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あけおめ退職とは?年始に転職するメリット・デメリットと1月入社の進め方

この記事でわかること
- あけおめ退職の意味と、年末年始に「会社を辞めたい」と感じた正社員が約3割いるという調査結果
- 年始から転職活動を始めるメリットと、勢いだけで退職や転職先を決めるリスク
- 1月入社と1月から活動を始める場合の違いと、4月入社を考える場合も年始から動ける理由
年末年始の休みに仕事から離れ、「今年も今の会社で働き続けていいのだろうか」と考えた方もいるのではないでしょうか。年明けに出社したら同僚が辞めていた、という経験を指す「あけおめ退職」も話題になっています。
マイナビの調査では、正社員の30.8%が年末年始休暇を通じて「今の会社を辞めたい」と思ったことがあると回答しました。とはいえ、年始の勢いだけで退職を決める必要はありません。給与や仕事内容、人間関係などへの不満が以前から続いているなら、年始を転職活動のきっかけにするのはひとつの選択肢です。
この記事では、あけおめ退職の意味と調査結果、年始に転職活動を始めるメリット・デメリット、1月入社や4月入社を考える場合の動き方を解説します。すぐに退職を決めなくても、求人を見るところから始められることがわかるはずです。
あけおめ退職とは?年末年始に「会社を辞めたい」人は約3割
「あけおめ退職」とは、年末年始休暇が明けて出社したときに、同僚や先輩などの身近な人が退職していたという経験を指す言葉です。法律や公的な制度の用語ではなく、株式会社マイナビが2025年12月に発表した「年末年始休暇と転職に関する調査」で、このように定義されています。同じ調査では、年末年始休暇を通じて「今の会社を辞めたい」と思ったことがある正社員も約3割いました。
「あけおめ退職」に関する調査結果(年末年始休暇がある20〜50代の正社員)
項目 | 割合 | 数値の読み方 |
|---|---|---|
「あけおめ退職」を経験したことがある | 28.4% | 年明けの出社時に、身近な人が退職していた経験がある人の割合 |
20代の「あけおめ退職」経験率 | 41.1% | 20代の回答者のうち、身近な人の退職を経験した人の割合(20代本人が退職した割合ではない) |
年末年始休暇を通じて「今の会社を辞めたい」と思ったことがある | 30.8% | 辞めたいと感じた経験がある人の割合(実際に退職した割合ではない) |
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※ 参考元:株式会社マイナビ「『あけおめ退職』とは? ~年末年始休暇と転職に関する調査~」図1〜図3
28.4%は、回答者自身が年始に退職した割合ではありません。年明けに出社したら同僚などが辞めていた、という経験をしたことがある人の割合です。20代の41.1%も同じ意味の数値です。マイナビは、20代は転職率が比較的高いため、身近な人の退職を知る機会が多い可能性があると説明しています。
一方、30.8%は回答者本人の気持ちに関する数値で、年末年始休暇を通じて正社員の約3人に1人が「今の会社を辞めたい」と思ったことがあるという結果でした。ただし、辞めたいと感じたことと、実際に転職活動を始めたり退職したりすることは別です。
また、あけおめ退職を経験したときの気持ちとして、「寂しい」「驚き」に加え、「今よりも良い条件の職場を見つけている」「将来を考えて行動している」といった、羨望に近い回答も見られました。身近な人の退職をきっかけに、自分の働き方を考え直す人もいるでしょう。
年末年始に辞めたいと感じても、すぐに退職を決める必要はありません。まずはそう感じた理由を整理し、これからどう動くかを考えることが大切です。
なぜ年末年始に仕事を辞めたくなる?
年末年始に辞めたい気持ちが強くなる理由は、休み明けに仕事へ行くのが憂うつになるからだけではありません。仕事から離れて働き方を振り返る時間ができることや、家族・友人との会話、以前から抱えていた不満が重なることが背景にあると考えられます。主な3つの背景を見ていきましょう。
仕事から離れて今の働き方を見直す時間ができる
長い休みで仕事から距離を置くと、今の働き方を落ち着いて振り返りやすくなります。
普段は目の前の業務に追われ、今後のキャリアを考える時間を取りにくい人も多いでしょう。年末年始はまとまった期間、仕事から離れられるため、「この働き方を続けてよいのか」と考えるきっかけになります。
マイナビの調査では、年末年始休暇で辞めたいと思ったタイミングは「連休中」が18.5%で、「連休明け」の12.3%をやや上回りました。休み明けの憂うつさだけでなく、休暇中に働き方を振り返ることも、辞めたい気持ちにつながっている可能性があります。
ただし、休暇中に今の職場の良さにあらためて気づく人もいます。
家族や友人と話して自分の働き方を見直す
帰省や同窓会で周りの人と話すことが、自分の働き方を見直すきっかけになる場合があります。
久しぶりに会った家族や友人と給与や働き方、転職の話をすると、自分の今の状況と比べてしまうこともあるでしょう。マイナビも、帰省や友人との会話で現状を見直す機会が増えることが、辞めたい気持ちを高める要因になっている可能性を挙げています。
ただし、他人との比較だけで退職を決めると、自分にとって大事な条件を見落とすおそれがあります。比べて気になった点は、自分が仕事に何を求めているかを考える材料にしましょう。
以前からあった給与・業務量・人間関係への不満が表面化する
年末年始の「辞めたい」は、以前からあった不満が休暇をきっかけに表に出たものかもしれません。
マイナビの調査では、年末年始休暇で辞めたいと思ったきっかけとして、「給与や待遇への不満」「業務量の多さ」「人間関係の疲れ」などが挙がっています。日々の忙しさのなかで後回しにしていた不満が、仕事から離れたことで意識されやすくなったとも考えられます。
次のような不満が長く続いていないか、振り返ってみましょう。
- 給与・待遇が仕事内容や成果に見合っていない
- 業務量が多く、休みの日も仕事のことが頭から離れない
- 上司や同僚との人間関係に疲れている
- 今の仕事内容にやりがいを感じにくい
- 会社の将来や自分のキャリアに不安がある
こうした不満が以前から続いているなら、年末年始の「辞めたい」は一時的な気分ではない可能性があります。
※ 参考元:株式会社マイナビ「『あけおめ退職』とは? ~年末年始休暇と転職に関する調査~」図3・図4
年始に転職活動を始めるメリット・デメリット
年末年始に「転職したい」と感じたなら、すぐ会社を辞める必要はありませんが、求人を見たり転職活動を始めたりすることはできます。年始から動くメリットがある一方、「早く辞めたい」という気持ちだけで転職先を決めないことが大切です。「退職すること」と「転職活動を始めること」は分けて考えましょう。
年始から転職活動を始めるメリット
年始から動き始めると、休暇中に考えた希望を行動に移し、自分の選択肢を早めに把握できます。
- 年末年始に整理したキャリアの希望を、具体的な行動に移せる
- 今どのような求人が募集されているかを確認できる
- 在職中なら、収入を保ちながら転職先を探せる
- 今の会社の条件と他社の条件を比べられる
- 転職を決めていなくても、自分の市場価値や選択肢を把握できる
休暇中に「転職したい」と考えても、仕事が始まると忙しさで気持ちが薄れ、何も変わらないまま1年が過ぎることもあります。考えたことが新しいうちに、希望する職種の求人を検索したり、転職エージェントに登録したりと、小さな行動から始めてみるとよいでしょう。
他社の求人を見ると、今の会社の給与や働き方を客観的に判断しやすくなります。求人を見た結果、今の会社に残ると決めることもできます。「辞める」かどうかを決める前に、まず「転職活動を始める」という選択肢を持っておきましょう。
年始の勢いだけで転職を急ぐデメリット
年始に転職活動を始めること自体に問題はなく、気をつけたいのは焦って決めてしまうことです。
休み明けは仕事への気持ちが落ち込みやすく、「とにかく早く今の会社を辞めたい」という思いが強くなりがちです。その気持ちを優先すると、次のような失敗につながるおそれがあります。
- 休み明けの気持ちだけで、先に退職を決めてしまう
- 希望条件を整理しないまま応募する
- 企業研究が足りず、入社後に希望条件や社風とのミスマッチに気づく
- 早く入社できることを優先して、希望に合う求人を諦める
いずれも、年始という時期そのものではなく、急いで決めようとすることから起こりやすい失敗です。時期の有利・不利を気にするより、自分の希望に合う求人を、納得できるまで比べて選べているかを重視しましょう。
4月入社を目指す場合も年始から転職活動を始められる
4月入社を希望する場合も、年始から転職活動を進められます。
一般的な選考や退職交渉にかかる期間を考えると、年始から求人を確認して応募を進めることで、4月入社を目指しやすくなります。リクルートエージェントによると、4月入社を想定した求人は早ければ前年の11月ごろから出てくることがあり、多くの求人から選びたいなら12〜1月ごろから情報収集・応募を始めるのが目安とされています。また、仕事を続けながら転職活動を行う場合の期間は、一般的に3カ月程度が目安です。
4月入社を目指す場合のスケジュールの一例
時期 | 4月入社を目指す場合の動き方の一例 |
|---|---|
12〜1月 | 情報収集・応募書類の準備・求人への応募 |
1〜2月 | 書類選考・面接 |
2月前後 | 内定・労働条件の確認 |
2〜3月 | 退職の申し出・引き継ぎ |
4月 | 入社 |
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※ 参考元:リクルートエージェント「4月入社を目指す転職ならいつから動くとよい?活動スケジュール・メリット・注意点も解説」
かかる期間は企業や本人の状況によって変わるため、あくまで一例です。リクルートエージェントは、厚生労働省の有効求人数の推移をもとに1〜3月に求人数が増える傾向があることや、年度の区切りで仕事を整理しやすいことを、4月入社のメリットとして挙げています。一方で、年度末の忙しい時期と転職活動が重なることもあります。4月入社にこだわりすぎず、希望に合う求人があれば時期にかかわらず応募を検討しましょう。
1月入社・1月からの転職活動はいつから動く?
「1月入社」と「1月から転職活動を始めること」は別です。1月入社を希望する場合は前年から準備する必要がありますが、年始に転職を考え始めた場合は、数カ月先の入社も含めて進めれば問題ありません。自分がどちらに当てはまるかを確認しておきましょう。
1月入社を目指すなら前年から準備する
1月入社を目指すなら、前年の秋ごろには転職活動を始めておく必要があるケースが多くなります。
転職活動には、求人探しや応募書類の準備、書類選考と面接、内定後の退職交渉と引き継ぎといった段階があります。仕事を続けながらの転職活動は一般的に3カ月程度が目安とされているため、1月入社から逆算して、前年の10月ごろを目安に準備・応募を始めると、選考や退職交渉の時間を確保しやすくなります。
※ 参考元:リクルートエージェント「4月入社を目指す転職ならいつから動くとよい?活動スケジュール・メリット・注意点も解説」4月入社を目指す際の転職活動スケジュール例
選考にかかる期間は企業や職種によって異なり、面接の回数や内定までの日数もさまざまです。年末年始は企業も休みに入るため、12月の後半から1月の初めにかけては、選考や入社の手続きが進みにくい場合もあるでしょう。
始める月だけで入社月を決めつけず、応募先の選考スケジュールや、現職の退職手続きにかかる期間を確かめながら進めてください。
1月から転職活動を始めるなら数カ月先の入社も考える
年始に転職を考え始めた場合は、1月中の入社にこだわらず、数カ月先の入社を見据えて進めます。
年末年始に「辞めたい」と感じて1月から転職活動を始める場合、同じ1月中に入社するのは現実的ではありません。応募から内定、退職までの期間を考えると、3〜4月以降の入社を視野に入れておくのが現実的です。
入社の時期を急ぐあまり、希望条件を下げて応募先を選ぶのは避けたいところです。今の会社をすぐに辞めず、在職中に求人を探せば、時間をかけて求人を比べられます。
「1月入社」と「1月から活動開始」の違い
状況 | 転職活動の進め方 | 入社時期の考え方 |
|---|---|---|
1月入社を目指す | 前年の秋ごろから準備・選考を進める | 1月 |
1月に転職を考え始めた | 年始から情報収集・応募を始める | 数カ月先も視野に入れる |
4月入社を目指す | 年始から応募を進める選択肢がある | 4月前後 |
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何月に動き始めるのがよいか、年代や状況ごとの考え方は転職活動を始めるタイミングの考え方で紹介しています。
あけおめ退職で後悔しないために転職前に確認したいこと
年始に転職を考え始めたら、応募を進める前に確認しておきたいことが3つあります。辞めたい理由が転職で解決できるか、先に退職する必要があるか、退職日と入社日をどう決めるかです。転職を思いとどまるためではなく、納得して転職先を選ぶために整理しておきましょう。
「辞めたい理由」が転職で解決できるか整理する
辞めたい理由を書き出し、次の職場で何を変えたいのかまで整理しておきます。
「今の会社が嫌だ」という気持ちだけで転職先を探すと、求人を選ぶ基準が定まらず、入社後に同じ不満を抱える可能性があります。給与、人間関係、業務量、仕事内容、働き方、会社の将来、キャリアのうち、何が一番の不満なのかを書き出してみましょう。
そのうえで、「次の職場では何を変えたいのか」を具体的にします。例えば業務量が不満なら、残業時間や休日の取りやすさを求人選びの条件にできます。上司との関係が原因なら、異動など社内で解決できないかも考えておくと、転職すべきかを判断しやすくなるでしょう。
今の気持ちが一時的なものか、本当に退職を考えたほうがよい状態かを見極めたい方は、仕事の辞め時を判断するサインも参考にしてください。
転職先が決まる前に退職する必要があるか考える
退職しなくても転職活動はできるため、辞めるかどうかは求人を見てから決めても遅くありません。
在職中に転職活動を進めれば、収入を保ちながら求人を比べられます。まず選択肢を増やし、「辞めるかどうか」は後から決めるという順番でも問題ありません。
ただし、体調を崩している場合や、ハラスメントを受けている場合は事情が異なります。先に休んだり退職したりすることを優先したほうがよいケースもあります。体調に不安があるときは医師に、職場のトラブルは社内外の相談窓口に相談しましょう。
転職先が決まる前に退職するか迷っている場合は、次の仕事が決まる前に会社を辞めるときの判断軸も確認してみてください。
退職日・入社日・引き継ぎを確認する
転職先の入社可能日を確認し、就業規則や引き継ぎにかかる期間を踏まえて退職日と入社日を調整します。
退職日を決める前に、次の点を確認しておきましょう。
- 就業規則で定められた退職の申し出の時期
- 担当業務の引き継ぎにかかる期間
- 残っている有給休暇の日数と消化の予定
- 転職先が希望する入社日
就業規則や引き継ぎの状況を確認し、余裕をもって退職の意思を伝えましょう。転職先には、内定を承諾する段階で入社できる時期を伝え、調整が難しい場合は早めに相談してください。
上司への切り出し方や伝える時期は、退職を上司に伝えるタイミングと伝え方で詳しく解説しています。
年始に転職するなら転職サービスも活用する
転職すると決めきれていなくても、求人を見ることはできます。転職エージェントを利用すれば、今どのような求人があるかを確認できるほか、1月入社や4月入社など、希望する入社時期についても相談できます。
現職を辞める前に転職市場の状況を知っておくと、今の会社に残るか転職するかを判断しやすくなるでしょう。4月まで待つか今動くかで迷っている場合も、まず今どんな求人があるのかを確認することで、判断材料を増やせます。
転職サービスに登録したからといって、必ず転職しなければならないわけではありません。求人の紹介を受けたうえで、今の会社に残ると決めることもできます。
転職活動を始めるときにおすすめの転職サービス3選
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【Q&A】あけおめ退職・年始の転職に関するよくある質問
あけおめ退職とは何ですか?
年末年始休暇が明けて出社したときに、同僚や先輩などの身近な人が退職していたという経験を指す言葉です。
法律や公的な制度の用語ではなく、マイナビの「年末年始休暇と転職に関する調査」でこのように定義されています。
あけおめ退職をした人が28.4%という意味ですか?
いいえ、28.4%は回答者本人が年始に退職した割合ではありません。
マイナビの調査で、年明けの出社時に同僚などの身近な人が退職していた経験がある正社員の割合です。20代の41.1%も同じく、身近な人の退職を経験した割合を示しています。
年末年始に会社を辞めたいと思う人は多いですか?
マイナビの調査では、正社員の30.8%が年末年始休暇を通じて「今の会社を辞めたい」と思ったことがあると答えています。
辞めたいと思ったタイミングは「連休中」が18.5%、「連休明け」が12.3%でした。ただし、辞めたいと感じたことと、実際に退職することは別です。
年始から転職活動を始めても遅くありませんか?
遅くありません。年始は、休暇中に考えたキャリアの希望を行動に移しやすい時期です。
すぐに退職を決める必要はなく、まずは求人を見るなどの情報収集から始めても問題ありません。在職中に進めれば、収入を保ちながら転職先を比べられます。
1月から転職活動を始めたら何月入社になりますか?
選考や退職手続きの進み方によりますが、数カ月先の入社を想定しておくのが一般的です。
仕事を続けながらの転職活動は3カ月程度がひとつの目安とされており、1月に始めた場合は3〜4月以降の入社を視野に入れておくとよいでしょう。入社月を早めることだけを優先して、希望条件を下げないように注意してください。
4月入社まで待った方がいいですか?
4月まで転職活動を待つ必要はなく、4月入社を希望する場合も年始から動き始められます。
リクルートエージェントでは、4月入社を目指すなら12〜1月ごろから情報収集や応募を始めることをひとつの目安としています。4月入社にこだわりすぎず、希望に合う求人があれば時期にかかわらず応募を検討しましょう。
年始に退職を伝えても問題ありませんか?
年始だから退職を伝えてはいけない、という決まりはありません。
伝える時期は、就業規則で定められた退職の申し出の時期や、引き継ぎにかかる期間を確認したうえで決めましょう。具体的な伝え方は退職の切り出し方と伝え方で確認できます。
まとめ|年始に辞めたいと感じたら、まず求人を見ることから始める
年末年始に「会社を辞めたい」と感じる人は一定数いて、マイナビの調査では正社員の30.8%が、年末年始休暇を通じて辞めたいと思ったことがあると答えています。ただし、年始の勢いだけで退職を決める必要はありません。
一方で、給与や業務量、人間関係などへの不満が以前から続いているなら、年始から転職活動を始めてよいでしょう。1月から動く場合も、4月入社を希望する場合も、今どのような求人があるかを見ることは、すぐに始められます。
今の職場に残るか転職するかを判断するためにも、転職サービスなどを活用しながら、情報収集から始めてみてください。






