「MRはやめとけ」と言われる理由は？MR白書で見る人数の推移と、これからの働き方

MR数は11年で約2万人減｜MR白書で見る「やめとけ」と言われる根拠

MR認定センターの「MR白書」によると、MRの数は2013年度の65,752人をピークに減り続け、2024年度は43,646人でした。11年で約2万2,000人、ピーク時のおよそ3分の1にあたる人数が減っています。

「MRはやめとけ」という声の背景には、こうした人数の減少があると考えられます。ここでは、減り方を年度別・会社の規模別・会社の種類別に確認します。

MR数の推移｜2013年度の65,752人から11年連続で減少

MR白書は、MR認定センターに登録している製薬企業やCSO（MRの派遣・業務受託を行う会社）などへの調査をまとめた報告書です。2025年版は199社が回答し、2025年3月31日時点の人数を「2024年度」として集計しています。

年度ごとのMR数と、前年度からの増減は次のとおりです。管理職はMR数に含まれていません。

2013年度を最後に一度も増えておらず、2018年度以降は毎年1,700〜3,600人ほどのペースで減っています。前年度からの増減は、白書の各年度の人数の差です。

なお、2013年度の値は2014年版の白書によるものです。当時の白書はMRを、医療関係者に「面接」して情報を伝え、訪問する医療機関やエリアなどの担当が特定されている者と説明していました。

2022年版の調査からは、Webや電話だけで活動するMRも分けて数えています。回答企業も2013年度の205社から2024年度の199社へ変わっており、同じ企業を追いかけた比較ではない点を前提に数字を読んでください。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）、「2014年版 MR白書」（2014年）

2024年度は大手企業の減少が大きかった

2024年度のMR数は、前年度より3,073人、率にして6.6%減りました。白書は、それまで4.0〜6.0%の減少が続いていたなかで下げ幅がやや大きかったとし、MRを多く雇ってきた企業の早期希望退職の影響が大きかったとみています。

MRを1,000名以上雇う企業の区分では、企業数が前年度の11社から6社に減り、この区分のMR数は5,751名減りました。この数字には、MRを減らした企業が下の区分へ移った分も含まれます。1年でMRを20%以上減らした企業も、19社（回答企業の9.5%）ありました。

長い目で見ると、MRを1,000名以上雇う企業の比重は大きく変わっています。2013年度と2024年度を比べると、次のとおりです。

2013年度はMRの半数以上が1,000名以上の企業に集まっていましたが、2024年度は500〜999名の企業が4割強を占める形に変わりました。大手が大人数のMRを抱える形が、この11年で大きく変わったことが分かります。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）、「2014年版 MR白書」（2014年）

内資・外資・CSOで減り方は違う

会社の種類別に見ると、減り方には差があります。白書で比較できる2016年度と2024年度の人数は次のとおりです。

製薬企業に所属するMRは内資・外資とも3割以上減った一方で、CSOに所属するコントラクトMRは8年前とほぼ同じ水準を保っています。2024年度の前年度比でも、内資系は90.3%、外資系は97.1%、CSOは97.6%でした。表の増減は白書の人数の差で、卸売販売企業のMR（2024年度は100人）は表から除いています。

こうして見ると、「MRはやめとけ」という言葉は、職種が消えていくことよりも、製薬企業が自社で抱えるMRを絞ってきた流れを映していると読むこともできます。人数が減った背景には、仕事のルールそのものの変化もありました。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

「やめとけ」と言われる背景｜2019年以降に変わった訪問と情報提供のルール

2019年には、厚生労働省の「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」の適用が始まり、MRを含む担当者が守る情報提供のルールが示されました。会社の審査を通った資材だけを使うことが求められるため、MR個人の話し方や工夫で差をつける余地は狭まったと考えられます。

その後も、医師の労働時間の規制やデジタルでの情報提供の広がりなど、MRを取り巻く環境は変わり続けています。主な出来事を年表にすると、次のとおりです。

人数の減少と、情報提供のルールの見直しが、同じ時期に進んできたことが分かります。ここからは、MRの毎日の仕事に関わる3つの変化を順に見ていきます。

販売情報提供活動ガイドライン｜話す内容と資料は社内審査で決まる

このガイドラインは、口頭での説明のように証拠が残りにくい行為などがあったことを背景に策定されました。明確な虚偽誇大とまではいえなくても、不適正な使用を助長しかねない行為も問題とされています。

対象は製薬会社やその委託先、医薬品卸などです。MRやMSL（メディカル・サイエンス・リエゾン）といった名称や所属部門にかかわらず、医療用医薬品の販売情報提供活動を行う担当者が対象になります。

MRの仕事に直接関わる主なルールは、次の3つです。

医師の働き方改革｜面会できる時間は限られやすい

2024年4月からは、医業に従事する医師にも時間外労働の上限規制が適用されています（一部特例あり）。建設業や自動車運転の業務などと同じく、5年間の適用猶予を経て始まった規制です。

医師の勤務時間の管理が厳しくなると、診療の合間や勤務時間外にMRと会う時間は取りにくくなると考えられます。MRの側も、医療機関の都合に合わせながら、限られた時間で必要な情報を伝える工夫が求められます。

※ 参考元：厚生労働省「建設業・ドライバー・医師等の時間外労働の上限規制」（2026年10月確認）

デジタルでの情報提供は広がっても、訪問が中心のまま

MR白書が引用する「MR認定要綱」は、MRを、医療関係者と「面談又は電子ツール等を用いた情報交流」を通じて医薬品の情報を提供・収集・伝達する者と定めています。白書も2022年版から、Webや電話だけで活動するMRを分けて数えるようになりました。

ただし2024年度の内訳を見ると、通常医療機関を訪問して活動するMRが43,174人で、Webまたは電話でのみ活動するMRは472人でした。MR全体の約99%は、いまも訪問を軸に働いています。

ただし、この集計だけでは、デジタル化がMRの必要な人数にどう影響しているかまでは判断できません。訪問とオンラインを組み合わせて情報を届ける力は、これからのMRに求められていくとみられます。ルールの変化は、MRが感じる「きつさ」の中身にも関わっています。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

MRの「きつい」は会社と担当領域で変わる｜ノルマ・転勤・面会・勉強量の出どころ

MRがきついと言われる理由を整理すると、主にノルマ（売上目標）、転勤、医師との面会、勉強量の4つに分かれます。どれがどの程度重くなるかは、会社の規模や内資・外資の違い、担当する疾患領域や地域によって変わります。

「MRはきつい」とひとまとめにせず、自分にとって重くなりそうなものを見極めることがカギになります。4つの出どころと、応募前や面談で確かめておきたいことを表にまとめました。

表の「重くなりやすい条件」は、統計ではなく仕事の仕組みから考えられる目安です。同じ会社でも、配属される領域や地域によって感じ方は変わります。

ノルマ｜売上目標とルールの両立に悩みやすい

MRは製薬会社の営業職にあたり、担当製品やエリアに売上の目標が設けられることがあります。目標を追う点は他の営業職と同じですが、MRの場合は先に見たガイドラインの範囲でしか働きかけができません。

承認された範囲を超えた使い方を勧めることや、他社製品を誹謗・中傷して自社製品が優れていると訴えることは、ガイドラインで禁じられています。数字を追いながら、決められた資材と根拠の範囲で話さなければならないことに、窮屈さを感じる場合があります。

目標の重さは、評価制度の中で実績がどれくらいの比重を占めるかで変わります。営業職全般に共通する悩みとの違いを確かめたい方は、営業職そのものを辞めたくなる理由と、続けたほうがよいケースもあわせて読んでみてください。

転勤｜求人票の「就業の場所の変更の範囲」で確かめられる

全国に営業所を持つ製薬会社では、担当エリアの変更に伴う転勤があり得ます。家族の事情や住まいとの兼ね合いで、転勤の可能性が「やめとけ」と感じる大きな理由になる人もいます。

2024年4月1日からは、会社が労働者を募集するとき、求人票などで「就業の場所の変更の範囲」を示すことが必要になりました。労働契約を結ぶときにも、雇い入れ直後の就業場所に加えて、その変更の範囲を明示することが求められています。

応募の段階で求人票の変更の範囲を確かめ、面接では過去の転勤の頻度や、勤務地を限定する働き方があるかを聞いておくと、入社後のずれを減らせます。

※ 参考元：厚生労働省「令和６年４月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます」、「2024年４月から労働条件明示のルールが変わりました」（いずれも2026年10月確認）

面会と勉強量｜担当領域によって負担の形が違う

面会と勉強量の負担は、担当する領域によって形が変わります。専門性の高い領域ほど医師が求める情報の水準も上がり、学び続ける量は増えやすくなります。

MR白書で、MRの資質を高めるために採用している社内制度を聞いた設問には、142社が記述で答えました。そのうち61社は「なし」でしたが、それ以外で最も多かったのは、専門MR制度や領域別のMR体制などの「領域・専門性強化策」で、28社でした。

継続教育の実務教育でもっとも力を入れた科目も、186社のうち53社が「技能」と答え、最も多くなっています。技能の具体的な内容は、面談やディテーリング（製品説明）のスキルが中心でした。知識に加えて、限られた面会の時間で伝える力が重視されていることがうかがえます。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

心身の不調が続くときは、仕事の判断より先に体を休める

数字のプレッシャーや移動の多さが重なり、眠れない、朝起きられないといった状態が続く場合は、職種の向き不向きを考える前に体調を整えることを優先してください。会社の産業医や、かかりつけの医療機関に相談することも選択肢になります。

休職や部署の異動で負担を減らしたうえで、続けるかどうかを判断する方法もあります。心身の不調が仕事に響いているときの考え方も参考にしてみてください。きつさの出どころが分かったところで、MRという仕事そのものがこれからも続くのかを確認します。

MRはなくなるのか｜制度上の役割と、縮む仕事・残る仕事

MRは減り続けていますが、2024年度も43,646人が働いており、新卒・中途の採用も続いています。MRは省令で役割が定められた職種でもあり、白書や制度を見るかぎり、職種そのものがなくなると判断できる材料は見当たりません。

ただし、同じMRでも縮んでいく働き方と、これからも求められる働き方があります。ここでは、制度上の位置づけ、採用の動き、仕事の変化の順に確認します。

MRは省令で役割が定められている

医薬品の製造販売後の安全管理について定めた厚生労働省の省令を、GVP省令といいます。この省令が定める「医薬情報担当者」は、医療関係者を訪問すること等により安全管理情報を収集し、提供することを主な業務とする者です。目的は、医薬品の適正な使用に役立てることにあります。

同じ省令では、集めた安全管理情報を検討した結果、必要があると認めるときの安全確保の措置の一つとして、医薬情報担当者による医療関係者への情報の提供を挙げています。売り込みだけでなく、副作用などの情報を集めて伝える安全面の役割があることが、MRが残る理由の一つと考えられます。

※ 参考元：e-Gov法令検索「医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器及び再生医療等製品の製造販売後安全管理の基準に関する省令」第2条第5項・第8条（2026年10月確認）

新卒・中途の採用は続いている

2025年4月にMRを新卒で採用した企業は、回答198社のうち68社（34.3%）でした。中途採用は回答193社のうち138社が行っており、正社員として採用した企業が92社、契約社員として採用した企業が9社、両方で採用した企業が37社です。

中途採用者の前職を企業ごとに聞いた結果（複数回答）は、次のとおりです。

中途で採用している企業の多くが、他社でMRを経験した人を受け入れており、他業界から採用した企業は23社にとどまります。白書も、いわゆるハイパフォーマーMRの採用が続いているとし、MR人材の流動性が高まっていると述べています。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

縮む仕事と残る仕事

白書の数字と制度の動きから考えると、MRの仕事は次のように分かれていくとみられます。

この表は将来を言い切るものではなく、2025年時点の数字と制度から考えられる方向です。MR全体の人数は減少していますが、訪問業務の種類ごとに今後どの程度縮小するかは、白書の人数データだけでは判断できません。白書も、生成AIをMR活動にどう取り入れて使いこなすかが、MRに求められる重要な資質の一つになるという見方を示しています。残る仕事の中身が分かると、どんな人がいまのMRに向いているかも見えてきます。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

いまのMRに向いている人｜2026年度の認定制度改定と働き方の変化から考える

いまのMRに向いているのは、決められたルールの中で根拠のある情報を正確に伝えられ、担当領域の勉強を続けられる人です。2026年度のMR認定制度の改定も、MRに求められる基礎的な知識と実践的な資質の向上を図るものです。

営業としての押しの強さより、医療関係者から信頼される情報の扱い方が問われる仕事だと考えておくと、入社後のずれを減らせます。

2026年度のMR認定制度改定のポイント

2026年4月から、改定後のMR認定制度が施行されています。MR認定センターの解説書は、改定の考え方として「認定制度の公益性の拡充」「MRの自立・自律化」「認定証の価値向上」の3つを挙げています。

試験の名称は「MR基礎試験」に変わり、受験資格がなくなって誰でも受験できるようになりました。合否は絶対的な基準で判定し、試験はコンピューターで受けるCBT方式です。2026年度の試験実施期間は、7月4日〜12日と11月7日〜15日の2回です。

現場の働き方に関わる変化として大きいのは、実務教育の成果の確かめ方です。実務教育の修了認定では、成果確認を実際の業務の場（実地）で行うことになりました。倫理や安全管理、技能などが基準に達しているかは、上司やトレーナーなど、実地で客観的に評価できる立場の人が確認します。

2024年度の時点でも、回答199社のうち165社（82.9%）が、実務教育の成果確認に、医療機関への訪問に同行する方法か、医療関係者とのリモート面談に同席する方法を取り入れていました。改定後は、実地での確認が修了認定の前提になった形です。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「MR認定要綱解説書 2026年版」（2026年3月）、株式会社CBTソリューションズ「MR基礎試験」受験案内（2026年10月確認）、公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

向いている人・合わないと感じやすい人の分かれ目

ここまでの変化を踏まえて、いまのMRに向いている傾向と、合わないと感じやすい傾向を5つの観点で整理しました。

合わない側に当てはまる観点があっても、それだけでMRが務まらないとは限りません。会社や担当領域を選ぶことで負担が変わる観点もあるため、自分が譲れない条件がどれかを先に決めておくと判断しやすくなります。

未経験からMRを目指す方が確かめたいこと

中途採用を行った138社のうち、製薬他社のMRを採用した企業が115社と最も多い一方で、他業界から採用した企業も23社ありました。また、コントラクトMRを受け入れている86社のうち15社では、派遣されたMRの中に未経験者がいたと答えています。この設問の「未経験」は、MR認定証を持っていない人を指します。

2026年度からはMR基礎試験の受験資格がなくなったため、入社前に受験することもできます。ただし、MR認定証の新規認定には、企業が実施する実務教育の修了認定も必要です。異業種から職種を変えるときに年齢がどう影響するかは、未経験の職種へ移るときの年齢の考え方と進め方で整理しています。

向き不向きを確かめた結果、MRを離れる選択肢を考える方もいるはずです。最後に、MRを辞めたいときの行き先を整理します。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

MRを辞めたいと思ったら｜社内異動・CSO・製薬業界内・業界外の4つの行き先

MRを辞めたいと感じたときの行き先は、社内の別部門への異動、CSOでのコントラクトMR、製薬業界内の別の会社や職種、製薬業界の外、の4つに分けられます。どれを選ぶかは、辞めたい理由が「MRという仕事」にあるのか、「いまの会社や担当」にあるのかで変わります。

まず「仕事が合わない」のか「会社が合わない」のかを分ける

辞めたい理由を書き出したら、次の3つの問いに当てはめてみてください。

4つの行き先の特徴と確かめたいこと

社内異動は、会社を変えずに働き方を変えられる選択肢です。白書によると、MRや管理職以外でMR認定証を持つ人は2024年度に15,123人いました。マーケティング、教育研修、流通、安全管理・品質保証など、幅広い部門に配置されています。

部門の数字は「その部門に該当する人がいる企業の数」で、人数ではない点に注意してください。異動の希望がかなうかは会社の制度と空きによるため、社内公募の有無や、過去にMRから異動した人の例を確かめておくと判断しやすくなります。

※ 参考元：公益財団法人MR認定センター「2025年版 MR白書」（2025年7月）

製薬業界の中で移る場合

中途採用を行った企業の8割強（138社中115社）が製薬他社のMRを採用しており、他社のMRへ移るのはよく見られる道です。担当領域を変えたい、会社の規模や評価制度を変えたいという理由なら、MRのまま会社を移ることで解決できる場合があります。

MR以外の職種では、治験の進行を管理するCRA（臨床開発モニター）や、医師に専門的な科学情報を提供するMSLなどが候補になります。また、製薬業界以外の医療関連職種として、医療機器メーカーの営業も選択肢になります。いずれも、医療や医薬品の知識を活かせる職種です。職種ごとに求められる経験や資格が違うため、求人の応募条件を一つずつ確かめてください。

製薬業界に詳しい転職サービスを確認してから動くと、業界内の求人や職種の違いを把握しやすくなります。

製薬業界の外へ出る場合

業界の外へ出る場合は、MRとして身につけた営業の経験をどう説明するかがカギになります。医師という専門家に、限られた時間で根拠のある情報を伝えてきた経験は、他業界の営業や企画の仕事でも評価の材料になり得ます。

ほかの業界でどのような職種に移れるかは、営業経験を活かして職種を変えるときの転職先で具体的に紹介しています。応募の前にMRとしての経験が社外でどう評価されるかの測り方を確かめておくと、年収や職種の希望を現実的に決めやすくなります。

次の職場を決めずに退職する場合は、収入の空白期間や社会保険の切り替えも考えておく必要があります。次の職場を決めずにMRを辞めるときの準備を先に確認しておくと安心です。

よくある質問

MRからの転職に向いている転職サービス

まとめ｜MRを取り巻く変化を知ったうえで、自分に合う働き方を選ぶ

「MRはやめとけ」と言われる背景として考えられるのは、2つの変化です。2013年度の65,752人から2024年度の43,646人へというMR数の減少と、2019年の販売情報提供活動ガイドラインに始まる仕事のルールの見直しです。

きつさの中身は、ノルマ、転勤、面会、勉強量に分けて考えると、自分に重いものがどれかを見極めやすくなります。転勤のように、求人票の「就業の場所の変更の範囲」で応募前に確かめられるものもあります。

MRは省令で役割が定められた職種で、採用も続いています。2026年4月に施行された認定制度の改定も踏まえると、根拠のある情報を正確に伝え、学び続けられる人が求められる仕事だといえます。

辞めたいと感じたときは、社内異動、CSO、製薬業界内、業界外の4つの行き先があります。辞めたい理由が仕事にあるのか会社にあるのかを分けたうえで、自分に合う行き先を選んでみてください。