新卒入社後の転職タイミングはいつ？第二新卒として動く時期と判断基準

新卒で入社した会社を辞めたいと考えたとき、「今すぐ動くべきか、3年待つべきか」と迷う人は少なくありません。

結論からいえば、新卒入社後の転職タイミングに、全員へ共通する正解の勤続年数や月はありません。入社1年未満・1〜3年・3年以上では、選考で説明すべき経験や採用側から見られるポイントが異なるためです。

また、第二新卒に該当するかどうかだけでなく、転職理由や現在の職場環境をもとに判断する必要があります。なお、第二新卒の転職では4月入社が話題になりますが、必ず4月まで待つ必要はありません。

本記事では、勤続期間別の判断基準、転職活動を始める時期、早期転職の注意点を解説します。

株式会社ウェヌシス代表取締役
成田大輝

株式会社ウェヌシス代表取締役として、ひとり情シス・兼任情シスなど多忙な担当者の知識アップデートをサポートする研修事業を手掛ける。自身も2度の転職経験を持ち、その体験を活かして年間100本以上の転職・キャリア記事を執筆。実務体験に基づく教育と執筆活動で、IT分野の人材育成とキャリア形成を後押ししている。

保有資格

• 情報技術能力検定試験 2級
• MOS Excel 2016
• ITパスポート試験
• 基本情報技術者試験
• 情報セキュリティマネジメント試験

新卒入社後の転職タイミングは勤続年数と状況で判断する

新卒入社後の転職に、全員に共通するベストな勤続年数はありません。ただし、入社からの期間によって、選考で評価されやすい経験や、面接で説明を求められる内容は変わります。20代前半・後半で異なる転職タイミングの判断基準を知りたい方はこちらをご覧ください。

そのため、まずは自分の勤続期間に応じた特徴を把握したうえで、転職理由や現在の職場環境と合わせて判断することが大切です。

ここからは、新卒入社後の転職タイミングについて解説します。

入社数カ月〜1年未満は転職理由と緊急性を確認する

入社から1年未満での転職では、社会人経験や実績が少ないため、選考で早期離職の理由を確認される可能性が高くなります。

厚生労働省の調査でも、令和6年3月卒業の大卒就職者のうち10.1％が1年目で離職しており、早期離職自体は珍しいものではありません。そのため、まずは「なぜ辞めたいのか」を整理し、今すぐ動く必要があるかを見極めましょう。

※参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和6年）」

ただし、ハラスメントや心身への強い負担、採用時に説明された条件との重大な相違がある場合は、1年を無理に待つ必要はありません。すぐに退職を決断するのではなく、在職したまま求人を確認したり、転職エージェントへ相談したりする方法もあります。

入社1〜3年は第二新卒として転職を検討しやすい

入社1〜3年程度は、一定の社会人経験を積みながらも、経験やスキルだけでなく将来性・適応力を評価する求人を探しやすい時期です。基本的なビジネスマナーが身についている点は、新卒にはない強みとして評価されやすいでしょう。

ただし、注意したいのは、第二新卒に法律上の統一された定義はないという点です。一般的には卒業後3年以内を指すことが多いものの、対象となる年齢・卒業後の年数・就業経験の条件は企業によって異なります。

「3年以内なら必ず第二新卒枠で応募できる」と思い込まず、応募前に求人票に記載された条件を個別に確認しておくようにしましょう。そのうえで、転職理由と希望条件を整理してから行動に移すことが重要です。

入社3年以上は経験を活かす転職へ切り替える

入社3年以上になると、選考で見られるポイントが変わってきます。

マイナビが人事担当者1,600名に実施した「中途採用実態調査2025年版」によると、中途採用を行った理由は「即戦力の補充」が48.4％と最も多く、企業の約半数が経験・スキルを持つ人材を求めていることがわかります。

※参考：株式会社マイナビ「中途採用実態調査2025年版」

そのため、将来性や適応力といったポテンシャルだけでなく、担当してきた業務内容、身につけたスキル、仕事で挙げた成果を具体的に説明する必要性が高まります。

「3年働いたから有利になる」と考えるのではなく、応募先の企業で活かせる経験があるかどうかを確認しましょう。勤続年数そのものではなく、その期間で何を経験したかが評価の対象になると考えてください。

今すぐ転職を検討するケースと待つケースを見分ける

転職のタイミングは、勤続年数だけでなく「なぜ転職したいのか」という理由から判断することが重要です。

同じ不満に見えても、自分の努力や社内での相談によって改善できる問題と、改善が難しい問題では、取るべき行動が異なります。「とりあえず3年続ける」と「嫌ならすぐ辞める」のどちらか一方に偏るのではなく、まずは自分の状況を整理してみましょう。

ここからは、今すぐ転職すべきかどうかを判断するポイントについて解説します。

心身や労働環境に問題があるなら年数を待たない

ハラスメントを受けている、長時間労働が常態化している、心身に強い負担を感じている、採用時に提示された労働条件と実態が大きく異なるといった場合は、無理に働き続ける必要はありません。

勤続年数よりも、自分の健康と安全を優先してください。体調に不安がある場合は、我慢を続けず医療機関への相談を検討しましょう。

また、職場の問題については、社内の相談窓口のほか、厚生労働省が全国に設置している「総合労働相談コーナー」など、社外の窓口でも無料で相談できます。

※参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」

転職活動と並行して、こうした窓口を利用しながら状況を整理する方法もあります。

相談や異動で改善できる問題か確認する

配属先や担当業務への不満、人間関係の悩み、教育体制の不足などは、社内での対応によって改善できる可能性がある問題です。

すぐに退職を決断する前に、上司や人事への相談、異動願いの提出といった選択肢がないか確認してみましょう。特に入社から日が浅い場合、時間の経過や部署の変化によって状況が変わることもあります。

ただし、改善を待つ場合でも、無期限に我慢を続けるのは避けてください。「半年後の異動希望が通らなければ転職活動を始める」など、いつまでに改善しなければ次の行動に移るか、再判断する時期をあらかじめ決めておくことが重要です。

期限を決めておくことで、ずるずると現状を続けてしまう事態を防げます。

現職で得られる経験と待つメリットを比較する

緊急性の高い問題がない場合は、今の会社に残ることで得られる経験と、転職を待つことによるデメリットを比較してみましょう。判断の目安は以下のとおりです。

数カ月待つことで応募先へ説明できる経験が明確に増えるのであれば、その時期まで待つ判断にも意味があります。一方で、待つ期間と得られるものを具体的に説明できない場合、勤続年数を増やすこと自体が目的になってしまいます。

表の右側に当てはまる項目が多いなら、待たずに情報収集を始めることを検討しましょう。

第二新卒の転職活動は入社希望時期から逆算して始める

転職のタイミングを考えるときは、「転職を考え始める時期」「実際に応募を始める時期」「入社する時期」を分けて整理することが重要です。

新卒採用と異なり、中途採用や第二新卒採用では、通年で募集している企業もあるため、特定の月にこだわりすぎると、かえって希望に合う求人を逃す可能性があります。

基本の考え方は、希望する入社時期から、選考にかかる期間や退職手続き・引き継ぎの期間を逆算して活動を始めることです。

ここからは、第二新卒の転職活動時期について解説します。

4月入社にこだわらず希望求人と準備状況を優先する

4月入社には、新卒社員と同じ時期に入社できるため、企業によっては新人研修を受けられる、同期がいる状態でスタートできるといったメリットがあります。

ただし、すべての第二新卒向け求人が4月入社を前提としているわけではありません。欠員補充や事業拡大による募集の場合、企業はできるだけ早い入社を希望するケースもあります。

希望条件に合う求人が見つかったのであれば、入社月にこだわらず応募を検討しましょう。判断の優先順位は、「入社したい月」よりも「応募したい求人があるか」「選考の準備ができているか」です。

なお、求人が増える月を含む転職タイミングの考え方は、年代やケースを問わず別記事で詳しく解説しています。

希望する入社日から選考と退職手続きを逆算する

入社したい時期が決まったら、そこから逆算して各工程に必要な期間を確認します。転職活動は、次のような流れで進みます。

それぞれに必要な期間は、応募する企業数や選考回数、現在の業務状況によって異なるため、一律には決められません。

特に見落としやすいのが内定後の期間です。退職の申し出については、民法第627条で、期間の定めのない雇用契約では、解約の申入れから2週間を経過することで雇用が終了すると定められていますが、就業規則で1カ月前などの申し出時期を設けている会社もあります。

※参考：e-Gov法令検索「民法」

自社の就業規則を事前に確認しておきましょう。

原則として在職中から転職活動を始める

転職活動は、原則として在職中に始めることをおすすめします。収入を維持したまま求人を比較できるため、「早く決めなければ」という焦りから、条件を十分に確認しないまま応募先を決めてしまう事態を避けられるためです。

特に社会人経験が浅い第二新卒の場合、複数の求人を見比べる時間があること自体が、転職先選びの精度を高めます。

在職中に活動する際は、面接の日程調整が課題になります。有給休暇の取得や、業務時間外・土日の面接を相談する方法など、在職中の転職活動をうまく進める方法は別記事で解説しています。

また、活動していることを職場に知られたくない場合は、情報管理にも注意が必要です。会社の端末やメールアドレスを使わない、同僚に相談しないといった対策があります。

詳しくは、在職中の転職活動がバレないための対策をご確認ください。

なお、心身への強い負担がある場合は、在職を続けることが最優先とは限りません。健康を守ることを優先して判断するようにしましょう。

新卒・第二新卒が転職時期を誤らないための注意点

転職の時期を決める際は、「とりあえず3年」という言葉や、第二新卒という区分そのものにとらわれないことが重要です。

勤続年数や形式的な転職時期を優先すると、自分が転職で実現したいことが後回しになってしまいます。

ここでは、特に注意したい3点を解説します。

「3年続けるべき」にこだわりすぎない

「石の上にも三年」という言葉から、新卒入社した会社は最低3年続けるべきだという考え方があります。しかし、これは統計や制度に基づいた基準ではありません。

実際、厚生労働省の調査によると、令和4年3月に大学を卒業して就職した人のうち、33.8％が3年以内に離職しています。

※参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」

3年以内に会社を辞めること自体は、決して珍しいケースではないといえます。

ただし、データの扱いには注意が必要です。データは離職した人の割合を示すものであり、「3年以内の転職が有利である」「早期に退職しても問題ない」ことを証明する数字ではありません。

離職率と転職の成功率は別のものとして考え、あくまで自分の状況をもとに判断してください。

第二新卒のうちに転職することを目的にしない

第二新卒には明確な定義がなく、応募条件は企業によって異なります。しかし、「卒業後3年以内でなければ不利になる」と考え、期限に追われるように転職活動を進めてしまうケースがあります。

応募のタイミングを急ぐあまり、転職理由の整理や企業研究が不十分なまま選考へ進むと、面接で説得力のある説明ができません。結果として、内定を得られなかったり、入社後に再びミスマッチを感じたりする可能性があります。

重視すべきは、卒業後の年数や年齢そのものではなく、転職によって何を変えたいのか、応募先で何を実現したいのかという点です。準備を整えたうえで応募することを優先しましょう。

早期離職の理由と次の企業選びを整理する

早期に退職する場合、選考でその理由を確認される可能性があります。このとき、退職の事実を隠したり、事実と異なる理由を用意したりするのは避けてください。話に一貫性がなくなり、かえって信頼を損なう結果になります。

大切なのは、退職に至った経緯を自分の言葉で説明できるように整理しておくことです。以下の5点を順に書き出してみましょう。

特に3に関しては、相談や工夫を試みた事実があると、不満だけで辞めたわけではないことが伝わります。この5点がつながっていれば、面接でも一貫した説明ができます。

転職タイミングに迷う新卒・第二新卒におすすめの転職サービス

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新卒・第二新卒の転職タイミングに関するよくある質問

Q1：新卒1年目で転職するのは早すぎますか？

Q2：新卒入社から何年目まで第二新卒ですか？

Q3：第二新卒は4月入社を目指すべきですか？

Q4：転職先が決まる前に新卒入社した会社を辞めてもよいですか？

Q5：入社数カ月でも転職エージェントへ相談できますか？

まとめ｜新卒入社後の転職タイミングは年数だけで決めない

新卒入社後の転職に、全員に共通するベストな勤続年数はありません。入社からの期間だけでなく、転職したい理由、現在の職場環境、今の会社で得られる経験を踏まえて判断することが大切です。

入社1年未満であっても、ハラスメントや心身への強い負担がある場合は、1年や3年待つ必要はありません。

反対に、第二新卒に該当する期間内に転職することや、4月入社することだけを目的に転職を急ぐと、転職理由が整理されないまま応募することになる可能性があります。

転職活動は、原則として在職中から情報収集や応募を進めましょう。判断が難しい場合は、転職サービスに相談し、実際の求人と現職を比較しながら考えてみてください。

株式会社ウェヌシス代表取締役
成田大輝

株式会社ウェヌシス代表取締役として、ひとり情シス・兼任情シスなど多忙な担当者の知識アップデートをサポートする研修事業を手掛ける。自身も2度の転職経験を持ち、その体験を活かして年間100本以上の転職・キャリア記事を執筆。実務体験に基づく教育と執筆活動で、IT分野の人材育成とキャリア形成を後押ししている。

保有資格

• 情報技術能力検定試験 2級
• MOS Excel 2016
• ITパスポート試験
• 基本情報技術者試験
• 情報セキュリティマネジメント試験

参考サイト

• 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」
• 株式会社マイナビ「中途採用実態調査2025年版」
• 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
• e-Gov法令検索「民法」
• 厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」