メーカーの年収はどれくらい？製造業24業種の試算ランキングと企業規模・職種別の相場

メーカー（製造業）の平均年収｜年収の試算で全産業を上回るのは賞与と残業代などの差

国税庁の統計でも、厚生労働省の統計による年収の試算でも、製造業は全産業の平均を上回ります。ただし試算の内訳を見ると、毎月の所定内給与（基本給と諸手当）は製造業のほうが低く、その差を賞与と残業代などの差が上回っています。

公的統計には「メーカー」という区分がない

厚生労働省や国税庁の統計には「メーカー」という区分がありません。そのため本記事では、日本標準産業分類の「製造業」の数字をメーカーの年収として扱います。

メーカーと製造業は重なる部分が大きいものの、まったく同じ範囲ではありません。以下で「製造業」とある金額は、製造業で働く人の平均や、それをもとにした試算として読んでください。

国税庁の統計では製造業の平均給与は573万円

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円でした。業種別に見ると製造業は573万円で、全体を86万円上回っています。

この調査の対象には、正社員のほかパート・アルバイトや役員も含まれます。業種の平均には、短時間で働く人の多さといった働き方の違いも反映されている可能性があります。なお、1年前の令和6年分では、全体の平均給与は478万円でした。

※ 参考元：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2026年9月公表）

厚生労働省の統計で試算すると製造業は約554万円

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」は、6月分の月給と、前年1年間の賞与を調べている統計です。年収そのものは公表されていないため、本記事では次の式で年収を試算しました。

年代別に見ると20〜24歳・35〜59歳で全産業を上回る

同じ試算を年齢階級別に並べると、製造業が全産業を上回るのは20〜24歳と35〜59歳です。25〜34歳ではわずかに低く、60〜64歳では下回ります。

製造業が上回る幅が最も大きいのは55〜59歳の約25万円で、60〜64歳では約27万円下回ります。20代と30代前半は全産業とほぼ同じ水準です。なお、これは各年齢層の平均を並べたもので、同じ人の年収の推移ではありません。差は四捨五入前の値で計算しています。

国税庁・厚生労働省・転職サービスで数字が異なるのは対象者や集計方法が違うため

「メーカーの平均年収」として紹介される数字は、資料によって数十万円単位で違います。集計の対象になっている人の範囲、集計の期間、金額の算出方法が資料ごとに異なるためです。

同じ「メーカーの年収」でも、比べる相手が違えば結論が変わります。自分の年収や求人の金額を比べるときは、同じ資料の数字どうしで見るようにしてください。

※ 参考元：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）

※ 参考元：doda「平均年収ランキング2025」（パーソルキャリア・2025年12月1日更新）

製造業全体の水準が分かったところで、次は製造業の中の業種ごとの違いを見ていきます。

【業種別ランキング】製造業24業種の年収試算｜化学工業と食料品製造業で約1.6倍の差

製造業の中でも、業種によって年収の試算は大きく変わります。最も高い化学工業は約681万円、食料品製造業は約418万円で、約1.6倍の開きがあります。

製造業24業種の年収ランキング（試算）

賃金構造基本統計調査の産業中分類（製造業24業種）について、前の章と同じ式で年収を試算し、高い順に並べました。

上位には化学・石油製品・機械や鉄鋼などの素材と機械の業種が並び、下位には食料品・木材・繊維・なめし革などの業種が並びます。平均年齢はどの業種も42.7〜46.4歳の範囲に収まっています（年齢構成の違いを調整した比較ではありません）。

上位と下位の差は月給より賞与で大きく開く

化学工業と食料品製造業を比べると、月々のきまって支給する現金給与額は44.3万円と29.5万円で約1.5倍です。これに対して年間賞与は149.2万円と63.7万円で、約2.3倍の差があります。

年収の試算に占める賞与の割合も、上位11業種ではいずれも21%を超えるのに対し、下位4業種では12〜15%台にとどまります。業種による差は月給にもありますが、倍率で見ると賞与のほうが大きく開いています。

残業時間は輸送用機械・鉄鋼で長く、化学工業では短い

月の超過実労働時間を業種別に見ると、輸送用機械器具製造業が18時間、鉄鋼業と石油製品・石炭製品製造業が17時間で長くなっています。残業代などの超過労働給与も、この3業種は月5.5万〜6.1万円です。

一方で、年収の試算が最も高い化学工業は超過実労働時間が10時間、超過労働給与は月3.3万円です。化学工業の年収の高さは、残業代よりも所定内給与（月41.0万円）と賞与の水準によるものです。年収の金額が同じくらいでも、残業の多さによって働き方は変わります。

働く人が多い2業種は年収の試算で約214万円離れている

製造業で働く一般労働者のうち、人数が多いのは輸送用機械器具製造業（12.8%）と食料品製造業（12.8%）です。この2業種で製造業全体の約4分の1を占めますが、年収の試算は約631万円と約418万円で、約214万円離れています（四捨五入前の値で計算）。

「メーカー」とひとくくりにしても、どの業種を指すかで水準が大きく変わります。求人や平均年収の情報を見るときは、まず業種を確かめることが出発点になります。

転職サービスの業種別ランキングとは金額がそろわない

転職サービスのdodaが公表する「平均年収ランキング2025」では、メーカーの業種別の平均年収が次のように示されています。

dodaの数字は同社のサービスに登録した正社員を対象としており、業種の分け方も統計とは異なるため、本記事の試算とは金額がそろいません。ただし、化学が食品より高いという並びは両方で共通しています。

※ 参考元：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）

※ 参考元：doda「平均年収ランキング2025」（パーソルキャリア・2025年12月1日更新）

業種の次は、ランキング記事でよく目にする「企業別の平均年収」の読み方を確認します。

企業別の年収ランキングを見るときの注意｜有価証券報告書の平均年間給与に含まれる範囲

企業別の年収ランキングには、上場企業などが提出する有価証券報告書の「平均年間給与」をもとにしたものがあります。この数字は報告書を提出した会社自体の従業員の平均で、グループ全体の平均ではありません。

平均年間給与は「提出会社」の従業員の数字

有価証券報告書の記載内容は、企業内容等の開示に関する内閣府令の様式で決められています。「従業員の状況」の欄では、提出会社の従業員について、人数・平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与（賞与を含む）と、平均年間給与の前年度からの増減率を記載することになっています。

つまり、ランキングに並ぶ金額は「その会社に所属する従業員の平均」です。同じグループでも、工場を別会社にしている場合などは、ランキングの会社と実際に働く会社で給与の水準が異なることがあります。

持株会社は本体の社員の平均になる

提出会社が持株会社の場合、平均年間給与は持株会社に所属する従業員の数字です。持株会社の本体で働く人は、グループの事業会社で働く人と人数や仕事の構成が異なる場合があります。

2026年3月31日以後に終わる事業年度の有価証券報告書では、提出会社が主として子会社の経営管理を行う会社（持株会社など）の場合、提出会社に加えて、外国会社を除く連結子会社のうち従業員数が最も多い会社（最大人員会社）についても、従業員給与の平均額や前年比増減率などの記載が求められます。最大人員会社の従業員数が連結会社全体の過半数を超えない場合は、次に従業員数が多い会社についても対象となります。

ランキングに持株会社の名前がある場合は、報告書に事業会社の数字が載っていないかも確認すると、実際に働く会社の水準に近づけます。それより前の年度の報告書では、記載の範囲が異なる場合があります。

平均年齢と職種の構成で平均は上下する

平均年間給与は従業員全体の平均なので、従業員の年齢構成によって変わります。たとえば製造業の大企業（1,000人以上）で年収を試算すると、25〜29歳は約526万円、50〜54歳は約848万円で、年齢層によって大きく違います。

同じ給与制度の会社でも、従業員の年齢や職種の構成が変われば平均は動きます。ランキングを見るときは、平均年齢と平均勤続年数を並べて確認してください。

表の4点を押さえておくと、ランキングの順位よりも「自分が入る場合の水準」に近い見方ができます。

※ 参考元：企業内容等の開示に関する内閣府令 第二号様式 記載上の注意（58－3）・第三号様式 記載上の注意（39－3）（e-Gov法令検索・2026年10月27日確認）

※ 参考元：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）

会社ごとの差のうち、公的統計で確かめられるものの一つが企業規模の違いです。次の章で詳しく見ていきます。

【企業規模別】製造業の年収試算は大企業と小企業で約1.7倍｜年齢階級が上がるほど差が広がり、55〜59歳で最大

製造業では、従業員1,000人以上の企業と10〜99人の企業で、年収の試算に約1.7倍の差があります。全産業の約1.4倍より開きが大きく、20代前半から50代後半までは、年齢層が上がるほど差の金額も大きくなります。

企業規模別の年収の試算（製造業と全産業）

厚生労働省は、常用労働者1,000人以上を大企業、100〜999人を中企業、10〜99人を小企業に区分しています。この区分ごとに年収を試算しました。

製造業の大企業は全産業の大企業より約63万円高い一方、製造業の小企業は全産業の小企業より約29万円低くなっています。製造業の平均は、全産業と比べて規模による差が大きい中での平均だといえます。

年齢階級別に見ると差は50代後半まで広がる

製造業について、年齢階級ごとに企業規模別の年収を試算しました（金額はすべて年収の試算）。

大企業と小企業の差は、20代前半の約128万円から55〜59歳の約418万円まで、年齢階級が上がるごとに広がっています。小企業では40代後半から50代後半まで約480万円前後で横ばいになるのに対し、大企業では55〜59歳まで上昇が続きます。

大企業と小企業では賞与が約2.8倍、残業時間も約1.6倍

製造業の大企業と小企業を比べると、きまって支給する現金給与額は44.9万円と30.4万円で約1.5倍です。年間賞与は174.4万円と61.9万円で、約2.8倍の差があります。

月の超過実労働時間は大企業が16時間、小企業が10時間で、残業代などの超過労働給与も月5.2万円と2.2万円で差があります。ただし金額の差には手当の単価なども関わるため、時間数だけによる差とは限りません。平均勤続年数も大企業17.5年、小企業13.4年と異なりますが、この統計だけでは差の要因を分けられません。

20代のうちに規模の大きいメーカーへ移ることを考えている方は、第二新卒から大手メーカーを狙うときの職種と企業の選び方も参考にしてください。

※ 参考元：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）

企業規模とならんで年収を大きく分けるのが職種です。最後の統計として、製造業の職種別の数字を見ていきます。

【職種別】製造業で働く一般労働者の約6割は生産工程｜技術職・事務職・営業職との年収差

製造業で働く一般労働者の58.7%は生産工程の仕事に就いており、その年収の試算は約478万円です。専門的・技術的職業は約688万円、販売は約604万円、事務は約575万円で、職種によって100万円以上の差があります。

製造業の職種別の年収（試算）と人数の割合

厚生労働省の統計の職種大分類から、製造業で働く人の主な職種を並べました。

人数の上では、製造業で働く人の多くは生産工程の仕事に就いています。大企業の専門的・技術的職業は約786万円ですが、小企業の生産工程は約398万円で、同じ製造業でも約2倍の差があります。メーカーの年収を調べるときは、どの職種の数字なのかを確かめてください。

※ 割合は製造業の一般労働者（10人以上の民営事業所）全体に対するもので、人数の少ない職種（サービス・保安・農林漁業・建設・採掘など）は表から省いています。

技術職・営業職の中でも区分で差がある（全産業の値）

職種をもう一段細かく見ると、技術職の中でも差があります。次の表は職種小分類の数字で、製造業以外で働く人も含む全産業の値です。

技術職どうしでも、輸送用機器技術者と金属技術者では約118万円の開きがあります。担当する製品分野によって水準が変わることが分かります。

生産工程の仕事の中でも製品によって差がある（全産業の値）

生産工程の仕事も、扱う製品によって年収の試算が変わります。こちらも全産業の値です。

自動車組立と食料品・飲料・たばこ製造では約195万円の差があります。業種別の試算と同じく、食料品や繊維の分野が低い位置にあります。同じ生産工程の仕事でも、どの製品の工場で働くかで年収の水準は変わります。

生産工程から技術職や事務職へ移る場合は、職種を変える転職になります。年齢による影響や進め方は、製造現場から別の職種へ移るときの年齢と進め方で確認できます。

※ 参考元：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）

ここまでの統計を踏まえて、最後に転職で提示された年収を比べるときの見方を整理します。

メーカーへの転職で提示年収を比べるときの見方｜賞与の比重・残業代・企業規模

統計で見ると、製造業は全産業より年収の試算に占める賞与の割合が高く（20.6%と18.5%）、大企業ではさらに高くなります。そのため求人票や内定時に示された年収は、月給・賞与・残業代に分けて比べるのが基本です。そのうえで、業種・企業規模・職種のどれが変わる転職なのかを確かめると、年収の見通しを立てやすくなります。

いまの年収を統計と比べるときは年齢・規模・職種をそろえる

いまの勤め先の年収が高いか低いかを判断するときは、製造業全体の平均ではなく、年齢・企業規模・職種が近い数字と比べるのが確実です。

たとえば、従業員100〜999人のメーカーで働く35〜39歳の場合、この記事の試算で比べる目安は約524万円です。製造業全体の約554万円と比べるより、条件の近い人の中での位置をつかみやすくなります。

想定年収を月給・賞与・残業代に分けて確認する

製造業の大企業では、年収の試算に占める賞与の割合が24.5%あり、月の超過実労働時間も16時間です。想定年収の総額だけを比べると、内訳の違いを見落とすことがあります。

提示された年収を比べるときは、次の点を求人票や面接で確認しておくと安心です。

業種・企業規模・職種のどれが変わるかで差の大きさが違う

ここまで見てきた統計の差を、転職で変わる「軸」ごとにまとめました。

表の差は、それぞれの区分で働く人の平均の差です。転職した人の年収がその分だけ変わることを示すものではありません。自分の経験がどの軸で評価されやすいかを考えたうえで、比べる相手を選んでください。

業界を問わず使える考え方は、業界を問わず年収を上げる転職の進め方にまとめています。

賞与の支給時期と退職のタイミングもあわせて考える

賞与の比重が大きい会社では、退職の時期によって受け取れる賞与が変わることがあります。支給日に在籍していることを条件にしている会社もあるため、いまの勤め先の規程を確認してから退職日を決めてください。詳しくは賞与を受け取ってから退職する時期の考え方で解説しています。

年収以外の条件もあわせて比べる

年収の水準が高い職場でも、交替勤務や転勤の有無、休日数などの条件は会社によって異なります。年収と働き方の両方を並べて比べたい方は、働きやすい職場かどうかを見分ける観点も参考になります。

よくある質問

メーカーへの転職を考えるなら｜おすすめの転職サービス

まとめ｜メーカーの年収は「業種・企業規模・職種」の3つに分けて見る

メーカー（製造業）の年収は、全体の平均では全産業をやや上回ります。ただ、その中身は業種・企業規模・職種によって大きく異なります。以下は厚生労働省の統計（10人以上の民営事業所の一般労働者）による年収の試算です。