評価のどこで止まっているか

SESを辞めたいと感じる理由は、「商流」「工程」「評価」の3つのどこで止まっているかに分けると整理しやすくなります。どこで止まっているかによって、転職で解消しやすいかどうかが変わります。

不満をひとまとめにしたまま転職先を探すと、移った先でも同じ不満が残ることがあります。まずは自分の詰まりがどこにあるのかを確かめます。

SESから転職するのは難しい？

SESからの転職はできます。難しく感じる理由の一つは、経験が案件ごとに分かれていて、書類だけでは中身が伝わりにくいことです。

SES（システムエンジニアリングサービス）は、ITエンジニアの技術力や業務支援を顧客企業に提供するサービス形態です。SESという言葉自体は法律上の契約類型ではなく、実際の取引では準委任契約や請負契約、労働者派遣などの形態が使われます。

この記事では、SES企業に雇用されたエンジニアが顧客企業の現場で働く「客先常駐型」の働き方を中心に解説します。特に、準委任契約を前提としたケースと、実態が労働者派遣に該当するケースの違いにも触れます。

この働き方では、次のような事情が重なりやすくなります。

商流で決まること：単価・裁量・情報の届き方

商流とは、顧客企業から仕事が発注され、元請け、二次請け、三次請けと流れていく順番のことです。自分の所属するSES企業がこの流れのどこにいるかで、働き方の条件が変わります。

商流が深くなるほど、顧客との間に入る会社が増えます。その分、次のような変化が起きやすくなります。

工程で決まること：テスト・運用から先に進めるか

システム開発は、要件定義、基本設計、詳細設計、製造（プログラミング）、テスト、運用・保守という工程で進むのが基本の形です。どの工程を任されるかは、契約上の業務範囲や、社内・現場の役割分担によって変わります。

未経験からSESに入った場合、テストや運用・監視の案件から始まることがあります。こうした工程の経験は、仕様を読み込む力や障害に対応する力として役に立ちます。

一方で、案件の契約がテスト工程だけであれば、本人に意欲があっても、契約上の業務範囲に設計工程が含まれていなければ、設計に関わる機会は限られます。工程の詰まりは、本人の努力より案件の性格で決まる面が大きい点を押さえておきます。

工程の詰まりは、SESのまま案件を変えて解消できることもあります。自社の営業担当に「設計工程のある案件に入りたい」と希望を伝え、そのために必要な経験や資格を確認するのが最初の一歩です。

評価で決まること：働く場所と評価する会社が違う

客先常駐型のSESでは、日々の仕事ぶりを見ているのは常駐先の担当者で、昇給や賞与を決めるのは自社です。働く場所と評価する会社が別々であることが、評価の詰まりを生みます。

自社の上司が同じ現場にいない場合、現場での細かな工夫や貢献は、自社の評価者から直接見えにくくなります。会社によっては、評価が顧客からの評判や案件の単価、契約が続いたかどうかに寄ることもあります。

また、帰社日や面談が少ない会社では、自社の中に相談相手や居場所を感じにくくなります。「どこの社員なのか分からない」という感覚は、この詰まりから来ている場合があります。

評価の仕組みは会社によって大きく違います。単価や評価基準を社員に開示している会社もあれば、ほとんど説明がない会社もあります。今の会社の評価のされ方を、評価面談の場で一度確かめておくと、転職先を比べるときの基準になります。

常駐先から直接指示を受けているとき：準委任と派遣の線引き

常駐先の担当者から作業の進め方や勤務時間を直接指示されている場合は、契約の形と実態がずれている可能性があります。転職を考える前に、法令上の線引きを確認しておきます。

労働者派遣は、雇用する労働者を「他人の指揮命令を受けて」その他人のために働かせる仕組みです。準委任や請負の契約では、発注者と受注者側の労働者の間に指揮命令関係は生じません。

厚生労働省の基準（37号告示）では、受注者が自ら行うべき管理として、次のような項目を挙げています。

自分の詰まりを確かめる5つの問い

どの詰まりが自分に当てはまるかは、次の問いに答えてみると見えてきます。答えられない問いがあること自体が、確かめるべき点の手がかりになります。

1. 今の案件は、顧客から見て何次請けにあたるか知っているか（商流）
2. この1年で、テスト・運用以外の工程に関わる機会があったか（工程）
3. 次の案件で設計工程を希望した場合、実現しそうか（工程）
4. 自分の評価や昇給が、どの基準で決まっているか説明できるか（評価）
5. 作業の進め方や勤務時間を、誰から指示されているか（契約の運用）

1と4に答えられない場合は、商流と評価の情報が自分に届いていない状態です。まず自社の上司や営業担当に聞いてみると、今の会社で状況が変わる余地があるかも分かります。

3で「実現しなさそう」と感じた場合は、工程の詰まりが今の会社の案件の持ち方から来ている可能性があります。この場合は、移り先を比べる価値が大きくなります。

【一覧表】辞めたい理由はどの詰まりか、転職で解消しやすいか

ここまでの3つの詰まりと、契約の運用に関わる問題を、よくある「辞めたい理由」ごとにまとめると次のとおりです。

表のうち「転職で解消しやすい」と言えるのは、主に常駐と工程に関わる不満です。残業や人間関係のように現場ごとの事情に左右される不満は、移った先でも起こりえます。

自分の詰まりが案件の変更で解けそうなら、まず社内で動いてみるのも選択肢です。辞めるかどうか自体を決めかねている場合は、辞める決断を急ぐ前に見ておきたいサインも確かめてみてください。

詰まりの場所が見えたら、次はそれを解消できる移り先を比べていきます。

【移り先別】自社開発・社内SE・SIerで解消できること、残りやすいこと

SESからの移り先は、「どの詰まりを解消したいか」で選びます。この記事では、自社開発企業は工程と裁量、社内SEは常駐と評価、SIerは商流と工程の詰まりを解消しやすい移り先として整理します。どの移り先にも、残りやすい不満があります。

求人の数や年収だけで比べると、入社後に「思っていた仕事と違う」と感じることがあります。移り先ごとに、何が変わり、何が変わりにくいのかを見ていきます。

自社開発企業（Web・SaaSなど）：工程と裁量は広がりやすいが、選考では技術を具体的に確かめられる

自社開発企業は、自社のサービスやプロダクトを企画・開発・運用している会社です。WebサービスやSaaS（インターネット経由で使うソフトウェア）の事業会社が代表的です。

自社のサービスを育てる立場になるため、次のような変化が期待できます。担当範囲は会社や配属によって違うため、面接で確かめておきます。

社内SE（事業会社の情報システム部門）：常駐から離れやすいが、開発より調整の比重が増えることもある

社内SEは、自社のシステムやIT環境を担う職種です。この記事では、主にIT以外の事業会社の情報システム部門で働く場合を扱います。自社の拠点で働く求人であれば、常駐先が変わることがなく、評価する人と同じ組織で働けるため、評価と居場所の詰まりは解消しやすくなります。勤務場所や出向の有無、評価の体制は求人ごとに違うため、面接で確かめます。

IPA（情報処理推進機構）の「DX白書2023」は、情報処理・通信に携わる人材の所属を集計しています。対象は、国勢調査の職業分類で「システムコンサルタント・設計者」「ソフトウェア作成者」「その他の情報処理・通信技術者」に当たる人です。それによると、2020年にIT企業以外に所属していた人は26.4％、ソフトウェア業などのIT企業に所属していた人は73.6％でした。2015年の72.0％対28.0％から、大きな変化はみられません。

※ 表の注：IT企業は、ソフトウェア業・情報処理・提供サービス業・インターネット附随サービス業を指します。2015年の値は国勢調査の抽出速報集計、2020年の値は抽出詳細集計によるものです。

日本では、この人材の4分の1ほどがIT企業以外に所属している計算です。IT企業以外には事業会社を含むさまざまな業種が入り、社内SEという職種と同じ範囲ではありません。また、この数字は所属している人の割合で、社内SEの求人数や転職の難しさは、この統計だけでは判断できません。

※ 参考元：IPA（情報処理推進機構）「DX白書2023」第4部第2章（2023年）

社内SEの仕事は、会社によって中身が大きく違います。自分でシステムを作る会社もあれば、外部の開発会社への発注と進行管理（ベンダー管理）が中心の会社、問い合わせ対応や機器の管理が多い会社もあります。

SESでの経験のうち、社内SEの選考で伝わりやすいのは次のような点です。

SIer（元請けや上位の商流）：上流工程に近づくが、常駐や下請けの管理が残ることもある

SIer（システムインテグレーター）は、顧客企業からシステム開発を請け負い、要件定義から運用までをまとめて担う会社です。顧客と直接契約する元請けや、それに近い商流の会社に移ると、商流と工程の詰まりを解消できる場合があります。

元請けに近い立場では、要件定義や基本設計など、顧客と一緒に仕様を決める工程に関わる機会が増えることがあります。プロジェクトの計画や、協力会社への作業の割り振りを担う立場になることもあります。

SESでの経験のうち、SIerの選考で伝わりやすいのは次のような点です。

SESのまま会社を変える：商流と評価の仕組みを確かめて選ぶ

常駐という働き方自体に大きな不満がない場合は、SESのまま、条件の違う会社に移る方法もあります。解消できるのは主に商流と評価の詰まりで、客先常駐型の会社であれば常駐は続きます。

同じSESでも、会社によって仕組みは大きく違います。求人票や面接では、次の点を確かめます。

求人票と面接で確かめたい質問

同じ「自社開発」「社内SE」と書かれた求人でも、働き方の中身は会社ごとに違います。自分の詰まりが本当に解消されるかを、求人票と面接で次のように確かめます。

質問は、仕事への関心を示す形で聞けば失礼になりません。答えが具体的に返ってくるかどうかも、会社の情報開示の姿勢を知る材料になります。

移り先を1つに絞れないとき

移り先の候補が複数ある場合は、「いちばん解消したい詰まり」を1つ決め、それを解消できる移り先を軸にします。すべての不満を一度に解消できる移り先は多くありません。

たとえば、常駐をなくしたい気持ちが最も強いなら社内SEと自社開発企業を、設計に関わりたい気持ちが最も強いならSIerと自社開発企業を中心に探します。軸を決めたうえで、2つ目の詰まりがどこまで解消されるかを比べると、応募先を選びやすくなります。

ITコンサル・IT以外の職種に移る場合

SESで顧客との調整や上流工程を経験している方は、ITコンサルタントやPMO（プロジェクトの管理を支援する役割）も移り先の候補になります。業務の課題を整理し、関係者の合意を取りつけた経験が見られやすい職種です。

IT以外の職種へ移る場合は、職種そのものを変えるキャリアチェンジになります。ITの経験をどう生かすかを先に決めておかないと、年収や待遇が大きく変わることがあります。職種そのものを変える転職で気をつけたいことも参考にしてください。

エンジニアを続けるかどうかも含めて方向が決まらない場合は、移りたい方向がまだ見えないときの考え方から整理すると、移り先を選ぶ軸を作りやすくなります。

【比較表】移り先ごとに解消しやすい不満・残りやすい不満

ここまでの内容を、本記事の整理として、解消しやすい不満と残りやすい不満で並べると次のとおりです。実際に何が変わるかは求人ごとに違うため、「求人票と面接で確かめたい質問」で確かめます。

どの移り先にも、解消しやすい不満と残りやすい不満があります。前の章の一覧表で見つけた自分の詰まりと、この表の「解消しやすい不満」が重なる移り先から検討すると、選び直しを減らせます。

移り先の候補が決まったら、それに合わせてSESでの経験を棚卸しします。

SES経験の棚卸し｜案件ごとに「工程・体制・役割・成果」を書き出す

SESの経験は、案件ごとに「工程・体制・役割・成果」の4つを書き出すと、移り先に伝わる形にまとめやすくなります。経験年数とあわせて、その中で何を任されたかを示せるようにしておきます。

現場が何度も変わったSESの経歴は、そのままだと「いろいろな現場にいた」という印象で終わりがちです。棚卸しは、ばらばらに見える経験の中から共通する筋を見つける作業です。

経験年数だけでは「何ができるか」が伝わらない

同じ「SESで3年」でも、テストだけを3年続けた人と、製造から詳細設計に進んだ人とでは、任せられる仕事が違います。年数だけでは担当範囲が読み手に伝わりません。

読み手が知りたいのは、入社後にどの仕事を任せられるかです。そのため、案件ごとに「どの工程で、何人のチームの中で、何を任され、どんな結果を出したか」を具体的に書いておくと、判断の材料になります。

棚卸しの4項目と書き出し方

案件を1つずつ取り出し、次の4項目と、使った技術を書き出します。完璧な文章にする必要はなく、まずは箇条書きのメモで十分です。

記入例は書き方を示すための架空のものです。自分の案件に当てはめると、短い案件では書ける項目が少ないこともあります。その場合は空欄のままで構いません。

成果は、大きな数字がなくても書けます。「問い合わせへの回答を早くした」「手順書を作り、引き継ぎを楽にした」といった変化も、仕事の結果です。

テスト・運用・保守が中心の経験から拾える強み

テストや運用・保守が中心だった方も、書き出してみると拾える強みがあります。工程ごとに、次のような経験を探してみてください。

【ケース別】棚卸しから移り先を考える3つの例

棚卸しの4項目を書き出すと、経験の筋と、合いやすい移り先が見えてきます。よくある3つの経歴を例に、考え方を示します。いずれも架空の例です。

移り先ごとに前に出す経験を変える

棚卸しが終わったら、応募する移り先に合わせて、どの経験を前に出すかを決めます。同じ経験でも、書く順番と厚みを変えるだけで伝わり方が変わります。

スキルシートを職務経歴書に組み替える｜書き換え例と守秘義務の範囲

スキルシートは案件に参画するための資料で、職務経歴書は採用を判断するための資料です。スキルシートの案件一覧をそのまま写すのではなく、棚卸しの4項目を使って、経験の流れが分かる形に組み替えます。

SESで働く方は、自社が案件の提案に使うスキルシートを持っていることがあります。手元にある資料を土台にできる点は、SESならではの利点です。

スキルシートと職務経歴書は読み手と目的が違う

2つの書類は、似た情報を載せていても、読み手と目的が違います。違いを整理すると次のとおりです。

スキルシートが「条件の一覧」だとすると、職務経歴書は「この人に何を任せられるか」を読み取ってもらう資料です。同じ案件でも、書く内容の重心が変わります。

案件の羅列を「経験の筋」に並べ直す

案件が多いと、職務経歴書が長い一覧になりがちです。次の手順で、経験の筋が見える形に並べ直します。

1. すべての案件を時系列に並べ、棚卸しの4項目のメモをそろえる
2. 案件をまたいで共通する経験を探す（例：金融系の業務システム、Javaでの改修、運用の改善）
3. 応募先が求める経験に近い案件を厚く書き、関係の薄い案件は1〜2行にまとめる
4. 冒頭に3〜4行の職務要約を置き、経験の筋を先に示す

職務要約は、書類全体の結論にあたる部分です。たとえば次のような形にまとめます。

職務経歴書の全体の型

SESの経歴を職務経歴書にまとめるときは、次の順番で見出しを立てると、読み手が全体をつかみやすくなります。

SESの職務経歴書では、3の案件ごとの記載が長くなりがちです。応募先との関係が薄い案件は短くまとめ、1〜2の要約部分で経験の筋を先に示すと、全体を読みやすくできます。

自社開発企業に応募するなら、成果物を見せる準備も考える

自社開発企業の選考では、職務経歴書に加えて、書いたコードを見せられる材料を求められることがあります。SESの業務で書いたコードや資料は、権利の帰属や秘密保持の定めを確かめないまま、提出したり公開したりしないようにします。そのまま見せられない場合に備えて、業務のコードを使わずに技術を示す方法を考えておきます。

方法としては、次のようなものがあります。

【書き換え例】スキルシートの記載を職務経歴書の記載に変える

スキルシートの書き方を、職務経歴書向けに変えた例です。条件だけを並べた書き方から、役割と結果が分かる書き方に変えています。

どの例も、スキルシートの条件に「何を任され、どうしたか」を足しています。数字が書けない場合でも、変化を言葉で示せば読み手に伝わります。

【例文】テスト中心の案件を書く場合

テスト中心の案件は、書き方次第で評価のされ方が変わります。作業の名前だけで終わらせず、自分が判断した部分を書きます。

顧客名・案件名をどこまで書いてよいか

SESの職務経歴書では、常駐先の会社名やシステム名をどこまで書いてよいかに迷うことがあります。基本は、自社との雇用契約や就業規則、常駐先で署名した誓約書などの秘密保持の定めに従うことです。

迷う場合は、次のように具体名を伏せても、経験の中身は伝えられます。

常駐しながら転職を進める手順｜面接日程・案件途中の退職・伝える順番

常駐しながらの転職は、面接の時間の取り方と、退職を伝える順番を先に決めておくと進めやすくなります。退職を伝える相手は、常駐先ではなく、雇用契約を結んでいる自社です。

SESでは、働く場所と雇用されている会社が違います。この違いを押さえずに動くと、常駐先と自社の両方に気まずさが残ることがあります。

常駐中に面接の時間を確保する

常駐先の勤務時間は、常駐先の始業・終業に合わせて決まっている場合があり、平日の日中に面接の時間を取りにくいことがあります。次のような工夫で時間を作ります。

案件の途中でも退職できるか

案件の途中であることだけを理由に、退職できなくなるわけではありません。案件の契約は自社と顧客の間の契約で、自分と自社の間の雇用契約とは別のものだからです。退職できる時期や条件は、自社との雇用契約の内容によって変わります。

法律による退職・解除の主なルールは、自分と自社の雇用契約に期間の定めがあるかどうかで変わります。このほか、会社と合意して退職する方法もあります。

期間の定めのない雇用でも、就業規則で退職の申し出の時期を定めている会社があります。法律上の期間とは別に、就業規則の定めと、常駐先での引き継ぎに必要な期間を確かめたうえで、退職日を相談すると話が進めやすくなります。

※ 参考元：e-Gov法令検索「民法」第627条・第628条／e-Gov法令検索「労働基準法」第14条・第137条

退職を先にするか、転職先を決めてからにするかで迷う場合は、退職を先にするか転職先を先に決めるかの考え方も確かめてみてください。

退職を伝える順番：自社の上司が先、常駐先へは自社から

退職の意思は、まず自社の上司や営業担当に伝えます。常駐先の担当者に先に話すと、自社と顧客の契約の調整を飛び越える形になり、話がこじれることがあるためです。

伝える順番は、次の流れが基本です。

1. 自社の上司（所属長や営業担当）に、退職の意思と希望日を伝える
2. 自社が、常駐先との契約や後任の手配を調整する
3. 自社と相談したうえで、常駐先の現場責任者に伝える

自社の上司への切り出し方は、一般的な退職の伝え方と同じです。具体的な言い方は、上司に退職を切り出す手順と例文を参考にしてください。

引き継ぎと最終日までの動き方

常駐先での引き継ぎは、自社と常駐先が決めた後任や、現場のメンバーに向けて行います。担当していた作業の手順、進行中の課題、関係者の連絡先などを資料にまとめておくと、引き継ぎが短く済みます。

有給休暇を消化する日程は、雇用されている自社と相談して決めます。最終日には、常駐先から借りたパソコン、入館証、アカウントなどの返却と削除の手続きを、自社の指示に沿って済ませます。

退職日から逆算した進め方の例

常駐しながら転職する場合は、案件の区切りや引き継ぎの期間を見込んで、退職日から逆算して計画を立てます。次の表は、退職希望日の4か月ほど前から動き出す場合の一例です。

期間はあくまで目安で、選考の長さや案件の状況によって前後します。転職先が決まる前に退職を申し出ると、案件の調整と転職活動が同時に進み、負担が大きくなることがあります。在職中に内定を得てから申し出るほうが、日程を組み立てやすくなります。

内定を承諾する前に、働き方を書面で確かめる

内定が出たら、承諾する前に、労働条件を書面で確かめます。SESから移る場合は、特に解消したかった詰まりに関わる条件を見ておきます。

転職エージェントを使うなら「SESから抜けたい理由」を最初に伝える

転職エージェントを使う場合は、最初の面談で「SESのどの詰まりを解消したいか」を伝えます。何を避けたいかがはっきりしているほど、紹介される求人が絞られます。

SESから転職するなら｜おすすめの転職サービス

よくある質問

まとめ｜SESからの転職は「どの詰まりを解消したいか」から移り先を決める

SESを辞めたい理由は、商流・工程・評価のどこで止まっているかに分けると、転職で解消しやすいかどうかが見えてきます。常駐先から直接指示を受けているなど、契約の運用に関わる問題は、転職の前に自社や労働相談の窓口に相談する方法もあります。

移り先は、自社開発企業・社内SE・SIer・SESの別会社などから、自分の詰まりを解消しやすいところを選びます。どの移り先にも残りやすい不満があるため、入社後の働き方まで確かめておくことが選び直しを減らします。

準備の中心は、案件ごとの工程・体制・役割・成果の棚卸しと、スキルシートから職務経歴書への組み替えです。退職は自社の上司に先に伝え、常駐先との調整は自社に任せる順番を守ると、最終日まで落ち着いて進められます。