在職中の転職活動の進め方｜働きながら転職する流れ・スケジュールを解説

「働きながら転職活動なんてできるのだろうか」「先に会社を辞めて、活動に専念したほうがいいのでは」と迷っている方は多いのではないでしょうか。

結論として、在職中でも転職活動は進められます。給与を受け取りながら動けるため、収入の不安を抱えずに求人を比べられる点が大きなメリットです。ただし、仕事が忙しくて時間を確保できない場合や、心身の負担が大きい場合は、退職後のほうがよい場合もあります。

この記事では、在職中と退職後の違い、働きながら転職活動を進める手順、仕事との両立のしかた、内定から入社までの流れを解説します。読み終えるころには、自分は在職中に活動すべきか、何から始めればよいかを判断できるようになります。

給与があるため、生活費の心配から希望条件に合わない求人に妥協して応募することを避けやすくなります。また、希望に合う求人が見つからなければ、現職を続けるという選択肢も残せます。

今の仕事内容や待遇と比べながら求人を見られるので、転職先に何を求めるかが具体的になりやすい点もメリットです。

在職中に転職活動するデメリット

在職中の活動では、時間と体力の確保や、面接・入社日の調整が負担になりやすくなります。

仕事を終えてから求人を調べたり書類を作ったりするため、繁忙期には活動が止まってしまうこともあるでしょう。企業の面接は平日の日中に行われることも多く、有給休暇の取得や企業への日程の相談が必要です。内定後も、引き継ぎを終えて退職するまでの期間を見込んで入社日を決めなければなりません。

こうした負担を減らす方法は、「働きながら転職活動を続けるためのポイント」で紹介します。

退職してから転職活動する選択肢もある

仕事が忙しく時間を確保できない人や、心身の負担が大きい人は、退職してから活動する方法もあります。

長時間労働で求人を調べる余裕がない場合や、心身の不調がある場合に在職中の活動を続けると、負担がさらに大きくなるおそれがあります。退職してから時間をかけて自己分析や企業研究に取り組んだほうが、納得できる転職につながることもあるでしょう。

退職後に活動する場合は、収入が途切れる期間の生活費を準備しておくことが大切です。

雇用保険の基本手当（いわゆる失業手当）は、正当な理由のない自己都合退職の場合、受給資格決定後の7日間の待期期間に加えて、原則1か月の給付制限があります（2025年4月1日以降の退職）。

ただし、退職日からさかのぼって5年間に、正当な理由のない自己都合退職によって2回以上受給資格決定を受けている場合は、給付制限が3か月となります。また、一定の教育訓練などを受けた場合は、給付制限が解除されることがあります。

※ 参考元：厚生労働省「令和７年４月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます」

次の仕事を決めずに退職するかどうか迷っている場合は、次の仕事が決まる前に退職する場合の判断基準も参考にしてください。

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、転職活動を始めてから前職を離職するまでの期間は「1か月以上3か月未満」が28.8％で最も多く、「1か月未満」の18.3％と合わせると47.1％でした。一方、「3か月以上6か月未満」も15.7％あり、期間には個人差があります。

なお、この統計は転職先への入社までの期間を示すものではなく、「転職活動期間なし」と回答した23.6％の人も含まれています。3か月で転職活動が終わると決めつけず、余裕をもった計画を立てましょう。

※ 参考元：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」表19

そもそも転職活動をいつ始めるかに迷っている場合は、転職活動を始めるタイミングも確認してみてください。

STEP1｜転職理由・希望条件を整理する

最初に、なぜ転職したいのかと、転職先に求める条件の優先順位を整理します。

転職理由がはっきりしないまま求人を探すと、待遇や知名度だけで応募先を選び、入社後に同じ不満を抱えることがあります。「今の職場の何が不満か」だけでなく、「転職先で何を変えたいか」まで書き出してみましょう。

希望条件は、年収・勤務地・仕事内容・働き方などの項目ごとに、譲れないものと妥協できるものに分けておきます。現職への不満の裏返しだけで条件を決めると、ほかの大切な条件を見落としやすくなるため注意が必要です。

STEP2｜求人を調べて応募書類を準備する

求人を調べて転職市場の状況をつかみながら、履歴書と職務経歴書を準備します。

転職サイトや転職エージェントで求人を探し、希望する職種や業界でどのような経験・スキルが求められているかを確認しましょう。求人を見比べるうちに、希望条件のなかで実現しやすいものと難しいものが見えてきます。必要に応じて、STEP1で決めた優先順位を見直してください。

職務経歴書は応募先ごとに強調する経験を変えることが多いため、基本となる職務経歴書を先に作っておくと、応募のたびに一から書く手間を減らせます。最初から大量に応募するのではなく、条件に合う求人を絞り込んでから応募に進みましょう。

STEP3｜求人へ応募し選考を受ける

応募後は書類選考と面接に進み、在職中は面接の日程を仕事と調整する必要があります。

選考は書類選考のあとに面接を行う流れが一般的ですが、面接の回数は企業によって異なります。面接が平日の日中に設定された場合は、有給休暇や半休を使うか、業務時間外や土日に面接してもらえないか企業に相談しましょう。オンライン面接に対応している企業であれば、移動の時間を減らせます。

平日に休みを取りにくい場合の対処法や日程調整のメール例文は、在職中に平日の面接を調整する方法で詳しく解説しています。

STEP4｜内定後に労働条件を確認して退職を申し出る

内定が出たら、労働条件を書面で確認してから、現職に退職を申し出ます。

内定が出ても、労働条件を確認する前に退職を申し出るのは避けましょう。労働条件通知書などの書面で、給与・勤務地・仕事内容・勤務時間・入社日などが、面接で聞いていた内容と一致しているかを確認します。不明な点があれば、内定を承諾する前に企業へ問い合わせてください。

条件に納得して内定を承諾したら、現職の就業規則で退職を申し出る時期の定めを確認し、直属の上司に退職の意思を伝えます。引き継ぎにかかる期間も考えて、余裕をもって伝えることが大切です。

STEP5｜退職日・入社日を調整する

現職の退職日と転職先の入社日は、引き継ぎと有給休暇の消化を含めて逆算して決めます。

入社日を決める前に、次の点を確認しておきましょう。

転職先には、内定を承諾する段階で入社できる時期を伝え、現職との調整がつかない場合は早めに相談しましょう。退職日と入社日の間が空く場合は、その期間の健康保険や年金の手続きが必要になることもあります。

担当者とのやり取りにも時間はかかるため、どの作業を任せたいかを決めてから利用すると、効率よく進められるでしょう。面談の受け方や担当者への伝え方は、転職エージェントの使い方で解説しています。

次の表では、在職中の転職活動で利用しやすい3つのサービスを、受けられる主な支援とあわせて比べています。

※ 各社の公式サイトの情報（2026年10月15日確認）

リクルートエージェントは、株式会社リクルートが運営する転職エージェントです。公開求人は約82万件、非公開求人は約24万件あり、業界や職種を問わず幅広い求人から比べられます。

※2026年9月29日時点。表示件数は採用予定数

在職中の人にとって使いやすいのは、企業との面接日程の調整をキャリアアドバイザーが代わりに行ってくれる点です。応募書類の添削や面接対策に加えて、内定後の年収交渉も任せられるため、仕事の合間に自分で企業とやり取りする手間を減らせます。

面談は土日や平日の夜など、都合のつく時間に調整してもらえます。電話での面談にも対応しているので、日中に時間を取りにくい人でも最初の相談を始めやすいでしょう。

求人の数が多いぶん、紹介される求人も多くなりがちです。希望する条件や転職したい時期を最初の面談で具体的に伝えておくと、条件に合う求人に絞って紹介を受けやすくなります。

dodaは、パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービスです。自分で求人を探せる転職サイトと、キャリアアドバイザーが支援するエージェントサービスを、ひとつの登録で使い分けられます。

エージェントサービスでは、履歴書・職務経歴書の添削や模擬面接などの面接対策に加え、面接日程の調整など企業とのやり取りを代行してもらえます。内定後には入社日の調整や、円満に退職するためのアドバイスも受けられるため、退職と入社のタイミングを合わせたい在職中の人に向いています。

キャリアカウンセリングは原則としてオンラインか電話で行われ、拠点での対面の相談は原則として行っていません。自宅から相談できるので、通勤時間や休日を使って活動を進めやすいでしょう。

登録から転職が決まるまで、費用はかかりません。普段は転職サイトで求人を探し、応募書類や面接に不安があるときだけエージェントに相談するといった使い方もできます。

ビズリーチは、経営幹部や管理職などのプロフェッショナル人材向けの転職サイトです。年収1,000万円以上の求人が5割以上を占め、登録した職務経歴を見た企業やヘッドハンターからスカウトが届きます。

※2026年1月末時点

在職中の人にとっての利点は、職務経歴を登録しておけば、求人を探す時間を取れない時期でもスカウトを受け取れることです。届いたスカウトの内容から、自分の経験がどのような企業や役職で求められているかを確かめられます。

ビズリーチ自身が求人を紹介するのではなく、企業やヘッドハンターと直接やり取りする仕組みです。導入企業は累計4万5,800社以上、登録しているヘッドハンターは9,500人以上にのぼります。

※2026年7月末時点

基本的な機能は無料で使えます。一部の機能は有料会員向けですが、自分で申し込まない限り料金はかかりません。書類の添削や面接日程の調整までまとめて任せたい場合は、転職エージェントとの併用も検討しましょう。